大阪城とトライアーノ湖の未来の計画２ ６月６日追記
４）２０１９年 の続き
日本の選挙で自公政権が負けるとどうなるかを見てみます。
読売新聞
首相官邸と同じ距離になるので、この時期の運命を共にする。
朝日新聞
２０１９７２１／２９８３４／１６＝１０８３１７８１．・・ヤード
２０１９９０６／５１８＝３８９９４３２４３．・・インチ、敷地の端
ＮＨＫ
２０１９７２１／３７７８＝５３４６．００５８・・海里
ＣＮＮ
２０１９６２７／４６２＝４３７１．４８７０・・マイル
２０１９６２７／６７３＝３００．０９３１・・度
最高裁判所
２０１９６０８／１８６５＝１０８２８９９７．・・ヤード
１８６５ｘ１６＝２９８４０で偽善の外す数値、最高裁も政権とグル。
田中最高裁長官が自ら望んで軍産議会複合体の奴隷になり、その結果がＪＡＬ１２３便撃墜事故と、石井紘基氏暗殺事件で、司法の機能しない実例を作り上げている。当然のごとく、ＮＨＫの判例にも反映されている。
ＪＡＬ１２３便撃墜事故地
２０１９７１０／６１００マイル＝３３１１
３３；流刑地に入る、１１；適切な
石井紘基氏暗殺事件
２０１９６１７／３７７８＝５３４５．７３０５・・海里
３７；神、７８；支払い義務、ふるい、口の軽い人、エリア、
池田大作自宅、広宣流布大誓堂
２０１９８０１／１８６５４３７５＝１０８２７４９２．・・ヤード、２９８４７
文在寅氏、青瓦台
２０１９７２１／４１５２＝４８６４．４５３２・・海里
４１、これ、５２、ｇｉｖｅ、ｌｅｔ ｕｓ、載せる、山、妊娠
東京大学と防衛省
２０１９７２１／１８６５４３７５＝１０８２７０６３．・・ヤード、２９８４７
ファティマの聖母の教会
２０１９６２７／１１３４＝１７８０．９７６１・・ｋｍ、ｘ２＝２２６８、イナンナ数
２０２０／１１３４＝聖母の出現場所、２０１９、２０２０年とリスクが高止まりか。
ここに準備出来ている情報が適切に広められるとして、今の社会での大きな問題である以下の物に、自公政権とこれを支えた者への責任を問えるでしょう。
１）放射能問題 年間数万人レベルの死者を出す問題を原因を隠して放置。
２）携帯電話の電磁波問題 ５Ｇが始まってしまうと取り返しがつかないほどに死者が出る。この問題も適切に評価されない。
３）地球温暖化の引き起こす海面上昇 ６ｍ海面が上がると日本人もたくさん死ぬ。
４）ＪＲリニアは電磁波の化け物級であり、冷却ガスの問題も含めて運用時の安全性が全く確保されていない。
５）医薬品、食品添加物、生活用化学製品が多くの病死者を出している問題。
マスコミには「社会の木鐸」の機能が全くなくて、国民から利益を収奪する存在です。放射能問題では年間数万人もの死者が出ているのに何も出来ないのです。５Ｇも同様であり、電磁波問題は記事に書けないとうそぶくのでした。彼らが再販制度を含めて保護される理由はなく、国民を騙す情報しか流してこなかった責任を取る時です。そして関係官僚達にも情報を隠してきた責任を求めることが重要です。
こんな問題までを敵が教えてくれるのですから、情けないの一言でもあるでしょう。彼らが守りたい物＝悪魔の道具です。
続きは査読の記事にまとめた社会問題です。
ハーグの駅 ５Ｇテストの場所
２０１８１０４／１２９２ｋｍ＝１５６２
２０１８１２４８／５０８６０ｋインチ＝３９６８
１０４は地殻変動の数値で強調、１２４８＝１２ｘ１０４でさらに強調
ＪＲリニア、すでに数兆円の無駄になる投資を自公政権で実施
２０１９９０６／５２＝３８８４４３４６１インチ
２０１９８８８＝１０７９０ｋヤードｘ１８７２
福島第一原発
２０１９５３０／２９８０４／９＝６０９８．４３３０・・マイル
２０１９５ｘまで敷地内
ＩＴＥＲ 約２兆円
２０１９６３３０／２９４度＝６８６９５ １２６６
２０１９５２６／３１０海里＝６５１４ｘ、続きが６１９
６２７ｋヤード、２０１９６２７に合わせる。
ＪＴ－６０ＳＡ 約６３０億円 日本原子力研究機構那珂核融合研究所
