査読を宗教にしている現代科学の問題5 5月13日

4-a)電磁波の続き
 恐ろしい話の続きがまだあるのです。5Gの世界は嘘まみれでしょう。誰もまだ、満足に人間の健康への被害を評価出来る状況ではないというのが現実です。続きで書きたい論点は以下の二つです。

1)5Gの安全性は誰にも評価されておらず、電磁気と生体の相関性からは、2Gや3Gよりもさらに危ないのに、これまで見てきた種類の資本家の嘘で、危険性が隠されている。
2)1990年代には携帯電話とPHSという弱い電波のシステムの間に競争があったが、この競争は携帯電話が人間の健康を害する部分を利用者である人々に隠せたことが主因で、携帯電話の勝利になっている。個人個人の健康を犠牲にしての勝利であり、あなたの健康が奪われてきたのです。これは明確に嘘で勝ち取った勝利であり、その結果今の私達の健康を害している部分を隠すために、隠し続けるために、様々な嘘が横行している状態です。

 携帯電話の電波の安全性が2018年の11月までまともに評価されていなかったことと、その評価さえも使用リスクを明確に出来ていない部分は大きな問題でしょう。ここではアメリカのケースですが、日本のケースでは前出の兜論文の無視により、以後の電磁波評価は存在しないでしょう。
 私達はこの論文を葬った文科省の責任を追及して、携帯電話の電波が実際には脳腫瘍を引き起こすほどであることを証明する必要があるのです。後で述べる署名による司法権行使でまずは文科省の犯罪行為を明確にして、そこから変化のスタートでしょう。
 論点の2番目はこの対処になります。この項目では残りの5Gの問題を見ておきます。
 ネットに流れている衝撃的な5Gのテストの状況がありますので紹介します。

 オランダ鉄道が使用するためにHollands Spoor駅に設置された。5Gアンテナ塔の周辺に与える影響を確認するための実験が行われました。
 すると、実験開始直後に多くの野鳥が周辺の木々から落下し死んでいるのが確認されました。5Gアンテナ塔の実験により野鳥が死んでしまったことが考えられます。
 オランダでは5Gネットワークの導入が促進されていますが、十分な実験を行った結果、睡眠妨害や安全性が確認されてからでないと導入されるべきではありません。
 そんな中、ハーグの実験結果は大きな衝撃となりました。数十羽の野鳥が5Gアンテナ塔の作動後に瞬時に死んでしまったのです。まるでヒッチコックのスリラー「鳥」を観ているようです。
 オランダの食品消費者製品安全性局の研究室で野鳥のスクリーニング検査が行われています。公園の多くのエリアが閉鎖され犬を外に出さないように勧告しています。そして、これまでに分かったことは、野鳥の死因は飢餓や病気ではないということです。
 以下が、実験した5Gアンテナ塔周辺で起きた野鳥の変死の経緯です。

・10月19日(金)、30羽のムクドリが変死
・10月24日(水)、同じく30羽のムクドリが変死
・10月25日(木)、88羽のムクドリが変死
・11月1日(木)、138羽のムクドリが変死。
生きていた1羽も2時間後に死亡。
2羽のモリバトが変死=死因はエルシニア腸炎、トリ結核、サルモネラかも。
・11月2日(金)、7羽のムクドリが変死。
・11月3日(土)、44羽のムクドリが変死。

 死んでしまったこれらの野鳥は全て5Gアンテナ塔の周辺の木々(枝)で休んでいた鳥たちでした。これらの野鳥を検査したところ、みな、十分に栄養が取れており、お腹が空いている状態ではなく、内臓疾患も見られなかったのです。 また、ウイルス感染もみられませんでした。
 現在、ロッテルダム大学の研究室でこれらの野鳥の死が他のウイルス(ウェスト・ナイル・ウイルスなど)、バクテリア、有毒物質によるものかどうかをみる検査が行われています。

 この続きはネットでは拾えないのですが、工作員の活躍すべき重要案件でしょう。問題は隠すに限るので、続きは不明瞭なのだと思います。イラストに可哀想な野鳥の姿を載せておきます。
 自然が地震の震源地を通じて情報を私達に伝えていることを紹介してきました。その一環では以下の組み込み情報を教えています。

