査読を宗教にしている現代科学の問題６ ５月１３日
４－ｄ）ＧＭＯとＩＰＳ
ＧＭＯとＩＰＳの問題はよく似ており、すでに記事にまとめてきたところです。ここに再録するのは事例として最後に査読の宗教に含めるためです。
科学の進歩と署名による司法権行使と国際協力による温暖化対策１～９
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=613
ID@=613から621までのアドレスです。
１）ＧＭＯの問題
ＦＤＡの規制に根拠がない。モンサント社を始めとして、食品の安全性を情報公開しない。させない。各種学界は運営に業界の広告や寄付があり資金で動かされており、公正な査読が失われている。元々客観的な査読も存在しないので、国民の関与が必要になる。
２）ＩＰＳの問題
遺伝子の機能を知らずにいるだけでなく、規制も業界任せになっている。ここでは日本においてＳＴＡＰを理化学研究所が不当に扱っており、ＩＰＳの利益を図る行為が見られる。日本ではＩＰＳの臨床試験など始まっているが、安全が明確になるまでは運用は非常に危険である。
アメリカでは遺伝子組み換え食品（ＧＭＯ）がＦＤＡにより認可されて流通していますが、この規制は科学的な根拠がなかったのでした。問題を政治が隠蔽し、政策として自然食品と同じようにＧＭＯを扱ったのです。その結果ＧＭＯは自然由来の食物の遺伝子を劣化させるだけでなく、多くの人工的な雑草を生み出しており自然の環境を破壊し始めています。１９９０年代のブッシュ大統領が、モンサント社に便宜を図り、彼らの望む規制をＦＤＡに導入したことで始まった、人間と自然への大災害でしょう。
恐らくですが査読付き論文で、ＧＭＯ作物と自然作物に差がないという理論だけを明確にして、査読が宗教になって、法律になったのです。宗教から法律を生み出す者は、もちろん宗教国家でしょう。アメリカの姿なのでした。そしてもちろん、ＧＭＯ作物と自然作物には差があるのであり、この差を研究させないほどに法律を悪用している宗教なのでした。宗教が他の宗教を攻撃することが正当化されることと同じなのです。
ＩＰＳは皮膚などの細胞に特定の遺伝子を埋め込むことで、細胞の分科機能をリセットし万能細胞にする技術です。
埋め込まれる遺伝子は、万能細胞を生み出して消えるなら良いのですが、実際には細胞内部に異物として存在し、その機能を発現することがあるのです。これは生体に求められている機能ではありません。古い技術では癌のリスクを高めていたのです。
今は技術が進歩してリスクの低い物が選ばれるように変わっているのですが、その遺伝子の機能が抑制されている保証はありません。これは過去と変わらない技術的な欠陥であり、これらの因子が遺伝子のどの機能にどの様に将来障害が起こされるのかも、科学として全く未解明であり予想が出来ないのです。非常に未熟な技術なのです。
ノーベル賞を取ると何でもお墨付きとなり、安全性が全く検証されていない技術なのに、ＧＭＯ同様に、理論的には同じはずという査読の論理でまかり通っているのです。
ＧＭＯもＩＰＳも、ビジネスとしての本質は、種子の囲い込みビジネスです。アメリカでは農民が種を保管して翌年の作付けに利用することまでが奪われているのです。組み合わせて使う農薬を利用するために押しつけられている利益を奪うビジネスモデルです。
日本ではすでにＩＰＳ細胞が８２億円分とかストックされているらしいです。ＧＭＯは種を独占販売することで利益を上げるのであり、ＩＰＳは関連ＩＰＳ細胞を独占供給し、関連医療技術を独占して利益を上げる目的を隠せないのでした。
繰り返しますが、ＩＰＳがノーベル賞を取ったから安全ではないのです。単に新しい発見と言うだけです。技術の新しさにお墨付きでありこそすれ、安全性には全くの保証なしです。理論的にもあり得ないのですが、この種の理論はＧＭＯに見るように、査読に見るように、嘘のつき放題なのです。これを信じろというのがアメリカのＦＤＡであり、日本の文科省と厚労省でしょう。