２０１９５２８／６３＝３２０５６、２０１９７１７に続く
２０１９７４８８／５１５９＝３９．１５０００５・・度、７４８８ｘ４＝２９９５２
核融合科学研究所 実験装置ＬＨＤは５０７億円
２０１９５０３／２０６２１２２１＝９７９３．３２ｋｍ、関連査読記事の公表日
２０６２１２２１と２９８４７は太陽の伴星の最接近値
６０８５．３マイルｘ４２．０４度ｘ７／６＝２９８４６３６・・
電気自動車代表としてトヨタ自動車本社工場
２０１９６１８／５３００海里＝３８１０６
２０１９９０３／４２．２度＝４７８６５
２０１９７１８／２９８０４ｘ９＝６０９９．０００８・・マイル
小野薬品 実質的には業界代表でしょう。
２０１９５２３／４６４１＝４３．５１４８・・度、この時期によろしいの語呂合わせ。偽善の敵としては、「ならば戦争だ。」と続くところでしょう。
セブン-イレブン・ジャパン こちらもコンビニ防腐剤、食品添加物問題の業界代表です。
２０１９８０４／９９０１ｋｍ＝２０４
９９；現れる、０１；（苦痛の）あ～
花王 同様にシャンプー・生活用化学製品の問題の業界代表です。
２０２０４１６／９９０４＝２０４
２０２０年に４１６の地殻変動？
敦賀原発
２０１９６１８／３１８００ｋフィート＝６３５１
１０６００ｋヤードでも同様
柏崎刈羽原発
５２３０海里、２０１９５２３に合わせる。
ＧＭＯとスカイツリーがＮＧ
ＩＰＳ
２０１９７３１／３８４＝５２５９．７１６１・・海里
アルマ望遠鏡、アタカマ砂漠、２５６億円、すばる望遠鏡３９５億円、３０ｍ光学赤外望遠鏡３７５億円
２０１９４１０／２９８０４＝６７７５．６３４１・・マイル
ＬＨＣアトラス検出器
２０１９６０７／３１７度＝６３７１
ＬＩＧＯ天文台ハンフォード、総額６億２０００万ドル、日本のＫＡＧＵＲＡ１５５億円
２０１９６２７／４０９６＝４９３０．７２９９・・海里、この時期を表せる
南極標高１７１ｍ ２０２７６７１０／１３０８２＝１５５度
この時期に問題が噴出しないように、偽善の側にも対処があるのでしょう。それは戦争であり、経済の混乱までも利用すると思われます。ここは進んでゆくべき部分であり、米中同時破産が起きうる部分です。それぞれが自国の財政を破綻させているのであり、隠せなくなって軍産議会複合体と中国共産党が崩壊してゆくのでした。
この続きも長くなるのですが、改善すべき社会の問題をまとめてみました。大阪城の年表はこの後に続きます。
自然科学の改善
１）常温核融合でＣＯ２とＮＯｘガスを大気から個体に固定化する。温暖化ガスを産業革命前レベルまで戻す。同時に海のｐｈが改善するように検討する。海水のｐｈはＣＯ２の影響で酸化している。元に戻す必要があり、自然回復で速度が足りない場合に加減が必要。
２）温暖化は海水を霧にして散布する船を１００台単位で作り上げて運用し、地球の光の吸収率アルベドを下げて１０年位を対処する。この間に常温核融合でＣＯ２とＮＯｘガスの濃度を下げる。北極と南極だけではなく、赤道付近でも効果があれば海水温度を下げることに利用する。核融合関係予算、天文関係予算、ＩＰＳを始めとして医薬品関係予算は大幅に見直し、２０２７年までに海面上昇と温暖化問題を解決することに優先利用する。常温核融合はテスト結果に従い投資を大幅に増やす必要が生まれる。
３）森林保護を徹底し、ＣＯ２ガス対策とする。加えて環境保護により、生態系を守れるようにする。割り箸や紙の消費量の削減などさらなる努力が必要になる。新聞社の押し紙などで無駄にされている年間５００億円近い費用と、ここに相当する森林２２０万本は即刻廃止させる必要がある。（読売や朝日）新聞社は特別で自分たちは環境破壊に向き合わないなどあり得ない。
