ファティマの聖母のメッセージ 司法と経済の制度改革 １月３０日 追記あり
２０１９年の１月８日に地の声が注目を促した鬼界カルデラのマグマ溜まりの地震で、ファティマの聖母のメッセージが暗号の鍵を渡す形で届けられています。これまでに過去の嘘を情報公開する記事を書いてきています。
未来に向かって過去の問題を解決するためには、司法制度と経済制度の改革が必要になるところです。この点についてもメッセージに配慮があるかを確認しました。その結果をお送りしたいと思います。
これまでの解析に加えて、国際司法裁判所とリンカーン大統領を加えての解析です。リンカーン大統領は、地の声が指し示すゲティスバーグの国立戦没者墓地から検討した結果での言葉の選択です。有名なゲティスバーグの演説ではメインキーワードにならないので、リンカーン大統領の愛称であるＡｂｅを使っての解析です。
国際司法裁判所は、 Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｃｏｕｒｔ ｏｆ Ｊｕｓｔｉｃｅ、ＩＣＪ、または世界法廷（Ｗｏｒｌｄ Ｃｏｕｒｔ）とのことです。ＩＣＪとＷＣの二つを使って確認しました。重要な部分なのであえて複数のメインキーワードを選んでいます。
まずは地の声の組み込みです。
１月８日の鬼界カルデラのマグマ溜まりの地震から
ゲティスバーグの国立戦没者墓地 ２２．２２度、２２は非常に大切な物の意味でｘ２の強調です。
国際司法裁判所 ３７３７３７３７３インチ、３７は神です。
地震の震源地は０．１度ずれた物があり、この二つは北緯３０．６度、東経１３１．２度からの組み込みでした。何かを訴えていることは誰でも感じる物でしょう。
続きは解析の結果です。４４１＋ＩＣＪ、ＷＣ、Ａｂｅに３６９をフィルターして、未来に向けた願いを解析しています。日本と米国の状況も調べており２枚のイラストにまとめていますので参照下さい。
ＩＣＪには１９番目までの比較ですが、７個ものキーワードが出てきます。他は３個前後なので、ここには伝えたい物をまとめているのでしょう。関係するものを以下の表にまとめます。
４４１ＩＣＪ＿３６９ ２特許法、４民主基礎、６主権人、７国債止め、１１国民司法、１４ヘイブン廃止、１９７特許代え
４４１ＷＣ＿３６９ ２国民司法、６特許法、１９政府紙幣
４４１Ａｂｅ＿３６９ 国債止め、３投機停止、１０特許代え、１２司法改革
４４１日本＿３６９ ８国民司法、１０署名司法、１８特許法
４４１ペンタ＿３６９ １５脱税罪
４４１ＦＲＢ＿３６９ ６署名司法、７特許法、１０国民司法
４４１ＣＰＣ＿３６９ ２特許法、３政府紙幣、１３国民司法
４４１ＵＳＣ＿３６９ ４政府紙幣、１１ヘイブン廃止、１２金利停止、１６特許法、１８国債止め
４４１ＵＳＡ＿３６９ ７署名司法、９国民司法
詳細はこれまでにも書いてきている物がほとんどです。ここでは強調と説明の必要な部分を解説します。
まずはリンカーン大統領です。こちらには驚きの結果であり、かの有名な「人民の人民による人民のための政治」に関連する民主主義ではなく、国債止めが一番でした。
この理由ですが、リンカーン大統領は南部ではなく北部の裏切り者達によって暗殺されており、その理由が政府発行紙幣による戦費の調達でした。これが一般化すると国際金融資本が利益を得られなくなるからです。政府の裏切り者の犯罪である事は、後のケネディ大統領のケースと同様です。
残念ですが、この重要な部分は歴史からは抜かれており、陰謀論扱いです。当時の情報を断片的に拾えますので一部を紹介します。
戦費の調達を当時の大財閥のロスチャイルドにより邪魔をされた後、リンカーン大統領はグリーンバックという政府発行紙幣で戦争を戦っています。
国債を発行しなかったリンカーンの行為によって銀行家たちは妨害を受けたのです。その結果でロスチャイルドの配下の新聞「ロンドン・タイムズ」は、次のようなコメントを出しているとのことです。
「もし、北米共和国ではじまったこの有害な財政政策が継続されて定着するようなことにでもなったら、そのさいには北米共和国政府はコストなしで自国通貨を供給することになる。過去の負債を全額支払い、将来は負債なしでやっていくことになる。商業活動に必要な通貨を、すべて所有するようになるのだ。世界の歴史にも先例のない繁栄がもたらされるだろう。あらゆる国の頭脳も富も、北アメリカに殺到するだろう。こんな政府は叩きつぶしてしまわなければ、世界中の君主国が反対にやられてしまうことになる」
ロスチャイルド家はワシントンのエリートを説得し、政府から自国紙幣発行の責任を取り上げ、この特権を民間の銀行家に返還するため、一八六三年の国立銀行法を起草させた。これを支持するため「ハザード・バンキング回報」なるものが、すべてのアメリカの銀行家に配布されたそうです。
「奴隷制度は戦争の力で廃止されるだろう。それには私も、私のヨーロッパの友人たちも賛成である。なぜなら奴隷制度は、労働力を所有することにほかならず、それには労働者の面倒を見るということが伴う。一方ヨーロッパ流のやり方では、とくにイギリスが先導役であるが、資本が賃金を管理することによって労働力を支配する。戦争の結果生じている膨大な負債は、資本家たちが処理することになるだろうが、貨幣の価値を管理するために使われなければならない。これを達成するためには、銀行業務の基本としては、国債が使われなければならない。合衆国財務長官のそうした勧告をわれわれは待ってはいられない。グリーンバックと呼ばれている政府発行紙幣を、いかなる期間も通貨として流通させてはならない。われわれがそれを管理できないからである。しかし国債ならば、われわれに管理が可能だし、それをとおして銀行問題を統制することもできる」