査読の宗教のまとめに入ります。嘘の科学を査読が宗教として機能させることで、国民が信者にさせられて疑うことすら許さないのでした。ここにまとめてきた事例をリストアップします。悪質な物は記事外の物も追加しています。
一度査読で論文が正しいという流れが生まれると、これを修正出来ないと言えるほどに客観性が科学から失われているのです。この状況は中世の教会の教義と同等であり神の言葉同様に根拠はないのでした。聖典という論文に書かれているだけです。
ここで科学に客観性を取り戻さないと、社会と科学の進歩が失われるところまで来ています。
１）２０１１年のノーベル物理学賞
宇宙の加速膨張は宇宙方程式の間違いを計測結果に当てはめたから起きる幻である。
２）２０１７年のノーベル物理学賞
重力波はブラックホールが存在出来ないのに計測出来たことにされており、地球の重心の揺らぐタイミングを外さない。計測技術も未熟なら、信号シミュレーション技術も未熟である。
３）常温核融合
１９８９年から始まっているが、理論が不明瞭で発展せず、熱核融合に排斥されてきた。理論が明確になっているので、検証が数ヶ月で可能でありその後は熱核融合を研究する人は激減する予想まで可能になっている。
４）電磁気の健康被害
兜論文は不当に扱われて、日本では電磁気の放射による健康被害が隠されている。これを利用しているのが携帯業界であり、人間の健康を害することでＰＨＳ技術との競争に「不当に」勝ち残っている。
ＪＲリニアも人間の乗り物ではないレベルの電磁放射であり、携帯の５Ｇに至っては野鳥を死に追いやるほどの怪電波、殺傷能力を持つ電波の状況である。健康被害を調査せずに携帯ビジネスの利益だけが、人間の健康を害して進むほどになっている。
５）放射能被害
低レベルの放射能は直ちに健康を害することはないとされて８年が過ぎたが、その結果は白血病約１０倍、甲状腺がん約３０陪になって現れてきている。
食品の汚染も含めて年間数万人が自然死として増加しているが、人口統計上の操作で被害が自然死に集まっている。
アメリカ物理学会は、放射能被害の隠される原因の一つである、放射能の反動を科学で認めても公表させず、劣化ウラン弾の利益を軍産議会複合体と共有している。日本では福島で、世界では劣化ウラン弾の使われたエリアと、使ったアメリカの兵士に被害が出ているが、その因果関係までを隠すことに使われている。
６）検証されていない遺伝子操作技術の安全性
ＧＭＯとＩＰＳは理論的に遺伝子操作のない作物と臓器と同じになると期待されており、ＧＭＯは検証されずに法律になったことで、企業の利益を保証しましたが、世界に不幸をばらまいています。嘘がばれるまでであり、モンサント社は社名を変えて隠れて生き延びるところまで追い込まれています。あまりにもひどい嘘だったからです。
ＩＰＳはまだ始まったばかりですが、安全性の検証は全くといって良いほど行われていません。寿命に相当した経時変化に対する保証など夢でしょう。この種の検証が必要であるという議論すら排除して、種子囲い込みのビジネスに邁進しています。
人間の遺伝子の全ての機能が理解出来なければ、理論的に安全性を保証することなど出来ないでしょう。この意味で安全性の検証は皆無です。
現状では人間の遺伝子を劣化させるので、あの世の存在と自然がこの排除を求めているほどです。
この問題に触れる部分では、ノーベル賞の権力利用の側面も見ておくことが重要でしょう。２０１１年と２０１７年のノーベル物理学賞が、賞に値しないことは述べてきたとおりです。
ａ）２０１１年のノーベル賞
ｂ）２０１７年のノーベル賞
ｃ）ＩＰＳ技術
ノーベル賞を得たことで安全性無視の医療行為への参入が目指されている。
ｄ）オプシーボ