この延長線上で社会科学になるが、食品業界とアパレル業界の廃棄の問題にも向き合う必要がある。それぞれ不当に無駄な廃棄がビジネスに組み込まれて、利用者の負担を経て企業の利益になっている。無駄な負担が環境回復に出ているだけであり、ビジネスが環境の負担するコストを無視するから起きる問題である。この部分を改善すれば、法的にも彼らの自然への不利益の押しつけを排除できるだろう。自然が修正を求める問題です。
医薬の業界でも、彼らの利益のためにがん治療薬が年間数百億円も廃棄されており、政府が向き合い始めたところです。誰かに不当に不利益を押しつけて自分が利益を得る行為は犯罪的であると明確にすべき時でしょう。
少なくとも自然が知性ある存在として姿を現した後では、彼らとの共存に反する物として、全く正当性を欠く維持できない行為です。
４）常温核融合が完成すると、エネルギー価格が低下するので、燃料などを作ることが出来るようになる。燃焼してＣＯ２になっても回収出来るし、アルコール系でＨ２Ｏ排出の方が望ましいかも知れない。車には燃料電池でよく、ウラン電池などリスクのある物は移動体への使用を避けることになろう。
ここでの提起は、材料も含めてエネルギーにより作れるようになる部分である。紙も木も、自然の木を使う物も残すにしても、大半を人口材に変更することで環境破壊を押さえられるだろう。材料の製造技術にも革新が起きる可能性があり、環境保護だけでなく価格競争力でも優位に立つことに状況が変化する部分が増えるので、この変化に備える必要性が広がる。
５）質量制御技術も合わせて、ここに書いた重点分野には温暖化暴走対策として科学者の動員をかけても良いほどの社会情勢であると考えています。この部分では素粒子学者、技術者達の協力が必要と思われます。他の項目の開発も含めて、科学は異分野を知ることで良い刺激になって科学を進める部分もあるので、温暖化の暴走を止めるまでは、出来るだけの協力をお願いします。
社会科学の改善
１）署名による司法権行使と特許制度改革の実現。
特許制度改革を実現しないと社会の成長が非常に長く大きく抑止されるので、急いで出来るところから形にする必要がある。ＪＡＬ１２３便撃墜事故、石井紘基氏刺殺事件と伊藤詩織氏のレイプ事件の情報公開を優先し徹底する。署名による司法権行使として関係官庁と警察、検察、裁判所の犯罪を明確にする必要が高い案件です。
日本も世界も実質的には人治の世界であり、明文化した法治は機能させない方法が明確に存在して運用されています。以下善の側の地の声によれば、日本では国会議員石井紘基氏を小泉純一郎元総理が暗殺指示出来るほどです。軍産議会複合体を始めとして主に権力に影響する資本家の引き起こしている問題であり、これらは情報公開により排除されるべき対象です。ＪＡＬ１２３便は中曽根康弘元総理、伊藤詩織氏のレイプ事件は安倍政権に責任があるのです。
２）署名による司法権行使により、査読の記事の項目を情報公開し、それぞれに責任を求める。特に以下を重視し、人間の健康を回復する必要がある。
ａ）５Ｇの殺傷能力のある電波の普及を止めることと、以前の物の健康被害に責任を求め、ＰＨＳレベルにシステムを移行させる。ユーザーの健康を犠牲にしてＰＨＳを排除し、利益を求めてきた悪事を断罪する必要がある。不特定多数のユーザーに脳腫瘍を引き起こし、人間の健康を明確に害している現状に責任を追及する事が重要になる。携帯本体と基地局です。
ｂ）放射能被害の実態を明確にして、食品流通分も安全性を確保する。福島原発の事故報告書の嘘、原子炉の安全規制他、御用学者の嘘を明確にして関係者の責任を求める。
ｃ）ＪＲ東海と東京電力は倒産により国有化になると思われ、それぞれの事業全体を見直して必要に応じて国有化する。それぞれ国有化して私企業として行ってきた不正を情報公開し、以後国営企業として政治と国民にも監視されるべきと考える。
ｄ）マスコミの改善として、記者クラブと再販制度の廃止、系列化による言論統制の排除としてテレビと新聞の経営の分離、公共性ある分野としての、ＣＭの入札による透明化と広告主と仲介者の影響力の排除など、官僚と企業の癒着と個別の問題が広告費に左右されず情報公開される様にする必要がある。
