査読を宗教にしている現代科学の問題３ ５月１３日 ５月１１日追記
３）地球温暖化と海面上昇
現在私たちの地球温暖化の科学は、国連気候変動に関する政府間パネル・ＩＰＣＣに集約されてこの問題に向き合うところです。しかしながら私たちの科学は、ここまで見てきたように、見たい物しか見ていないのです。ここでも同様であり、つい最近になってやっと、戦争で使われる爆弾から出る窒素ガス（ＮＯｘ）のたぐいが、大きくオゾン層を破壊して地球温暖化を促進していることを自然に教えられています。
両手のこぶしをぐるぐる回してらせんの力のヒントを渡してくれた存在達は、ここでも科学の欠けている重要なピースをこちらに教えてくれています。２０１９年の３月末のことでした。この内容は後で紹介致します。
アメリカのトランプ大統領は、地球温暖化の問題に対処する枠組みであるパリ協定からの一方的な離脱を宣言しています。アメリカに負担が大きいと言うことは理解出来るのですが、それでこの問題に対処しなくて良いという部分は短絡的でしょう。
こちらの批判の理由は単純であり、アメリカには温暖化を引き起こしてきた大きな責任があるからです。自然が教えたＮＯｘによる温暖化は、第二次世界大戦の影響までさかのぼって確認することが出来るのです。１９９１年の湾岸戦争を経て、２００１年以降のアメリカの戦争には、地球温暖化の大きな原因であるＮＯｘ排出量を大きく増大したのでした。正義のなかったイラク戦争に加えて、実際には９１１同時多発テロも、アメリカの軍産議会複合体が引き起こした自作自演の戦争誘導行為でした。
その後のアフガニスタンでの戦争にも彼らに責任があるのであり、アルカイダだけでなく、ヒラリー女史の育てたＩＳＩＳの関連した戦争行為にも、産油国の資金も含めて、アメリカの軍産議会複合体が主体として関与しています。この部分までの情報公開が自然が動くことで進むでしょう。少なくとも彼らに対して、国際司法裁判所に情報公開と責任追及を促す動きを起こせるようになるでしょう。大半のアメリカ人さえもこの現実を隠されているのであり、彼らの怒りを呼び覚ますことも必要なのでした。
調べたところでは、アメリカのパリ協定の離脱には時間が必要であり、次の大統領の任期中になる可能性があるようです。次のアメリカの大統領が民主党のサンダース氏や弱者である国民寄りの政治家になるのであれば、アメリカのパリ協定への復帰にも可能性があると感じる所です。
この項目では過去の紹介記事のまとめと、新たに明らかになったＮＯｘの影響で、海面上昇の起きる未来を説明したいと思います。
関連する自然の情報提供ですが、２０２７年までには６ｍも海面が上昇する可能性があるとしています。地震の震源地が地の声として伝える距離と角度の数値情報の解析結果です。先史文明の遺跡と同様の方法で情報を伝えるので、確度は高いでしょう。この先の自然災害に際して地の声の情報の確度に結果が出るので、その後は信頼されやすくなるでしょう。
海面上昇には対処が重要なので、現実に向き合う時です。ＩＰＣＣなど議論を無理矢理一本化する査読の世界であり、資本家と権力者が介入して嘘を垂れ流し、金儲けと問題を無視するあり方の典型です。これを適切に動かせるのは権力者達であり、客観的事実ではないのでした。
恐らく世界の火山が大きく噴火して火山灰を吹き上げることで、温暖化を遅らせる対処をもうすぐ自然が行うでしょう。人間もすぐに対処を始めないと、彼らの対処だけでは追いつかないでしょう。
ここ１万年ほどの歴史の中では、氷河期の終了と共に海面が１２０ｍ程上昇しているのですが、この中で３回ほど急激に海面が上昇したことが知られています。数十年で１０ｍ近いのです。過去を正確に知ることが出来れば、今の私達の状況に似ていることまでは明確に出来るでしょう。この部分を書いている２０１９年の５月始めは、過去繰り返された急激な海面上の起きる直前であると考えています。