薬価を世界的につり上げて、世界の医薬品メーカーの利益になる部分が追求されている。これは日本の厚生官僚達が、世界的に薬価を押し上げて国際医薬資本の利益を誘導した恥さらしの姿である。断罪して賠償責任を明確にすると共に、世界にその犯罪行為を明らかにして、他国の被る薬価上昇の被害を減らすべき事例です。
ｅ）子宮頸がんワクチン
効果を広めて予防接種にすることに成功して、ビジネスが拡大した。同時に副作用の広がりでその危険性が指摘されているが、国によってその対処はまちまちである。予防接種がビジネスの目的化して、副作用が軽視される事例になっている。
ｆ）野依良治氏のノーベル賞
理化学研究所において、小保方氏のＳＴＡＰを潰して、ＩＰＳ研究への流れを不正に作ることに協力していると思われる。加えてＳＴＡＰ捏造の主犯と思われる若山氏を、不当に不問にしている。
ノーベル賞受賞者の立場を利用した、不当な利益誘導行為であり、署名による司法権行使で解明出来る、氏の悪意を証明すべき犯罪行為である。
ｇ）ロボトミー手術
脳の一部を切り取る乱暴で、理論的な裏付けの薄い技術にもノーベル賞は与えられており、この種の手術による利益を求めていたことは間違いなく、今は誰にも見向きされない技術であり、反省すべき事例です。
ＩＰＳもＧＭＯも同様であり、私たちはまだ、遺伝子の働きをほんの一部しか理解していないのでした。これらの技術の未来はロボトミー手術とよく似ているでしょう。
ｈ）ＩＰＣＣ
地球温暖化の未来を予測することにおいて、ノーベル平和賞を受賞する正しさなど皆無であり、この記事に述べた南極域の海氷の減少でも８０年以上の誤差を出し、予想を大きく外している。
議論は温暖化でビジネスチャンスを失う者達が狂わせていることが明らかなのに、ノーベル平和賞が贈られている。
ｉ）新自由主義
これはノーベル賞と呼ぶに値しない経済学賞の物です。この種の賞が、権力者の支配に有効であることを見いだしたので、ノーベル賞の中に生み出された物が経済学賞です。
中には正しい物もあるでしょうが、資本家の金儲けに都合の良い理論にこの賞が出されているのも現実です。ミルトン・フリードマンに代表されるでしょう。
資本家の金儲けの道具の側面が、時間がたてば立つほど、明確になる状況です。
ｊ）ユヌス氏のマイクロクレジット
日本では一般に言うところのサラ金です。高利貸しなのですが、日本の頼母子講よりも良かったのでしょう。平和賞だったと思いますが、バングラディッシュにはユヌス氏の居場所がなくなるほどに自国では嫌われているそうでした。
箔がつくと、西欧からの投資が呼び込めるのです。この手段として利用された物ではないかと思えるのでした。貧困ビジネスの側面を知るべきだと思っています。自国で歓迎されない貧困ビジネスに西欧社会がノーベル賞を免罪符にして、利益を求めて投資する呆れた強欲の姿です。サラ金だからこそ、利益率が高く良心の麻痺した者には美味しいのでした。
査読を使って嘘が事実になる事も多く、意図して行うＧＭＯの様な物もあれば、ブラックホールの関連ノーベル賞のように、科学がいい加減で無知な部分があるから引き起こされる物もある状況です。
査読を通った論文に書かれていることは事実なので、反論するなと言う議論が、これを法制化まで行ったＧＭＯのケースです。この法制により、農作物の栄養価が低下させられているのですが、この指摘すら出来なくされており、嘘でお金儲けをする道具その物です。他にも悪弊があるので様々な理由でモンサントはたたかれて、身売りまでして生き残りを図るところです。
携帯電話は、この記事を読む方ならほぼ全員がお持ちでしょう。こちらはＰＨＳでがんばっていたのですが、流れには逆らえず今はｄｏｃｏｍｏです。このビジネスモデルが使用者の人々の脳腫瘍を容認して、これを隠すやり方で不当にＰＨＳとの競争に勝ち残った部分は、国として保証を求めて良いでしょう。国民全員が被害者であり、文科省の役人をまずは電磁波被害の隠蔽で裁くことが重要になるでしょう。