ＮＨＫへの不当な政治介入の廃止と、国民の監視を実現する。信頼出来る情報発信者が現状いないので、国民監視の下にＮＨＫに、ＮＨＫニュースを編集するベースで少ない紙面の新聞を発行させる。配達は地方紙の協力など現実的に対処する。全国紙の嘘の明確化と排除を当面の目標にする。
ｅ）医療制度改革を進める。薬漬け医療の排除と、不法な高額薬の是正と排除。同時に防腐剤と食品添加物や生活用化学製品の安全性を再評価し、体内滞留と免疫、生殖力の低下を防ぐ。人工授精で子供を産んでいる人の比率を下げないと日本人が消滅する。
インフルエンザを始めとするワクチン類、効果の明瞭でない抗がん剤、向精神薬などの評価を客観的に行い、論文や事実関係の指摘で効果がないと認められた後にも販売を継続した物は、国民への詐欺行為として全額の賠償をメーカーに求める。関係学会と官僚の責任も共犯として嘘・詐欺や未必の故意を同様に処分する。医薬品製造業の許認可の取り消し要件に相当すると判断し、製薬は国営化を前提の情報公開を進める。
医師の数の不足、医療機関の不足には過去経済成長に見合わなかった部分など見直しが必要であり、配置を増減する事に必要な客観的評価が必要になる。希望者の減っている救急と産婦人科など、命のリスクへの配慮と評価も含めて、各種の医療機関の対処を現実に合わせて修正する必要がある。無駄を省き、必須を充足する。
３）官僚の評価の仕組みを、採用時のテスト結果依存から、実績主義に移行する。
無責任を排除するために、誰が何を行っているかを明確にして、問題が出た時に責任を明確にする。
東京大学の活用に代表される物であり、敗戦後にその責任があるのに残され米軍によって利用された官僚支配の無責任な仕組みを廃止する。実力主義の真逆にある官僚機構の頂点として東大は複数に分割が相当であり、学会と御用学者の嘘に国民が反応できる仕組みも重要になる。ばれないつもりの嘘で、業界に利益を誘導するだけの日本医師会、医学会、プラズマ・核融合学会等の学会のあり方は、国民の監視が必須。
４）情報を隠して５Ｇが暴走し、ＪＲリニアも数兆円を無駄にするほど暴走出来た。情報公開を徹底して官僚の隠す情報を公表し、政治家を操るなどの民主主義を冒涜する行為は全て公表し、再発防止を対処する。署名による司法権行使において、国民主権の上位を徹底し基本全ての情報を公開する。
ＴＰＰの交渉過程など国民の意思を無視した交渉であり、嘘をつく行為と変わらない物として民主主義を逸脱していると考える。ここにも署名による司法権行使を行い、大企業への不正な利益誘導行為の有無を明確にする事が必要と考える。後で公表されて困る交渉は、問題を抱えている可能性が高い。政治家達が国民を騙したのであれば、それを理由に条約を破棄すれば良い。
５）貧困の問題に向き合い、新自由主義の持ち込んだ人間の差別をなくす必要がある。
格差社会にならないようにする。高齢者、病気、母子家庭などへの現実的な助成を行い、子供には能力ややる気に応じて大学進学までを可能にする仕組みが必要。現状は他者の困難を見て見ないふりに等しく、弱者に優しくしないと不満がプルトニウム型の核兵器になって社会を破壊する時代になりかねない。
２００８年の秋葉原通り魔事件は死者７人負傷者１０人だが、常温核融合が可能になると単純臨界プルトニウム核爆弾で派遣業者日研総業と関東自動車工業に報復出来る。作業服を隠すなど悪質なモラルのないあり方は成り立たなくなる。（ブラック）企業としても人間としても、他者の人権にもっと配慮しないと、個人の問題ではすまなくなる。科学はどんどん進歩するので、被害はそれに比例するしかない。
自己責任のあり方は見直しが必須。弱者の立場に立たないと分からない物が多く今の政治家には難しい部分であり、新自由主義が他者を自己の利益にしていた部分でもある。
６）署名による司法権行使は司法制度改革と、憲法改正への議論になる。