スカイツリーへの組み込み情報
 政府は電磁波の健康被害を隠している。兜真徳氏の研究成果のEMF(電磁界)問題を隠蔽した。
補足説明
 スカイツリーは世界一の電波塔なので電波塔の代表です。主に携帯基地局の強すぎる電磁波が問題です。組み込みには業界代表でdocomoが名前を確認出来ました。消費者庁など何の役にも立たないのでしょう。
 自然はこの問題を重視している様子で、強い強調が見られています。

2018917/8876.9159kmx8856=201416000;放射
2018917/8877.4997kmx1821=41413100;被害
2018917/306.439234度x6211=40920000;健康
2018917/5516.4533マイルx1104=40404300;政府
2018917/8876.6111kmx2037=463300000;支配者
2018917/306.437度x713=46975000;嘘
2018917/306.43807度x7013=4620400;docomo
2018917/34947568度x3652422=211000000;消費者庁
2018917/8876.389792kmx1009=2294950200;兜真徳
20061010/349479992.9インチx3998=2294950200;兜真徳
2018917/306.469784度x243=160080000;EMF
20061010/349500408.59375インチx2453=1408;整数でEMF
 位置はフメイミム空軍基地からで、9月17日はイスラエルがロシアのIL20を防御ミサイルを誤誘導して撃墜させた日。10月10日は兜氏の命日。自然はこの基地からの情報を調べるようにこちらを誘導しています。

713 それゆえ、もし(71、i.e.30、if)嘘ならひどい話という意味
7013 ドコモは事業者代表として検索しましたが、この数値は713への皮肉でしょう。民営化・私企業化によるリスク隠蔽の弊害を警告する物と考えます。
365.2422 1年の長さ、年中リスクに曝されているという意味でしょう。
EMF 電磁界は整数の強調であり、兜真徳氏の「生活環境中電磁界による小児の健康リスクに関する研究」をもみ消した責任を求めている様です。

 野鳥を5Gに殺されている自然であれば、スカイツリーの電波塔への組み込みでそのリスクを伝えることは当然でしょう。要するに5G反対です。携帯基地局反対であり、5Gはとんでもないの世界でしょう。オランダのテストは2018年なので9月17日よりも後の出来事ですが、電波塔の問題がオランダでも起こされたと考えるべきでしょう。
 NIHのレポートが2018年11月1日ですから、これに合わせて問題を明確にすべく様々な動きが見られるとも言えるでしょう。自然の動きもこの一環でしょう。
 野鳥の集団死は、クジラの集団座礁が教えた情報と同じであり、Hollands Spoor駅には以下が組み込まれていました。11月1日に5Gのテスト失敗の組み込みです。

Hollands Spoor駅への組み込み、フメイミム空軍基地から
3110kmx64891=20181101 NIHのレポート公表日
64;さらし台、89;矢、10;母、エース
316.516度/53x5=29860 ;53が5G、29860の強調
3110km ;311地震、大きな変化の意味
122430kインチ/53=231 
;23、not、do not、それは、i.e.、天の禁止、10;母、エース
2018917/53/311=122484802.・・インチ、駅前
9169/53=173 9169;テスト
;17、then so、30;後ろに、彼に、イコール
2018917/3110.100km/8004=811030 ;失敗

 NIHのレポートをエースの矢でさらし台に乗せるとなるでしょう。3110kmを使って20181101を指定しており、NIHの嘘は容認出来ないそうです。この日に合わせて大量死を演出している部分も明白です。見えない霊的存在が、ファティマの聖母のように、人間の行動を監視しているからこそ可能なスケジュール調整でしょう。2018年の9月17日の時点で、11月1日のNIHレポート公表がスケジュールされていたのでしょう。
 野鳥の死は5Gの実施の拒否を伝える物であり、自然はそれでも人間が5Gを実行するなら、報復にならざるを得ないでしょう。自然界の生き物たちがその生態系を狂わされて、生存出来なくなるからです。野鳥の報復の場合はウイルスなどによる疾病の流行などまで可能性があるのです。
 自然はこれから意図して小規模地殻変動としての自然災害を起こすとしているので、その結果を見てからでも5Gを止める決断は遅くないでしょう。
 日本でも事態は同じであり、携帯各社の5Gへの投資は、日本の自然災害で国民が被害を受ける事になるでしょう。文科省の隠したEMFの問題に国民が向き合い、携帯各社の今後の投資を監視することが必要でしょう。健康被害につながる部分は停止措置や、既存の電波塔周辺への賠償措置など検討が必要になるでしょう。
 自然との共存なくして人間の生活は成り立たないのであり、本件は彼らの願いを聞くべき時です。フメイミム空軍基地を利用して様々なことを伝えていますが、3110kmを利用しての強調は、重要度の高さを明確にしています。