読者の皆さんに訴えたいのは、「専門家や大学教授が言うから正しいという理論を捨てる必要がある」と言うことです。その教授が誰かに利益を計ろうとしていれば、そこには嘘を疑うべきなのです。
自然科学だけではなく、たとえば法律学者が３権分立を主張しても、全くもって骨抜きであり法務省に使えなくされています。経済学者の国債も不要にする運用が可能ですが、リンカーンに出来ただけであり、ことごとく封じられているのです。どこを見ても、利益誘導の嘘まみれなのでした。
「客観性を知らず、一般人を誤魔化す嘘で資本家に利益を誘導して、自分も利益を得るという御用学者の多さを知ることが重要です。現状ではまず、資本家の御用マスコミが連れてくる科学者は疑いましょう。」彼らは自己の利益の前に良心などなくなっているのでした。平気で弱者と物言わぬ他者を犠牲に出来るようになってしまっているのでした。
原発の安全性も嘘まみれですし、地震が起きない予想を垂れ流している地震学者も同罪の御用学者が多いでしょう。
この記事に始まりはＭ８７のブラックホール・シャドウでした。天文学者でブラックホールの存在を疑っている人は、現状では非常に少ないでしょう。流れに押されて何も言えなくなるからです。
ここは素粒子学会に一言お願いしたいのですが、素粒子学会にも天文学の影響を受けて、ダークマターを新粒子で探したい人々が存在しているのです。これでは意見の統一など難しいとすぐに感じさせられるところです。
結果としてこちらの情報を広めるのは自然の動きになると思いますが、ただただ待たされている状況です。人間が自然に合わせろとは言っていたので、もちろん合わせることになるのですが、未来の流れを適切に扱えなければ偉そうなことを口にしても意味はないでしょう。私たちは彼らとも共存に向けて適切な関係が持てるように、その手法をこれから確立するところです。
今の世界の科学者は、客観的に自然の全体像を眺めて、その中から必要な部分を科学にするのではないのです。彼らは見たい物を見て、自分の満足する現象だけを探しているのです。中世の教会のように、神の言葉である聖書が絶対であるように、査読つきの論文が絶対になるのでした。
そしてその中から一般相対性理論などの強力な物が生まれると、電磁気や素粒子論までも、無視するようになるのでした。もともと素粒子論も電磁気も難しい理論なので、これを知らない天文学者も多いでしょう。一般相対性理論を知っていれば、天文学においては他者と議論が出来るからです。地震学者と地球科学者が、電磁気の話を知らなくても地震とプレートを語れることと同じです。
これでは科学が進歩することなどあり得ないのです。今回の記事では銀河の形成理論を組み立てることになったのですが、ブラックホールを拒否出来ただけで、わずか二日でこちらの理論が組み立てやすくなった結果です。その前では、らせんの力による棒状部分の維持機構を理解出来ていただけでした。こちらがバラックホールの画像を待っていたことは、ブラックホール・シャドウのイラストで公表済みの事実です。
もし客観的な天文学者がいたなら、どうなっていたかを書いておきます。反面教師にして欲しいからです。
ブラックホールが降着円盤を持って、磁場を展開することと、宇宙ジェットを強力に放出することは、観測事実です。これをビッグバン直後のガス雲に適用すると、こちらの議論に出てくる棒状銀河に発展する部分はカンタンに想像出来るでしょう。いつもこれだけを考えているなら、様々なパターンの一つに必ずこれが入るはずです。
この人は客観的な人なので、ノーベル賞学者のアフルベン氏の宇宙回路の知識もあったのです。するとその部分からこそ棒状銀河のさらなる発展が描けるでしょう。
この後に隣の銀河との引力関係を検討することになり、渦巻銀河が形成される部分はすぐに理解出来るでしょう。棒渦巻にはらせんの力が必要ですが、１９７５年の二重星の論文から重力波の理論は明確です。これを高校で習う波の重ね合わせに拡張出来れば、少なくとも重力のらせんの力は解き進めるでしょう。棒状部の理論が確定するのです。