現状は法務省により三権分立が機能出来なくされている。田中最高裁長官が犯罪行為をした部分を明確にして、裁判官の良心が役に立たないこと、信頼するに足りない現状を証明する必要がある。この対処は憲法レベルになるが、国民の求めに応じて判決時の良心を文書で説明させるなどを徹底すべきで、国民の利益を無視して官僚の利益を求める状況を監視する必要がある。
密室の談合も含めて、判断過程を透明化しないと不正がはびこる。当然ですが、今の警察のあり方は、被害者の人権無視で権力が起訴すればえん罪が簡単に発生するあり方です。他国の批判も多くある部分であり、改善の対象でしょう。不当に勾留して被害者にダメージを与えて、えん罪を受け入れさせるが如しの卑怯な部分を抱えています。伊藤詩織氏のレイプ事件では警察と検察が人治を利用して堂々と犯罪行為をしているのであり、彼ら司法関係者の犯罪行為を情報公開して裁く仕組みを作る必要がある。国民の権利無視で法務省の奪った国民の持つべき司法権です。
７）政府発行紙幣への転換。
国債の金利を金融機関への利益供与として続ける必要はなく、政府発行紙幣で転換するなど対策が出来る。家を購入した時に４千万円の家が利息で２倍になるなどは、同様に金融機関への利益供与でしかない。国民はこの分を消費に回して社会を活性化する事に使うべきであり、国が主体になればたやすく達成出来る簡単な問題になる。特定業者への利益供与は民主的でなく、排除の対象です。
現在の金融システムは国際金融資本に都合が良いだけであり、国民の利益という民主的な部分が大きく損なわれている支配の都合を反映したシステムです。修正が相当でしょう。
ローン負担の減る分は税収増にも回し、不足している公務員の数を増やす事、社会福祉、年金、貧困問題などに取り組む。日本は他国と比較して税負担が少ないので、累進課税の強化も含めてこの是正の機会にする。公務員には女性警官（ＤＶ、レイプ他対応）も含めて弱者の採用枠を作り、貧困と精神薄弱を含む弱者への対処が弱者によって適切に出来る様に痛みの分かる対処を実現する。
痛み苦しみという現実を知る公務員の採用を増やす。引きこもり他、無差別に他者を殺すほどだが、ワクチン接種他による薬害の可能性もあるのであり、問題に向き合わないと数を減らせないだろう。本来無視出来ない社会全体のリスクです。
８）企業の利益最優先の社会のあり方を修正する。
国民主権を明確にした上で、社会の平和と永続に責任を持つ法体系にしないと、未来の世代に負債をつけ回す行為が蔓延し国家破産する。企業の利益は共存者である自然の利益を損なう物では成り立たない。
同時に弱者を犠牲にしてきた強者の企業や官僚機構など、弱者の救済に目を向ける必要がある。これまでの様な収奪を続けると、貧困者の中から９１１テロ同様にテロリストが生み出されて、単純臨界プルトニウム核爆弾で社会を破壊する様になりかねない。今の無差別殺人ではすまなくなる。
資本家の、資本家の嘘による、資本家の利益のための政治を止める。嘘で成り立っている物は、政府、マスコミ、５Ｇ、携帯、ＪＲリニア、多くの医薬品、食品、アパレル、熱核融合、原発などです。国民の監視と情報公開こそ、必須の仕組みです。
関連して国民を騙すだけの消費者庁を、国民主権で情報公開として使える様にする事が必須です。すでに書いている電磁波を始めとする多くの問題を無視し、消費者の受ける被害の問題を隠す為にあるガス抜き官庁など、資本家の利益の奴隷であり不要です。
同様に厚労省も解体が相当でしょう。医薬品に関連する嘘と、食品添加物でいえば、成分不明の物質が全く安全性を評価されずに添加物として私たちの口に入るのです。無責任以外の何物でもないでしょう。法制度とその評価と運用の透明化、細部までの国民への情報開示を可能にする必要がある部分です。
９）特許制度改革の後の社会を考える。