簡単に想像できると思いますが、急激な上昇が始まってしまうと、誰にも止められないのです。これまでは１年間に約３ｍｍですが、これがあっという間に１００倍の３０ｃｍになり、３ｍにも届くと思われます。３０ｃｍになってから３ｍの上昇を止めることなど出来ないという意味です。記録されている数値の最大は７０ｍｍ／年ですが、当時の数値を正確に出せている可能性は低いので、一時的に大きな数字の場合は特に痕跡が残りにくいでしょう。起きる可能性を否定出来ない、海に飛び込む氷床の起こす津波が状況を変える部分も記録に残りにくいでしょう。
２０２７年に６ｍ上昇している状況を考えて見て下さい。低地に住む人々の生存権は失われて、補償もされずに無視されるでしょう。農地は世界で消滅し、港湾施設も破壊されるのです。経済は落ち込み戦争にも発展する部分が増えるでしょう。堤防で守れるエリアなど広くはないでしょうし、自然災害も追い打ちすることになるでしょう。
日本だけでなく、フロリダの状況や、マンハッタンの状況を考えて見て下さい。上海も同様ですが、多くの人々が住む家を失い、食料を生産する農地も失うのです。トランプ大統領のマール・ア・ラーゴの別荘は海に沈むのであり、パリ協定離脱の責任が自分の資産の喪失になるのでした。周囲の人々の怨嗟の声をニューヨークのトランプタワーでは浴びることになるでしょう。海に沈んだ土地を取り戻すことなど出来ないのでした。
二つの月の記事側に書くのですが、ヒラリー女史が大統領になっていれば、環境重視の人々の予想とは裏腹に、地球温暖化は暴走して６ｍの海面上昇を迎えるのみならず、同時期に核戦争も引き起こされて、地球の未来をごく少数の資本家の手に委ねるほどに民主主義は失われる所だったでしょう。資本家の、資本家の嘘による、資本家の利益のための政治の実現です。
トランプ大統領はマスコミが総攻撃する状況ですが、マスコミこそ科学の査読と同様に偏向しているのであり、アメリカの軍産議会複合体の宣伝マシンなのでした。彼はラストベルトの人々を救う政治家として努力して来たのであり、今後も世界の弱者の立場も考えて行動して欲しいのですが、どこまでがんばれるかはこれからです。
共和党出身の大統領としては、石油資本の声を代表せざるを得ないでしょう。そうならざるを得なかったはずであり、この部分を今後どの様に変えて行くのか、トランプ氏の選ぶ未来です。彼らの声だけを聞いていれば、マール・ア・ラーゴの別荘は海に沈む事となり、彼は愚かな大統領であったと歴史に名を刻むことになるでしょう。フロリダを始めとするアメリカの低地に住んでいた人々の怨嗟の声の中で、苦しみの余生です。
これはこちらにとっては明らかに、今であれば回避できる未来です。国民の為の、アメリカのための大統領として、回避できる未来のはずです。彼は国民のために軍産議会複合体と争う人間として立派な大統領であり、自国の未来と世界の未来のためにも、自然の願いにも聞く耳を持って欲しいのです。
トランプ氏には自然を相手に得意の取引を、彼らに敵対する石油資本を相手にまとめて欲しいところです。彼らは常温核融合の未来に移行せざるを得ないでしょう。一般的には見にくい影響力の行使という、現実的な意味での資本家の横暴と独裁を阻止し、平和で永続する未来のためであれば、日本の政治力と技術力も協力出来るのではないかと思います。
まずは自然の情報を紹介したいと思います。以下らせんの力のヒントをくれた、沖縄の神事の伝えた内容です。
先日の浜岡原発にては次のような内容を伝えられてきました。3･11福島での臨界事故、そして、昭和20年の2度に渡る原爆投下を経験した。あの恐ろしい破壊力、そして、地球上に与える悪影響を実際に経験しても、尚、改善するどころか、未だに、原子力発電所などの施設を増やそうとしている。放射能は、まだまだ人間に扱えるような代物ではない。多くの人間は、この地上環境変化が、確実に悪化している状況を理解しよう、見ようとせず、目先の利益や目先の生活環境、状況、人間の生活を優先し、この環境破壊の現状を本気で捉えようとしない状態が続いている。大地殻変動を促進させたのは、人間のおこないが大きく影響している。