最後の銀河の腕のつなぎ替えですが、これも宇宙回路を知っていればその適応を考えるでしょう。こちら同様にＭ５１銀河を見れば答えが出るのでした。
結局の所、Ｍ８７の画像を見ないとこちらにはブラックホールが存在出来ないと結論することは出来ませんでしたが、この結論がなくても、銀河の形成理論を構築することは可能であったと知って欲しいのです。あなたにも客観性があれば出来たことであると考えて欲しいのです。
未来の世代の科学者達は、客観性を重視するでしょう。査読の生み出した、ブラックホール、ダークマター、ダークエネルギーは存在しないことがほぼ確実です。
素粒子論を見てもニュートリノにパウリの忘れ物としての電荷が存在するなど、誰にも完全な理論など提唱出来ていないのです。アインシュタインの宇宙方程式は宗教の教祖にまで高められて２０１１年のノーベル賞ですが、見事にその間違いで崩れてゆくのでした。
こちらは空間理論としての超弦理論などに、一般相対性理論も組み込まれて、その制約が一般相対性理論側に今後加わると考えています。その結果でブラックホールが消えて、ビッグバンも含めての他の問題も特異点と共に消えてゆくことになるのでしょう。
現時点での査読の弊害は明確です。加えてアメリカ物理学会もサイエンス社も、自己の権益を求める利己的な存在です。客観性など期待出来ないでしょう。アメリカ物理学会はアメリカの国益を通じて軍産議会複合体に使われている様子ですし、サイエンス社は西欧諸国の優位性の確保と差別化を、自己のビジネスモデルとして利用しているのでしょう。
私たちは客観性を知らないので、これが育っていなかったのです。それぞれが自己の利益を求めて嘘まで使って、権力闘争をしているだけと考えると納得のゆく姿です。
お互いが足を引き合うので、科学の進歩が遅れている側面もあるでしょう。特に特許の仕組みは足引き合戦であり、協力して製品完成の果実を早く求めて、適切な利益の配分を分かち合うという姿は今は不可能でしょう。
問題点の解決をどの様に考えるか、次の章のテーマの一部です。そして未来の科学者は、査読の有害性を理解し手放し、客観性を重視するように変わるでしょう。その分科学の進歩は加速するでしょうし、出来る国から特許制度も改善するので、産業界にもその利益がこれまでよりも早く、順番にもたらされることになるでしょう。査読と現行の特許制度は嘘を使ったりする抵抗勢力になるだけでしょう。
４－ｅ）署名による司法権行使
このテーマも繰り返し書いている物になります。ここではこの署名による司法権行使の対象を書くことになります。
これまでは安倍政権の御用記者にレイプされた伊藤詩織氏の名誉回復、安倍政権への責任追及と、ＳＴＡＰで捏造の罪を着せられている小保方晴子氏の名誉回復と、研究職への復帰を願っていました。皇后陛下になられた雅子様の苦しい立場を、古事記と日本書紀の嘘の宗教で作り上げている宮内庁のあり方にも、修正を国民として求めたいと思ってきました。
続きがこの記事で生まれているので、その部分を説明したいと思います。
科学の進歩と署名による司法権行使と国際協力による温暖化対策１～９
アドレスはこのページの先頭です。
この記事の先頭部分を引用します。これで制度の概要の説明に代えさせて頂きます。
この記事の目的は私たちが失わされている客観性の回復です。その結果、この先の大きな科学の進歩につなげる事が出来るだけでなく、権力者が御用学者や御用メディアを始めとする嘘を正当化する人々によって、自分たちの利益を不当に手にしてきた現実を明らかに出来るのです。
安倍政権は警察権力を不当に利用して、御用メディアで情報操作まで行う事で、凶悪なレイプ事件のもみ消しを行っています。その犯人に自分の政治を褒めさせるよいしょ本を書かせるためという世論操作の目的です。批判を知らない御用ジャーナリズムを公正な報道にすり替えて、犯罪をもみ消す代価で自分を宣伝しているのです。