常温核融合と質量制御の関連技術の完成を急ぐ事を目的にこの実現を求めるのですが、特許による技術開発速度の遅延がなくなる所に進むと、ここでも大きな変化が達成出来るはずです。一例を挙げておくので、今後の産業のあり方を見直す時になるでしょう。
現在米国では関税の見直しにより、国内に産業を呼び戻す政策が実施されています。これは貧富の差を利用した国際資本の金儲けの犠牲にはならないという意思表示でもあり、国民の生活が資本家の利益よりも優先する姿でもあります。同時にファーウエイを始めとする中国企業の技術に対する窃盗行為も問題化しており、米中が火花を散らしている所です。日本も様々な形での窃盗対策を、いわゆるスパイ防止法を特許制度改革の一環として導入せざるを得ないでしょう。現状は野放しに取った者勝ちです。
日本でも米国同様に取り戻すべき分野があるのです。今はインテルとウィンドウズに席巻されているＰＣとコンピューター事業ですが、ＰＣは各種低価格ＣＰＵでも十分に性能が確保出来ますし、スマフォなどＡＲＭやアンドロイドを使わなければならない理由はないでしょう。突出したシェアが引き起こす囲い込みにより、産業の進展が阻害されるのです。価格が高止まりしたり、必要な技術なのに利用が進まない部分が生まれたりする状況です。「技術に大した進歩もないのに無駄にＯＳとアプリを更新させられる」のでした。
情報産業の分野では、１９８０年代に明確になった日米貿易摩擦により、インテルとマイクロソフトは、米国政府の保護の元に日本の市場を確保しています。当時のトロンプロジェクトなど理念と技術よりも、政治の犠牲になったと思っています。
国民の総数が１億人レベルなので、この市場規模の中で守れる物は守れば良いでしょう。同様に不当に低価格で他国の市場も荒らさないようにする必要もあるのです。貧富の差の固定化につながる資本家の喜ぶ世界になるからです。
特許制度改革の後は日本の産業の革新速度が速まるので、政府が主導でも良いのでインテルとマイクロソフトの独占体制を変える事が出来るのです。ＩＢＭのＰｏｗｅｒＰＣを活用しても良いし、Ｕｎｉｘを適切に活用しても良いのです。それぞれが技術を囲い込まず公表出来るのであれば、これを利用して過去不当に作り上げられた独占体制を皆で崩せるでしょう。科学技術の発展をさらに促す事になり、産業も含めて国民の利益になるはずです。開発費は将来の公官庁のＩＴ設備投資の減少分だけでも大きく動けるでしょう。
目先の利益にとらわれ独占の害を顧みない民間の主導だけでは、技術の進歩に限界があるのです。政治が適切な競争を維持調整すべき部分かも知れません。国民の皆さんが選ぶべき社会の発展の姿です。インフラの私的独占者との競争は、その抱える歪みを突くので全く問題なく社会の利益に還元出来るのです。
１０）日本と世界の歴史と宗教を見直す。
このテーマは長くなるので、二つの月の記事に詳細を説明致します。これらに関する今の価値観は、偽善の側が作り上げた物であり、これから善の側の価値観に変わる物なのです。キリスト教やイスラム教の一神教の唯一の神など存在しないし、地球の歴史は１３６６万年前から人類の存在を証明する事になるのです。
支配の都合で隠されてきた真実を、偽善の側がその支配権を失う事で、善の側により情報公開される世界が来るのです。
補足
ａ）単純臨界プルトニウム核爆弾について
常温核融合技術が進展すると、劣化ウランから簡単にプルトニウムが作れるようになり、実験室での作業で可能になる。しかもプルトニウム２４０は抑制してプルトニウム２３９の高純度の物まで作れる。この結果はウラン型の核爆弾と同じ仕組みでの起爆が可能になるので、非常に単純に核爆弾が制作出来るように変わる。
プルトニウムが手に入るとして、続きはさらに様々な利用方法となる。
１）デーモン・コアの利用
原爆の開発時に６．２ｋｇ位の臨界量を間違って集めてしまい、科学者の死亡事故が起きている。この時は臨界に気づいてすぐに分散したので被害を食い止めている。デーモン・コア事件と呼ばれています。