 単純に5Gの未来を野鳥の被害に合わせて書くと、電波塔周辺で多発するようになる精神異常に絡んだ事件・事故と、携帯電話を持った人の自動車事故の激増となるでしょう。
 野鳥は意識が混濁という状況でしょう。そのまま死んでいる感じなので、人間で見ると、胸ポケットに入れた携帯に受信があり、伝言メッセージを受け取る動作に入ったところで、プリウスの運転者のように、体の自由がきかなくなって事故を起こしやすいでしょう。この種の事故は今度は老人に限らず、年齢に依存せず皆被害を受けるでしょう。そして子供はもちろん、精神病患者にされるだけです。
 事故が起きても、それが携帯電波のせいであるとは、認識が難しいでしょうし、携帯各社は必死で隠すでしょう。そうしないと5Gの投資が吹き飛ぶからです。
 自己の利益しか考えない携帯資本が引き起こす、この種のばかげた事態になる前に、文科省の引き起こした大きな犯罪行為に向き合う事が必須です。ここまでの認識を私たちは、自然に促されているのです。
 私たちの健康を守り、自然にも被害を広げないようにしましょう。この動きをしないと人間の存続に関わるほどであり、5Gの電波の圏内では、健康も安全も考えられなくなるでしょう。

 さて、5G以上にばかげていて、滅茶苦茶に人間の健康を害する物こそJRリニアです。関連する記事が以下のようにたくさんある状況です。

自然が警告するJRリニアと原発の安全性3 11月3日
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=845
自然の組み込み情報、JRリニアと原発2 10月28日
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=841
自然の組み込み情報、JRリニアと原発1 10月28日
www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=840
自然が警告するJRリニアと原発の安全性2 10月24日
www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=838
自然が警告するJRリニアと原発の安全性1 10月24日 11月4日追記
www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=837

 まずは電磁波以前の問題です。
 こちらの観点からJRリニア新幹線を見ると、タイタニック号と同じ安全思想であり、事故や停電で乗客全員が亡くなってしまう事態は避けられないとなりました。タイタニック号は沈まないと豪語して救命ボートを必要数積まなかったことで、多くの人が亡くなりました。処女航海での沈没事故です。
 同様に見るJRリニアの問題点は、超伝導電磁石の信頼性の低さの問題を隠していることと、不必要にトンネルを利用している事です。その結果で北海道胆振東部の地震が起こしたような広域の長期停電が起きると、JRリニアは大深度地下で乗客を全員窒息死させる可能性を非常に高く、避けられないレベルに持っています。もちろん大地震で事故にあっても同様の可能性を抱えています。超伝導電磁石は液体窒素と液体ヘリウムで冷却されていますが、事故や停電で電力が失われるとこの大量の液体は約1000倍に膨らんで気化し、周囲の空気を押しやって人を窒息させるのです。
 JR東海は停電を起きない物として扱いますが、これこそタイタニック号の破綻した安全思想と同じ物です。現実に北海道では起きたのであり、関東や中部で広域大地震が起きた場合にどうなるのか、私たちにはまだ経験がないだけでしょう。
 自然は北海道胆振東部の地震で、JRリニアの設計思想では、乗客全員を停電時に窒息死させることを教えてくれたのでした。自然は安倍政権のこの態度をタイタニック安部として揶揄するほどです。