オゾン層の破壊により、宇宙から入り込むエネルギーが、地球の表面だけを 温めているばかりではなく、地球の内部、核、外核といった中心の熱をも上げ、圧力を増している。その圧力が限界に達しようとしている。その為、内部にあるエネルギーを外に放出し内部の圧力を下げる必要が出てきた。我ら自然を司る神々は、このままゆけば、人間の存続か、この母なる星の存続かのどちらかの選択をしなければならないが、天秤にかけるまでもなく我等は、母の存続を選ぶ。この母なる星がなくなれば、我等の存在すらなくなるのだから。と強くいわれてきました。
この中でこちらの科学になかった部分が、オゾン層の破壊により、宇宙から入り込むエネルギーが、地球の表面だけを 温めているばかりではなく、地球の内部、核、外核といった中心の熱をも上げ、圧力を増している。の部分です。
これが起きるメカニズムを考えると、太陽風の引き起こす地電流の増大であり、オゾン層の減少は直接この地電流の増大に影響しているはずです。
こちらはひたすら科学なので証拠を探したところです。地震と噴火の統計の間に傾向の差のある部分がこれまでも理解出来ていなかったのですが、太陽の伴星の影響と、この種の地電流の増大効果の重なりで状況を理解できることを今回学んだのでした。
地球のコアに発生する太陽風に対抗する誘導電流が地表とコアを行き来するのですが、この部分が火山の噴火を世界レベルで増やしている事が明確でした。１枚目のイラストに紹介します
彼らが言うように、その結果で地殻を大きく動かさないといけない事は、こちらの目で見ても明確な現実です。イラストに紹介しているデーターからは以下の状況が読み取れるのでした。
１）第二次大戦時の爆弾と朝鮮戦争の爆弾での発生したＮＯｘ（普通には一酸化二窒素）のオゾン層への影響が明確。
２）ベトナム戦争はフロンの破壊に重なるので評価が難しい。
３）１９９１年の湾岸戦争と、２００１年以降の軍産議会複合体の戦争も、ＮＯｘとしてのオゾン層破壊の影響を確認出来る。
４）オゾン層を破壊している物はフロンガスだけでなくＮＯｘも重要な役割を果たしてきている。戦争をするほどオゾン層は削られて、火山の噴火を経て地殻変動的な自然災害になる。
５）１９８３年から始まっていたキラウエアの噴火は、この状況を警告する目的が大きく２０１８年の噴火の終了まで溶岩をはき出し続けたが、これでは対処が出来なくなったという演出にされている。続きが太平洋プレートの回転運動を起こさざるを得なくなったのであり、オゾン層を破壊してきた結果が地殻変動的な自然災害になる事を表現している。
６）オゾン層は極域での破壊が進んでおり、これに対応して極域の地電流は増大し、南極などでは噴火も地震も過去よりも増えていることになる。それぞれが極域の温暖化を加速しており、氷河を溶かすのみならずメタンガスなどの温暖化ガスの発生を増やしており、既にこの増加による温暖化の加速が心配されるほどになっている。メカニズムは理解されていなかったが、現象は進展していたと言う状況が明確である。
フロンガスがオゾン層を破壊するまでに１５年くらいと言われており、これに対してＮＯｘはイラストに載せたグラフでは１４年くらいでした。いろいろ分かる範囲を確認して、爆弾のＮＯｘもオゾン層を破壊している物質であると結論出来るでしょう。
オゾン層を破壊する物質は特定フロンガスに多いのですが、これを紹介するｗｉｋｉのＨＰにはＮＯｘの影響を化学式で示す物も出されています。
私たちはオゾン層の破壊で紫外線が増えて困るという認識ですが、これにとどまらずオゾン層の破壊により５０ｋｍ以上の上空の熱圏にあるプラズマが、オゾン層のガードが薄くなって３０ｋｍとかまで下に降りてきており、その分地球に電流が流れやすくなっているのでした。これは明確な物理なので、フロンガスとＮＯｘの双方に対処が必要です。オゾン層が薄くなると、地球の熱圏に対する電気抵抗が低下するのであり、結果は主に太陽からの電流の増大としての噴火の増大なのです。