時限装置でも何でも良いが、これを派遣業者日研総業と関東自動車工業への報復として、彼が作業服を隠された更衣室のロッカーに仕掛けたとすると、原因不明のままに死者が増えることになろう。原因を究明出来るかも不明瞭で、会社が操業を強行する中で被害を増やし、しばらくオカルトにも出来る。臨界時に発生するチェレンコフ光の明るさ次第です。
工夫すると強めの臨界を数時間続けた後で熱的に爆発して周囲に放射能を拡散することが出来るはずであり、放射能汚染で操業が出来なくなって、死傷者への賠償責任も多大な物に出来るだろう。
この種の臨界を秋葉原のどこかのトイレで起こされても、被害は甚大になるだろう。原因究明としての中性子の計測など誰も思いつかないと見ますが、報復なら前者を選べたと考えます。この先様々に意見も出るでしょうが、基本はあの世の存在達の監視にあり、嘘を流せば地の声が答えるでしょう。あの世の監視が現実であり、この先の未来においてこのことを意識しないと社会運営が出来なくなるのです。その事例になるでしょう。そしてこの件に関して口をつぐむ者達は、この世界に再び輪廻転生する事は難しいでしょう。深いレベルの悪ほど未来の需要が無くなるのであり、再誕生する機会を逃すのです。
２）起爆装置にレールガンを作る
発想を切り替えると、通常爆弾で起爆する必要はなく、レールガンでも良いと思う。電気エネルギーがあれば良いのでコンデンサーとスイッチの性能次第で起爆出来るはず。この爆弾を見ても原爆と理解出来る人など皆無であり、白昼堂々と自民党本部前と広宣流布大誓堂前でビデオを回しながら、「同胞を年間何万人も殺して平気な悪魔よ滅べ。」と叫んで起爆出来るだろう。
映画天空の城ラピュタの名台詞である、滅びの言葉（呪文）バルスの世界でしょう。そこまでの動画とメッセージを公開データーに残せば十分ですが、それでも社会を変えられるかは分からないでしょう。無差別殺人が起きるようになって来ているのであり、強者も弱者も他者を平気で犠牲に出来る社会を修正するには工夫が必要です。
３）ドローンで起爆する
伸縮式の細いワイヤーで２つのプルトニウムを結び目的地に飛ばす。爆発する側のプルトニウム、突入させる側のプルトニウムを載せる。
ドローンは例えば高さ１ｋｍ位で位置を決めて、まず爆発する側のプルトニウムをその真下に３００ｍ位まで下ろす。続いて突入させる側のプルトニウムを重力で加速してワイヤー経由で爆発する側に届けることは問題なく可能になる。十分な速度になる計算をすれば良い。ベリリウムの反射板の利用も含めてこの方法でも起爆は簡単に可能なはず。
ここでは比較的簡単に起爆する方法を考えたのですが、瞬時にドローンの利用という答えです。科学の進歩というよりも時代の進歩を感じざるを得ない状況でした。
多くの方には映画のネタ程度かも知れませんが、科学の進歩はこの種の事だけでなく、化学兵器も生物兵器も簡単に生み出せる世界を導くのです。化学兵器は投資効率が悪いけれども、すでに映画になったように生物兵器はやり方次第で脅威です。
今の原爆の主力材料のウラン２３５は原発と遠心分離機が必要で実験室では制作が無理な兵器ですが、常温核融合でこの現実は過去の物になるのです。昔なら大学院生の研究テーマですが、近未来には高校生の科学です。
この状況の中で、今の様な１％の人々が他者を騙して９９％を所有するというあり方は維持出来ないでしょう。社会の未来に全く責任を持たない１％の人々に不満が集中するのは避けられないでしょう。
今のままなら６ｍの海面上昇を招き、戦争から文明を崩壊させるほどです。日本では放射能で年間数万人が殺されており、５Ｇが始まると比べものにならないほどに、それ以上の被害でしょう。
国民主権を使えるようにする事が重要であることと、科学の進歩の中では、弱者を犠牲にしない社会運営が非常に重要な社会に変わってゆく事を、私たちは理解すべき時でしょう。形だけの人権でなく、他者の生存権、弱者の尊重です。
３に続く イラストは後回しです。