 ここまでひどい物に、さらに電磁波の問題を議論する必要があるかと思えるのですが、利益を求める資本という物が、どこまで他者を犠牲にして自分の利益を求めるかの事例にはなるでしょう。ただただ自分の都合を嘘で飾って、一般人に不利益を押しつけるのでした。ただただ、ただただ、彼らは自分さえ儲かれば良いのです。
 電磁波問題では兜論文と言われる「生活環境中電磁界による小児の健康リスクに関する研究」を既に紹介しており、1ミリガウスでも子供にはリスクがあるレベルです。これに対するJRリニアの計測値ですが恐ろしいレベルなのです。

リニアモーターカーの車両の床上で6000~4万ミリガウス、モーター直下の5cm下では、70万ミリガウス

 これがJR東海に代わって国土交通省の公表した数値です。質問には答えないJR東海ですし、ガウスネットという名前の市民団体が努力して、野党の国会議員を使って質問趣意書で政府に回答を求めた結果でした。
 床上で4万倍の数値であり、子供は乗れないでしょう。妊婦さんも同様であり、普通に考えると、健康被害を全員が受けるでしょう。評価がなされていないだけの領域です。
 電磁波だけでも大きな問題であり、政府が電磁波の健康問題を隠すので、平気でこの様な数値で安全性の高い交通手段であるという嘘がつけるのです。

 呆れて物が言えなくて普通でしょう。携帯電話会社以上に人間の健康を無視するブラック企業の代表であり、情報を公開されると、倒産して国有化されることが避けられないでしょう。比較すると明確ですが、工作員を使う悪質な部分のあるプリウスさえここでは可愛い物です。自公政権と併せて、すでに投入している数兆円もの資金を全額賠償する必要があるのです。安全性の嘘で無駄な投資を強行したのでした。双方が倒れて当然でしょう。
 元々鉄道事業を地区で分割して民営化することに、大きなメリットなど無かったのでした。エゴの塊でノーベル経済学賞が作り上げた新自由主義的なやり方が残した物こそ、この種の私企業としての腐敗と地方の衰退です。JR北海道が広いエリアの少ない人口で利益を上げ続けることなど難しいでしょう。
 北海道の農産物をJRを使って関東に輸送することこそ重要なのです。これを路線の赤字で止めてしまえば、農産物が関東の多くの人々の口に入らなくなるのです。
 政治がこれに配慮するからこそ、国鉄の時代に鉄道路線が国の隅々にまで行き渡ったのです。これを止めた民営化で、私たちは地方の活力を失ったのでした。この意味こそ資本のある都市への集中です。地方を切り捨てて、都市が得をしただけなのでした。これだと地方が衰退するのであり、政治が愚かであるからこその結果です。ここにJR東海の犯罪行為まで重なるのが現状です。
 もちろん行き過ぎた古い体質の国鉄にも問題はありました。この改善は重要であったと思いますが、その結果で民営化して地方を衰退させて、都会だけが利益を得て、国家としての流通網を破綻させたことは犯罪行為でしょう。地方の衰退が古い体質の国鉄の赤字に変わっただけであり、地方が衰退すれば都会は成り立たないのでした。この議論は郵政事業の民営化も同様なのです。
 これでは全体をまとめる国家として成り立たないのですが、資本家は利益を得るという状況があるだけです。ノーベル賞で箔をつけた新自由主義は短期的利益に溺れる資本家の強欲の代表的な表現形式でしかなかったのでした。自分の利益しか考えないという、国家としては排除する必要のある考え方なのです。
 彼らは他者を嘘で騙して一時的に得られた利益で、満足するだけの愚か者でした。国民としてこの社会の利益を収奪する存在を、裁く必要があるのです。「他者との共存を考えず、自己の利益に溺れる者には、他者の被った迷惑により自分の未来が失われる結果になる。」ことを教える時なのです。強欲な資本家こそ問題なのでした。

4-c)薬漬け医療
 この問題についても既に記事があるので、そちらの参照をお願い致します。ここでは分かりやすい問題点を挙げておきます。以下この記事からの必要部分の抜粋を載せて、続きの薬価の問題をここでは検討します。

査読の問題を教える量子もつれとニュートリノの電荷とバイオ技術4
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=929