恐らく査読は爆弾由来のＮＯｘを論文にしていないのでしょう。こちらにはまだ探せていませんし、存在していないのではないかと思います。科学者達が検討していないのか、隠されているのか不明瞭ですが、査読はこの後触れる放射能の反動を公表させないのであり、こちらも恐らく同様でしょう。温暖化の議論は真実を狂わせる手法での対処ですが、ＮＯｘはまだ情報が広まっていないので公表させない手法のままだと思われます。情報がこの様に公表されると隠すのは無理な部分なので、すぐに真実を狂わせる議論に変わるかと思います。
いずれにせよ、地球温暖化の問題と、フロンガスとＮＯｘがオゾン層を削る問題は、紫外線だけではなく、地殻変動を呼び起こすほどである事を人間界全体で理解する必要のある部分です。
小規模地殻変動がこの先起きてくる自然災害です。詳細は二つの月の記事側に書くのですが、これはキラウエアが２０１８年の５月から８月にかけてＭ５のクラスの地震を繰り返しながら大規模に噴火したことが大きく影響しています。地震科学も遅れているのでその詳細は長くなり別記事です。以前から自然は北京、上海、ニューヨークとワシントンに加えて日本の原発を破壊したいと繰り返していました。キラウエアの噴火は太平洋プレートの全体を回転するので、その後の世界ではＭ６以上の地震が一月ペースで３倍以上に増えるという状況でした。
まだ必要な動きを残しているのですが、こちらは太平洋プレートを回転するほどの必要性を認めていませんでしたので、ここまで大きく破壊をする準備である部分が理解出来ませんでした。この理由こそＮＯｘ対応とオゾン層の破壊による地殻変動の促進を止められなくなっていた部分でした。これを教えるために１９８３年から３５年間も噴火を続けたのであり、その限界を迎えたという現実を演出として、彼ら自然は人間に教えたいのでしょう。
動きで影響の出ている物は２０１８年の９月６日の北海道胆振東部地震のＭ６．７の地震です。その続きを２０１９年５月のここまで先延ばしされるとは思えず、その意図を理解しかねていた部分でした。ここに来て多くの情報を渡すように変化しており、その続きの時も近いのでしょう。
この後電磁波の問題にも触れます。そこで北海道胆振東部地震の持たされている意味を説明する事になります。環境破壊を恨んで無駄に報復の破壊をしているのではなく、未来に向けての準備であり、各国にこの先起きてくる自然災害にも同様に意味が存在しているでしょう。
この記事は自然科学の説明なので、地震と噴火の関連を明確にしている記事を紹介しておきます。プレートテクトニクスレベルから説明してあります。現代の科学でもある程度の地震予知は可能であり、大きな物ほど明確な前兆です。３１１地震クラスであれば明確に出てくるでしょう。
構造線と火山による地震発生と日本列島の形成１～５、６は二つの月の記事の後です。
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=833
ID@=833から835と849と851までのアドレスです。
ＩＰＣＣの議論にも批判が必要であり、いきなり２１００年の予想が外れている部分のご紹介です。
ＩＰＣＣ第五次評価報告書の概要から
南極域においては、世界平均地上気温の上昇に伴い、21世紀末に海氷面積と体積の減少が予測されているが、その確信度は低い。
こちらが２０１８年から準備しているデーターでは、すでに南極域の氷は減少を始めており、明らかなトレンドの変化です。２０１４年の報告書がたった４年で８０年以上も予想が狂っているのでした。いくら何でもこれはひどすぎであり、科学的な予想と言えるでしょうか。
同時に見ると海面上昇は２１００年に最悪で０．８２ｍです。この数値には南極域における海氷の減少は含まれていないはずであり、ここにすでに起きている変化を８０年以上分も加える必要があるのです。南極の氷が溶けまくることくらいは誰にでも推定出来るでしょう。南極の氷が、北極海同様に維持出来なくなったことが明確になったのです。