与党の政治は警察の法制度の不備につけ込む組織犯罪を利用しているのです。この法制度の不備は隠れて利用されるだけであり、恐らく過去からも続く余罪の多い物でしょう。勇気ある被害女性の告発本から明確に判る組織犯罪の現実の姿です。
国民の皆さんが政権の隠す犯罪への情報公開を望む場合、簡単な法改正をすれば署名による司法権行使という方法で、法の不備を突いて凶悪組織犯罪を繰り返す政治と警察の姿を社会に公表する事が出来るようになるのです。文字通り署名を集めてその数で、国費による裁判を情報公開しながら行わせるのです。日本は民主主義の国民主権を保証する国ですから、国民主権の当然の権利として政治に要求出来るのです。
弱者が権力の不正により犠牲にされて来た世界を、立場や能力の異なる人も等しく尊重される社会に変える事が出来るのです。
科学は都合の悪い事実を無視してノーベル物理学賞を与えるほどなので、その間違いが数年で明らかになるのです。客観性を取り戻すことで過去の嘘や間違いと向き合える様に変わり、科学の進歩はこれまでとは比較にならないほど早まるでしょう。
失っている客観性は科学の分野だけではなく、政治、経済、法律の分野にまで及ぶのです。これらの問題は情報公開が適切に出来る様になれば、大半を解決することが出来るでしょう。主に司法権が国民主権から切り離されて、使えないようにされている部分が大きな問題です。未来に向かってどの様に私たちが変われるのかを提案したいと思います。
客観性のない議論は、宗教の信じる者が救われるという信念の世界です。信教の自由は憲法に保障される物であり、政権の根拠のない嘘である信念を押しつけられる理由はないのです。嘘を信じても現実を良い方向に変えることは出来ないのであり、地球と私たちの未来の抱える環境などの問題に向き合う為にも、私たちは全ての分野で客観性を取り戻す必要があるのです。
議論の入り口は特許制度の改革と、これに組み合わせる署名による司法権行使です。それぞれ私たちが協力し合うことで、お互いの利益をこれまで以上に得ることが出来る様になるのです。その後安倍政権が報道統制までして隠す、信じがたいほどの政治と警察の癒着した凶悪組織犯罪の姿をご説明したいと思います。この状況は政治に対する請願で情報公開への道が開くと思います。署名による司法権行使を目指す中で、まずはこの政権への請願から司法制度改革につながる動きを起こしましょう。
引用ここまで
今後になすべき事例の紹介です。
１）～３）伊藤詩織氏、小保方晴子氏、皇后陛下雅子様の事件
４）電磁波問題
文部科学省が、兜論文を不当に扱い、国民への電磁波被害を拡大し、携帯電話の各社へ利益を誘導して、さらに国民の健康を阻害した部分を明確にする事が必要です。
自然の求める。兜真徳氏の「生活環境中電磁界による小児の健康リスクに関する研究」をもみ消した責任を明確にする必要があります。電波塔の周辺で自然に対する大きな影響が起きていないかも確認が必要でしょう。
結果として再びＰＨＳシステムに戻ることになるとしても、ここにかかる費用を携帯各社が負担すべきと言う理屈が出てくるでしょう。これでも各社が倒産せずにすむかは不明瞭ですが、結果として国有化になるとしても、この議論は重要であり、国民の健康を不当に奪ってきた無責任な官僚のあり方も明確にすることになります。
今後の官僚の統治の問題にも踏み込むことになるでしょう。彼らは無責任で利益だけを得ています。採用試験の成績で未来が変わるのではなく、この種の間違った判断をした場合の処分、良い判断の場合の出世など、今のあり方は変える必要性を国民は知ることになるでしょう。
５）薬価の問題
厚労省に薬価全体の過去の見直しを求めると共に、オプシーボの件については、担当者の利益誘導の犯罪行為について、明確にすることが重要です。ここでも不当に薬価をつり上げて、国庫にたかる行為が蔓延している可能性を明確にすることになるでしょう。