 ノーベル賞学者である本庶氏の本「ゲノムが語る生命像」の内容には、放射能に関して国際放射線防護委員会の方針がそのまま書かれています。内部被曝を無視する大嘘つき達の所業です。彼らこそ査読を通じて放射能の被害の実態を隠す存在達であり、彼はそのエージェントなの?と言う話です。
 国際放射線防護委員会は、査読を握ることで、内部被爆の問題をない事にしています。こんな状況など現実の被害状況を調べるとすぐに分かるのであり、本庶氏が愚かか、彼らに迎合せざるを得ないかが、残る問題です。
 放射能の反動の存在は、アメリカ物理学会が隠すほどなので、一般には知られていないでしょう。この現実があるので本庶氏の態度が悪意なのか、善意なのかはここでは触れません。こちらの批判だけでなく、この先の国民の放射能に対する態度の変化とその批判に対応して態度をどうするかが未来の問題です。
 本の他の内容についてもコメントします。本の帯で十分でしょう。

 やがて、今の抗がん剤はほとんど使われなくなり、全て抗PD-1抗体で治療するようになるだろうと期待している。

 自分の仕事に自信があっても結構ですが、その自信が客観的基準に耐えなければ、単なる嘘にすぐに転換します。2019年の3月の時点において、白血病の治療薬キムリアが1回5千万円で登場です。遺伝子操作による治療薬であり、効果があるからこそ薬として承認されるのです。白血病は癌の一種?であり、彼の開発した薬が唯一の答えではないのです。放射能の嘘と合わせて、信頼を無くす物でしかないのでした。
 単にこれだけだと、ノーベル生理学賞の実体が分からないでしょう。事例を引くことでその犯罪性が明らかになるのです。日本でも問題を起こしている子宮頸癌の事例です。ノーベル賞医学賞・生理学賞は、製薬会社の利益につながる様に選ばれているとしか言えない状況です。(この事例は元記事を参照下さい。)

 本庶氏のノーベル賞は、彼の作り上げたオプシーボの価値を高めて利用を促す部分を多分に抱えているのです。小野薬品が影で動いたかはこちらには情報のない部分です。それでも高価な薬を売り続けたい国際医薬資本の利益に叶う受賞なのです。
 この受賞に支えられて白血病の治療薬キムリアが1回5千万円で登場出来るのでしょう。双方ともその原価は、関係する特許料の塊でしょう。遺伝子操作薬は作業の塊でありその一部一部に特許が組み込まれていると思います。オプシーボも似ているはずであり、薬成分の価格よりも、関連する特許の価格が原価の大半でしょう。
 原価計算の議論をふっかけられても結構ですが、こちらは特許と医薬品の国有化で議論するので、一般に言う所の袖の下を含む原価情報を公開されることを覚悟して下さい。塩が国家の専売である様に、薬も専売で良いが持論ですし、製薬会社の袖の下経営など何の問題もなく改善して製薬事業を国家で受け取れる部分を説明します。自分たちにしか出来ないと自惚れても結果で答えられますし、国民を納得させるだけの会計情報も同時に提供する事になります。今のままであれば、ムダな支出の多さを国民は知る事になるでしょう。ここまで国民を騙してきたツケが回るのです。科学技術はあの世にある物を取り戻すレベルであり特定の個人にしかできない物など、今の状況下には存在しないでしょう。

 医療と医薬の抱える利益誘導の問題について、ここからやっと本論です。命を担保にすることで、滅茶苦茶な利益を得られるように動いているだけなのです。銀行証券業が国債という不要な物を国家に発行させることで、社会と国民には不要な負担をさせて利益を上げているのですが、国際医薬資本はこれに習い、薬価を不当につり上げることで自己の利益を図っているのです。
 国際金融資本は、嘘に支えられた国債が利益の基本であり、これを失う事で大きく力を失うでしょう。同時に国際医薬資本も、食品資本もですが、これまで国民を騙してきた部分は維持できないのであり、薬漬け、農薬漬けの在り方は続かないでしょう。