その結果で２０２７年に６ｍの上昇になるのではないのです。まだ続きがあり、残念ですが科学者達は、この章の始めに書いたオゾン層の破壊が極域の温暖化を加速している現実も評価出来ていないのです。
これはこちらも自然の存在に教えられないと分からなかったので難しい部分もあるのですが、ＮＯｘがオゾン層を削る部分が科学として爆弾のガスの評価をしていれば、状況は変わっていたかも知れません。とにかくお金儲けに都合の悪いことは隠されやすいのです。後は地球に流れるこの種の電流を地震学者も地球科学者も無視に近いので、ここでも見たいことを見ている科学者の態度が、問題を見過ごすことにつながっているのでした。
この部分をこれから科学にするには数年がかりでしょう。あっという間に２０２７年になるのであり、議論の結果を待っている余裕などこちらには感じられないのでした。議論は必要なのですべきですが、対処もまた待ったなしであり同時進行が重要でしょう。
まずは、ＩＰＣＣの中に石油資本の温暖化反対者がいて、議論を妨害している部分や、どうして南極域の海氷の予想が８０年もずれるかを分析することも重要でしょう。科学ではなく嘘の種類で人為的に狂わされているに等しく、アメリカの共和党が自国でやっていることと、よく似た結果になるのではないかと思えます。石油資本の儲けになるように、問題と向き合わずに済ませたのでしょう。
現実的にも、気象変動の専門家でも、南極域の海氷が北極海のように減らない部分は上手く説明の出来ない問題でした。こちら的には南極には水蒸気の吸収余力があるので、その分を使い切るまでは北と南に差が出るという説明です。南極は大陸上にある氷なので、よく冷えているというレベルの理解で結構です。こちらにはこの熱容量の余力が２０１８年には消滅するなど予想の出来ない部分でした。
難しいからこそ、簡単に、それも大きく狂わされたと考えています。謙虚に真実に向き合う姿勢など、石油の利益を求める反対者にはないのでした。全体の議論を狂わせるためにも、ただただ南極は温暖化していないことにしたかっただけなのでした。
現状はこの惨状であり、温暖化問題におけるコンセンサスを世界で得ることは難しいのが実情でしょう。それでも海面上昇は待ったなしでの発生リミットを、自然に教えられているのです。
彼らには何度も繰り返した氷河期と間氷期の海面上昇の経験があるのであり、それを元にした予測が外れることなど、経験の乏しい私たちが考えても無駄でしょう。真剣に向き合う必要のある経験値のはずです。
私たちは、これまでの政治形態である、「資本家の、資本家の嘘による、資本家の利益のための政治」と向き合う必要があるでしょう。国民主権などないのであり、弱者は資本家という強者の搾取の対象でしかないのでした。動物の弱肉強食は必要以上に殺さないので自然界の食物連鎖とその循環を保てるのですが、資本家の強欲には際限がないので、今の社会の姿があるのでした。永続する未来を失うのです。ごくごく小数の資本家と奴隷しか生き残れない世界なのでした。
自然が教える２０２７年の６ｍの海面上昇を止めるために、出来ることを総動員する必要があるのです。まずは水蒸気を噴霧してアルベドを低下させる船を操業することであり、出来ることからです。自然も火山の噴火による火山灰での寒冷化を進めるでしょう。その間に人間がこの問題に向き合わなければ、永続する地球の未来が失われてしまう所に今、私たちは立っているのです。
４）人間の健康
やっと最後の項目です。日本の赤ちゃんが何人に一人、人工授精で生まれてくるかをご存知でしょうか。２０００年には１００人に一人でしたが、２００８年に５０人に一人になり、２０１５年にはなんと、２０人に一人にまで増加しています。
あなたが自分の子供が欲しいと思った時に、この数字は驚異的に怖くないでしょうか。日本人は自分の子供を、科学に頼らないと残せないカップルがに２０組に一人です。