電磁波と同様であり、担当役人の不正には厳罰と、国庫の穴には賠償でしょう。公務員としての無責任を放置してきたツケを今、精算することが必要になるでしょう。とにかくただただ情報公開が重要であり、役人達が隠してきた薬価の成立過程を情報公開し、未来の薬価の形成を適切にすることが重要でしょう。
６）放射能と福島の問題
福島県で政府の嘘と戦う井戸謙一さんの裁判を応援することが必要です。情報公開を行って政府の隠す白血病、甲状腺がんの発生率のデーターを公表させることが重要です。
恐らく約１０倍と３０倍に近いデーターが出てくるので、続きは福島県民全員が被害者として、生存権を奪われたという事での政府への賠償請求と、数々の放射能の嘘への情報公開とその責任の所在を明確にすることが必要でしょう。
論点が多いので政治家の仕事になると思いますが、国民としてはまずは隠されている情報の公開が重要であり、福島県民の生存権が奪われていることを明確にすべきでしょう。
政治的には東京電力の倒産と国有化となるでしょう。私企業の嘘では、放射能汚染の問題に解決を見ることはないでしょう。彼らには嘘で利益を得ることしか、興味がない感じを受けています。無責任であり倒産が相当でしょう。原子力事業その物の判断の間違いであり、転換すべき時となるでしょう。
７）ＪＲリニアの問題
電磁波問題でもあるのですが、まずはＪＲリニアの問題を明確にすることが重要でしょう。電磁波の問題は４）に合わせて情報公開し、続きの停電時の乗客窒息死の問題、地震発生時の大事故化の問題など、公共機関として相応しくない安全性のリニアにすでに投資を始めた責任を問うことになるでしょう。
損害賠償はＪＲ東海と自公政権です。ＪＲ東海は倒産が相当と考えるので、ここで国民としてＪＲ事業の全体像を見直すとなり、政治家の仕事にもなるでしょう。
大きな物でもこれだけの事件に対する対処が必要でしょう。後は分かりにくいかも知れませんが、日本として国際司法裁判所に訴えて、アメリカの市民の活動を助ける部分も必要になると考えています。アメリカ物理学会が隠すアメリカ兵の劣化ウラン弾の健康被害と、９１１同時多発テロがアメリカ政府の内部犯行である部分は、アメリカの議会ががんばっていて未だに情報が公表されません。これを公表するには工夫が必要であり、私たちが国際司法裁判所に訴えても良いでしょう。
ＷＴＣビルの崩壊は、科学として爆破です。ペンタゴンへは旅客機など突入しておらず、小型のミサイルもどきです。これを理由にアフガニスタンに戦争を仕掛けている部分は不当であり、アメリカ政府内部の協力者を断罪する必要があるという趣旨です。これはやれば良いだけです。アメリカ議会の嘘が明確になるだけだからです。科学を嘘に出来るかどうかでもあるでしょう。愚かな科学を世界と、アメリカの議会ではなく一般人に問うのです。
これが理由に戦争が出来るような、いかれた民主主義ではないので安心下さい。ＩＳＩＳを育てたヒラリー女史がヒトラーの後継者であったことを、自然の示す証拠つきで二つの月の記事には説明します。その流れは押さえられているので、いまはさらなる情報公開が必要であり、今後の展開次第でもあるでしょう。
アイスランドの大規模な噴火や、その他のエリアでの自然災害を待っていますが、これらが実際に起きないと、この続きは難しいでしょう。仕事だけ渡して動けない状況を続けていても、タイミングを失うだけになる所です。
あの世の存在達に、未来が計画出来る部分が信じにくいと思います。この部分は結果で答えるよりないので、その時を待っています。
政治的な部分は、今でも小沢一郎氏の元でお手伝いする形で進めたいと願っています。アメリカの軍産議会複合体と争うには、彼の実績こそ重要であり自公政権には人材が払底しているでしょう。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