 元記事を書いた時にはここまでの情報でしたが、薬価の問題を書いている本が見つかったので紹介します。

知ってはいけない薬のカラクリ 谷本哲也著 2019年4月8日発行

 元記事には間に合わないタイミングですが、ここには業界事情までを書けることになりました。以下驚きの説明です。文科省同様に責任追及可能な犯罪的行為です。法の目をかいくぐっている部分を持つはずなので、裁判で有罪にする部分は手間がかかるでしょう。この意味で現時点では犯罪的行為の表現です。オプシーボの薬価の高い理由が説明されています。1年使うと3400万円です。

1)ノーベル賞と取るほど画期的な薬品であったことで、薬の開発努力に報いる高い値段がついている。
2)薬を使う対象疾病が日本で数百人という希少疾病だったので、高額でも日本全体の負担で見れば大きな問題にならない。はずだった。
3)日本の会社が世界で始めて承認を得たので、日本の求める価格が設定された。選考薬品の海外価格と状況に左右されず、希少疾病様に高額の価格が設定出来た。

 続きが厚労省と思いますが、彼らがこの価格形成に際して行っている犯罪的行為です。

あ)希少疾病で高額な価格を決めたのに、対象疾病を拡大した。
い)世論沸騰で半額に値下げされたが、この事態を予想して全体の儲けは十分に確保出来るように始めから計画している可能性が非常に高く、未必の故意レベルの悪意の存在が、こちらには認定出来る。
う)原価計算を元に厚労省の下部組織が薬価を決める状況だが、小野製薬の研究開発費の原価など公表されるはずもなく、役人が筆をなめて決める恣意性の高い現状が明確に存在している。あ)との組み合わせで製薬会社に利益を誘導することが簡単である。

 薬の評価を大学が受けて、その評価を改竄して捏造した事件がありました。効果までもが捏造される状況の癒着が各所にあるのであり、資本家が国家の健康保険料を強奪するために、様々な工夫を凝らしていると考えて欲しいのです。
 電磁波問題に関して文科省の犯罪を告発する必要を書いています。薬の事例は数が多いのでその一通りの問題点を調べ上げることには時間もかかるでしょう。それでもこの問題に対応して、厚労省のあり方を正すことは重要でしょう。
 ここでも署名による司法権行使ですが、明らかにすべきは、始めから分かりきっている対象疾病の拡大による、国会財政への負担の増大を予想出来ないなどあり得ない部分の犯罪行為の明確化です。法的には重過失であり、未必の故意が証明される記録が残されているでしょう。国民が監視しないとやりたい放題という部分でしょう。
 この続きも一通りを製薬会社への利益誘導の視点で見ることが重要でしょう。とにかく一度高い薬価をつけてしまえば、その勝利で薬価を下げる部分を想定しながら非常に大きな利益を上げ続けることが出来るのです。原価など公表しないで出来るのですから、トヨタ自動車のプリウスの原価計算とは次元が異なるのでした。これは厚労省が研究開発費の中身が分からないと言うから起きるのです。
 それなら答えは簡単です。国有化して透明化しろです。それが嫌なら、犯罪的行為が横行しないレベルに公表させろの世界です。単に公表出来ない裏金に相当する物が大量にある事を、隠したいだけでしょう。これは彼らの利益ですが、私たちの損失であり、ただ単に私企業の守秘で隠されてきた物です。そしてこれらは、ある意味でJR東海の隠す安全性の情報と同種の利益誘導の公表出来ない情報と恐らく賄賂のたぐいなのです。ブラック企業の定義を見直すことまで本質的には必要でしょう。
 私企業でなければ研究開発が上手くゆかないなどは、ただの言い訳です。大学教授が関わらないで完成する医薬品もあるでしょうが、特別な研究者に薬が何種類も作り上げられるなどは考えられないのであり、科学者の研究開発能力に頼っても、これまで見てきたとおりに査読の世界と変わらず、嘘と失敗の山でしょう。嘘が薬にならないので、完成する薬が少ないと考えれば良いレベルです。