助産婦さんの話です。妊婦さんの出産に際して、その方がどのメーカーのシャンプーを使っていたかが、出産時のにおいで分かるそうです。この意味は、胎児が子宮の中で常時シャンプーをしているという事です。化学的な汚染が私たちの知らない間に進んでおり、この種の汚染の影響もあって、日本人は急速にその子孫を残せなくなっているのでした。
誰に責任があるのでしょうか。高齢出産が増えていることは社会的な要請ですが、子宮にシャンプーをため込む行為こそ、その原因に向き合うことを私たちに教えているでしょう。薬漬けの医療と、無責任で影響を教えない化学物質の大量の利用は、日本人だけでなく世界の人々の健康に大きな影響を及ぼしているのでした。
この章では、この種の具体的な問題を紹介致します。利便性だけをＣＭで流し、人体への影響を全く語らない今のビジネスのあり方は、子孫を残せなくなるだけのあり方です。化学物質その他諸々の人体に悪影響な物を販売する資本家の嘘を、あなたが何も知らずに黙って聞くと、どんどん子孫が残せなくなるところに私たちは今、立たされているのです。
人間の健康を害する問題は数多くあります。こちらの気になる部分をこの項目にで説明したいと思います。資本家が如何に無責任であるかを、国民の皆さんに感じて欲しいのです。自己の利益のために、他人の健康を害しても全く罪の意識を持たないのでした。これらは今のメーカーのあり方を、責任のある姿に変えられる問題です。子孫を残せなくなる前に、彼らと私たちの責任追及の姿という問題を解決しましょう。
関係官僚達は彼らの奴隷と呼べるほどに、自己の利益を求める存在になっているのでした。心ある官僚が減ってしまっているのでしょう。元々敗戦に際して、官僚達の心の失われた部分を否定しません。敗者の悲しみです。しかしながらこれも、時の流れの中で改善出来るのです。
私たちは人工授精に頼るのではなく、なるべく自然的な妊娠に戻るべきです。これは可能な事でもあり、自分の寿命を延ばす行為でもあると考えて下さい。資本家の嘘で無責任に不要な化学物質を体内に取り込まされている現実を知るべき時なのです。
経産省も文科省も、資本家の嘘を支える立場で今までを過ごしてきました。社会を支える企業の活動こそ重要であるという昔のあり方を否定しませんが、利益に溺れて弱者である個人を犠牲にするところに進んでいる現状は、人間として許容出来ないレベルです。彼らは資本家の利益を支えることで、自分の利益を確保する奴隷に近い存在になってしまっているのでした。現実的にも鎖を愛する奴隷です。
国民が自分を守るために、彼らが嘘で作り上げた現状と、子孫を残せなくなっている現状を改善すべき時です。今は２０人に一人ですが、化学汚染に対処しなければ、あっという間に全員が人工授精でしょう。無責任な官僚達と、強欲な資本家が作り上げたこの危機を、自分たちの未来を守るために全国民が自覚して欲しいのです。
４－ａ）電磁波
２０１９年の４月１９日に東京・池袋で87歳の男性が運転する自動車が猛スピードで、横断歩道を渡っていた歩行者などを次々と跳ね飛ばし、自転車に乗っていたお母さんと３歳の娘さんが亡くなって、８人がけがをしたとのことです。
自動車はプリウスです。こちらの目にした記事には以下のように続きます。
この男性はアクセルとブレーキを踏み間違えていた可能性が高く、認知機能にも問題があるやもしれぬという。
警察庁によれば、2018年に死亡事故を起こした75歳以上のドライバーは前年比42人増の460人で全体に占める割合は14.8％と過去最高。しかも、事故原因を分析したところ、ブレーキやアクセルの踏み間違いなど「操作不適」が136人と30％にも上っている。
間違いは誰にでもあるが、こんなことで何の罪もない人々の命が奪われるなど、あまりに理不尽すぎる。行政、警察、メーカーはぜひ手を取り合って、二度とこのような悲劇が起きないような対策を講じていただきたい。
そのように強く願う一方で、企業リスクを扱う人間としては、事故そのものだけではなく、そこから派生したある現象にも注目している。
それは「プリウスバッシング」だ。
この記事を書いた方はトヨタの工作員または利害関係者で、プリウスのブランドを守りたいという使命でお金を受け取り、または普段からその使命で、記事を書いているのかと思います。
プリウスは現実的にもセブンイレブンなどの自動ドアに突っ込む事故が多いのです。これは印象かも知れませんが、ネットで調べるとすぐに出てくる現実です。
加えて、高齢者がプリウスを運転する時に、アクセルが戻らなくなったという事故が実際に多いのです。もちろんアクセル動作の物理的には、プリウス側にはその原因がないケースがほとんどだと理解していますが、トヨタの悪質と言える部分があるのでこれを書いておきます。問題隠しをいい加減にしないと、国民が怒り出すところに来たと感じるので、国民の皆さんに分かるように、彼らが無視している電磁気の問題をここに明記します。
今回の事故の運転者である社会的な地位の高い方が、自分の意識と行動に問題がなく、プリウスのモーターの生み出した電磁波で神経動作に問題を起こされたと告発出来るのであれば、こちらとして全力でこれをサポートします。プリウスのモーターの発生する強力な磁場変動で、人間の脳内の神経を流れる電流が、電磁場変動で擾乱されて人間としての神経動作が阻害されるのでした。この種の事例が増えすぎたと思います。
日本で普通の官僚で地位の高い方には二種類あり、ホントに優秀な方と、いかれた意地悪の極地に立つ方です。悪側の代表になる方々でしょう。
ホントに優秀な方は、自分が起こした事故に対して、被害者の方を考えるので嘘をつかないでしょう。アクセルが戻らなかったとは口に出来ないと思うのです。
らせんの力で磁場のエネルギー放射を証明するところですが、現時点の電磁気でも、プリウスレベルの磁場変動が、人間の脳内の微弱電流を擾乱することは、簡単に計算で示せるでしょう。この部分を計算もせずに、電磁界の強度もいい加減にしか検査しないのが、トヨタの利益を計る愚かな経産省の官僚達であると感じています。
続きは本気で事故を起こした方が、トヨタの問題を告発したいか次第です。自分のしたことに自信があるのに、それを犯罪行為にされるのは、小保方氏のＳＴＡＰ問題と同じなのです。彼は晩節を汚したとされることになるのですが、問題に向き合う意思があるのであれば、トヨタの企業としてのあり方の問題を明確に出来るでしょう。企業としての態度を告発出来ることになるので、彼らの未来のためにも、ここで方向転換が出来るように事実関係を明確にしたいのです。
事故の現象は実は簡単です。アクセルを踏むと、モーターの回転数が上がるでしょう。これに対応して、非常に強力な磁場の回転から来る磁場変動が、運転者の脳に到達するのです。同時に自動車本体の加速もするので、脳内の血流にも変化が起きるでしょう。
この二つが、恐らくですが、足の神経を狂わせるのです。アクセルが戻らないのは、脳内の神経の電流が意思に反して流れることで、電気的に起こされるのでした。プリウス側に誤動作があるのではなく、プリウスが人間の脳を狂わせて、アクセルを戻さない動作を強制するのです。その結果で事故を起こすのでした。この種の事例が重なっていることをトヨタは理解しているでしょう。この意味で悪質と書くのでした。科学として理由が分からなかったという言い訳までを理解します。
プリウスの問題を調べると、ガソリンエンジン車とは異なる事例を見ることになるのです。子供が酔いやすい、シフトレバーが使いにくいです。
子供が酔うのは、電磁波の影響を考えれば当然です。ガソリン車とは比較出来ない強度の電磁波であり、特に磁場変動は計測もされていないのですが、低い理由はゼロであり、しかも全く対策をされていないでしょう。磁気シールドは普通には不可能であり、こちらの公開しているらせんの力対策の特許レベルを使わないと、低減出来ないのです。
トヨタの首脳部というか、プリウスの責任部署は、この種の問題の存在を当然理解しているはずです。不自然に多い問題を知らないで、車の安全管理など出来ないでしょう。