 本庶氏と小野薬品は特許でも紛争を起こしています。ノーベル賞学者のこの種の紛争は、青色ダイオードの中村氏も同様です。
 本庶氏のしていることを、薬価の文脈でとらえると、国家財政にたかる姿に重なるのです。薬の価格を高くして、利益を得たいという姿に還元出来るのです。
 誰でも利益は欲しいでしょう。それが不当に制限されたと感じる時に紛争になるのだと思います。本庶氏がその様な紛争が当たり前と感じるのであれば、私たちは国民として、厚労省も含めた犯罪的行為で失わされている、国家の財政負担を賠償請求すべきでしょう。本庶氏は紛争で特許料の割合を上げれば良いでしょう。それが正当な評価であればです。私たちは厚労省が日本の財政に与えた被害を賠償させるべきでしょう。その結果で小野薬品に賠償請求になるかは法的紛争の責任負担の難しいところですが、関係者の責任は明確になり、今後の犯罪行為を続けることは出来なくする必要があるでしょう。
 薬価も当然ですが、過大評価を正す必要があるのでもっともっと安く出来るでしょう。未来において大学で医薬品を開発する場合、科学者の成果には賞という名誉で答えるのであり、小野薬品の開発費ではなく国費で行えば、オプシーボのような犯罪的でばかげた高額の薬を生み出す必要などないのでした。加えて私企業である小野製薬が、運でしかない特許の当たりを得る確率を考えることなど必要ないのです。
 経営者の能力を超えているからであり、目指す薬の機能が分かるなら自分で作れです。間違っても出来る訳がないただの運なのでした。業種としてこの種の余力は国家の役割であり、関連記事の特許制度改革に説明しているように、私企業には経営の安定度に影響するほどに負担が大きすぎるのでした。

 科学者の賞には特許料と比較すると高くても数億円の賞金にしかならないでしょうが、他者の尊敬というあの世に持って帰ることの出来る価値になるのです。お金はあの世に持ち帰れず不当に得たお金も含めて意味を失うのです。
 この先の社会は輪廻転生を理解するので、他者の尊敬が次の転生に非常に大きく活きることを知るでしょう。誰もが輪廻転生を理解して精神的な価値の大きさを、目先のお金の価値とは比較出来ないと感じるほどに変わるでしょう。多くの人に期待されるからこそ、次の転生でも大きな仕事が出来るようになると実感出来るでしょう。そして恐らく守護霊さんの質も上がるはずであり、見えない部分の導きも良くなるでしょう。
 嘘で人を騙して利益を得ることとは全く次元が異なるのでした。これだと次の転生で成功出来る確率は低いでしょう。そして、この種の事例はこの仕事その物でしょう。政治家も経営者も含めて、多くの職種が実際にはこの姿でしょう。お金では買えない物なのでした。嘘と強欲では運も必要になり実力では続かないのです。二つの月の記事のテーマですが、善と偽善のこの世とあの世の争いにおいて、悪の助けがあればこそでした。この争いにおおいなる結果が出る所なのです。
 さて、薬価のこの種の問題は世界で重要なのです。アメリカと日本の端的な例です。

アメリカの年間医療費負担 7~8千ドル
日本の年間医療費負担   3~4千ドル

 統計は2010年くらいの物ですが、今でもトランプ氏のツイートに7千ドルが出てくるので、このレベルでしょう。問題はこの高額が誰に利益を及ぼすかです。
 日本でもアメリカでも、年収200万円くらいが最低限の生活でしょう。この中から日本で言えば30~40万円が一年間の負担ですが、貧困者にとってこれは苦しいでしょう。こちらも虫歯の詰め物が取れかかっているのに直せないのです。これがアメリカの場合だと70~80万円ですから、生活など無理になるのであり、無保険者が多く存在せざるを得ないのです。人口の半分とは言いませんが非常に多くの人が保険料に困るからこそ、無保険の問題があるのです。
 日本の貧困と合わせてこの問題は二つの月の側での議論です。アメリカの例に見るように、国家財政にたかる姿が、貧困までを起こしているのです。アメリカの医療水準が日本のそれの二倍以上の価値があるのか、考えてみて下さい。平均寿命に2倍などの目に見える差は存在出来ないでしょう。とにかく、資本家の金儲けが行き過ぎている姿です。
 日本の貧困のすごさにも皆さんが驚いて、対処をすべき状況です。

6に続く
「ショック!!やっぱりあぶない電磁波」船瀬俊介著の図表をイラストに多用しています。他者への思い遣りに満ちたデーターの公表ありがとうございます。