シフトレバーの使いにくさは大きな問題ですが、これを放置している部分がこちらには理解不能です。この問題こそ本質的な問題を、シフトレバーの問題にすり替えたいという欲望の結果に見えるのです。単にブランドを守るという言い方でも普通でしょう。
今回の事故の運転者さんが、トヨタの問題に取り組むのであれば、プリウスのブランドは地に落ちるでしょう。実験で問題点を明確に出来るからです。
現実的な問題として、プリウスは磁場変動を運転者に強烈に浴びせているでしょう。これまで誰も評価していないだけであり、むき出しのモーターが強力な回転磁場を、車内の運転者に放出しているのは車体を見れば一目瞭然です。続きは何が起きるかをテストするだけなのです。
高齢者を集めて、プリウスのアクセルを踏んだ状況で、自分の肉体動作に問題が出ないかをテスト出来るのです。１万人に一人でも、アクセルが戻せなければ実験は終わりです。必ず再現出来る問題だと確信しています。本当は加速する車体で脳内の血流にも負荷をかけたいのですが、恐らくそこまでしなくても、アクセルを大きく踏み込めば、磁場変動で頭がおかしくなるでしょう。子供は酔い、老人は頭がおかしくなって事故を起こすのが、電気自動車の古いタイプとなるでしょう。
この問題には対処が出来るのです。こちらが特許を放棄している対処を適応すれば、大きな磁場変動をキャンセル出来るのです。今は電気自動車が未発達なだけであり、らせんの力と電磁変動の影響力を知れば、これに対処する方法を考えるのが技術者です。それでも問題を隠したければ、トヨタは傾くでしょう。そのレベルの問題です。ハイブリッドで儲けたいと願うのであれば、同様に社運を傾けるでしょう。常温核融合の未来を考えた上での科学の警告になると思います。
電気自動車の問題は、プリウスが販売台数で先行しているだけであり、各社に共通の未対処の問題です。特別にトヨタが悪質なのではなく、水俣病や薬害エイズなど、過去のあり方を思えばこんな物でしょう。ただ、素早く変われるか、責任ある態度を取れるかには、企業の体質が現れるでしょう。豊田佐吉氏の思いを振り返って欲しいと思います。彼らは日本の責任ある企業として変われるでしょう。対策特許情報は使わざるを得ないでしょうから、出来たらこの先の産業と科学の発展のために、特許制度改革にも協力して頂ければと思います。
この問題は磁場の変動の評価という誰も行っていない物なので、科学は未適応と言えます。これに対して携帯電話とＪＲリニアの場合は、文科省の問題隠しが根底にあるので、悪質と言える物であり、弱者の健康を犠牲にして、資本が儲ける姿その物でしょう。この章の続きです。
５月１１日の追記
二つの月の記事の準備で「ショック！！やっぱりあぶない電磁波」船瀬俊介著を読みました。ここに参考事例があったので、脳神経のイオンチャネルにおける電流誤動作を証明する上での重要参考データーになると思います。以下紹介です。
「培養液の中で、活きている神経細胞に１６Ｈｚの電磁波を照射してみた。すると、神経細胞から相当量のカルシウム・イオン流出を確認した。」とのことです。
ここでは電磁波と静磁場のサイクロトロン共鳴ですが、これを強磁場の変動に置き換えても酷さはこちらが上でしょう。共鳴も必要なく強制的に動かされるはずですし、イオンチャネルを流れる時には電流作用がそのままフレミングの法則で力を受けて、さらに擾乱します。
あとは実験で明確にするだけの現象であり、これまで誰も真剣に調べていないのでしょう。トヨタさんの１兆円の研究開発費があればあっという間に結果を出せるでしょう。カリウム、ナトリウム・イオンと合わせて人体の神経を、強磁場の変動が強制的に狂わせるからこそ、子供は酔い、高齢者は神経操作が狂わされるのでした。真剣に問題と向き合えば、強磁場への変動対策が必須と明確になるでしょう。そしてその対策も可能です。
他者がこの基本特許を取得していたら、電気自動車事業から撤退だったでしょう。特許制度改革へのご理解とご協力をお願い致します。こちらが助けるのではなく、拳をぐるぐる回した者の使い手が、善の側として助けることを意図したものでしょう。
４に続く