ネット上から拾える情報ですが、もちろん続きも滅茶苦茶な話です。ＦＲＢは国益ではなく国際金融資本の道具として、彼らの利益を図る道具です。この辺りも信じられない話になってまた陰謀論状態ですが、現実的に物事を考えると、ＦＲＢのバーナンキ議長など、リーマンショックに際してポールソン長官の犯罪を助けた下僕でしょう。
こちらとしては１９８７年のブラックマンデーも、２００８年のリーマンショックも国際金融資本の利益誘導でしかないと考えています。既に記事に書いている通りであり、ブラックマンデーは当時のプログラム取引の拡大から予想出来る事態であり、グリーンスパン氏が適切に行動できた部分があるにしても、金融界に先物を投機として持ち込みたいシカゴの市場経営者の思惑通りに流れた事件でした。みんなで渡れば怖くないの世界が金融界なのです。膨大な売りと買いの処理が出来れば良いだけの状況でした。
同様にリーマンショックでも、サブプライムという危ない橋をみんなで渡り、問題が大きくなったところでばば抜きとなり、政治力の弱いリーマン・ブラザーズがポールソン長官のゴールドマンサックス仕立ての財産を守る為に、生け贄にされたのでした。繰り返し書きますが、ＡＩＵという潰れた会社の倒産保険は本来無効で良くて、国民の税金で償還してゴールドマンサックスを救済したのは不当利益の誘導でしょう。
少し脱線しておきます。ゴールドマンサックスは現在マレーシアの政治腐敗に首を突っ込み、マレーシアから米国最高裁判所に訴えられています。２３０億ドルに対する起債手数料の６億ドルの返済を求められています。アブダビからもゴールドマンサックスは訴えられており、その闇の深さは簡単には測れないでしょう。べらぼうに高い手数料なのです。もちろん背後に隠されている犯罪行為があるからこそでしょう。
米国国民がこの先の財政破綻で国の責任を問う流れになると思われます。この時に当然ですが、２００８年のリーマンショックのポールソン長官の利益誘導行為にもメスが入るでしょう。ＦＲＢなど役立たずであり、彼の犯罪を隠しただけです。ゴールドマンサックスを救済したほどの資金ですが、国庫に返還が相当でしょう。その後も資金的な援助が国から継続したと思われ、これらの全てに返済を求められて当然でしょう。情報公開をすれば関係者の嘘はばれるだけでしょう。
外から客観的に見て、潰れた会社ＡＩＵの倒産保険でゴールドマンサックスの救済をする理由はゼロです。国税の投入は不要でありリーマンと一緒に市場から退場すべきでした。これをこっそりと隠れてポールソン長官が実行したので、誰も批判しなかったのであり、その後も彼を批判できない体制は保たれたのでした。純粋に権力者の犯罪行為です。
加えてリーマン・ブラザーズを恣意的に倒産させて、ゾンビ企業だったゴールドマンサックスを生かした部分の責任をどの様に取らせるのか、重要になるでしょう。ゴールドマンサックスは市場から退場すべきブラック企業の代表格でしょう。隠れた犯罪行為で収益を上げるのみならず、税金や他者の資産にたかるのです。１９２９年の世界大恐慌の時代から変わらない隠れた詐欺を主体にした企業なのです。当時の悪行の歴史は明確に当時のレポートに残されています。
これらは責任を取る時にリーマンの残した負債を支払うべき立場にあると言う意味でもあり、リーマンが復活できるかは分かりませんが、ゴールドマンサックスの資産は本来リーマンの倒産を償う資金になるべき種類の物になるでしょう。
このレベルの滅茶苦茶をやれるのが、今の国際金融資本とその関係者達です。米国財政を破綻させても嘘を垂れ流すだけであり、この時こそ情報公開が重要になるのです。彼らこそ米国財政を破産させた者達なのです。ＦＲＢ金庫の金塊ドロにも関わっているのではないでしょうか？
リンカーン大統領の一番が国債止めであるのは、過去の実績としてのグリーンバック紙幣の発行にあるのでしょう。国際金融資本の利益にしかならない金利付きの国債よりも、政府の信用で発行できる無利子の政府発行紙幣の方が国としてのコストが安いに決まっています。金利が必要ないからです。
もともと金利は不当利益であり、これをねじ曲げるために昔から経済理論が作られているのです。歴史的な流れで、戦争に際して戦費の調達に国債が使われてきたことに端を発するだけなのです。国民が政府を信用して政府発行紙幣を使えば良いだけであり、金利を銀行家達に渡さなくても財政は成り立つのです。これを現実化したのがリンカーン大統領でした。
米国にはこれから財政破綻の未来が訪れる可能性が非常に高いでしょう。ここでまた国際金融資本の嘘に頼っても財政は回復しないでしょう。過去の彼らの嘘こそ問題でありここに向きあう必要があるのです。
破綻後には、ＦＲＢの発行する紙幣に意味がどこまであるかを考える事になるでしょう。ＦＲＢの仕組みを生かすのであれば、政府が必要な予算を小切手に書いて、例えば１兆ドルでも良いのですが、これをＦＲＢが現金化すれば良いだけです。国際金融資本が儲かるだけの国債の発行を止められるのでした。
イスラムでは金利を禁止しており、その分社会の発展速度が遅くなったかと思いますが、少なくとも金利がなくても社会を適切に運営できており、中世には社会資本も充実していたのです。やり方の問題でしょう。
この点は日本も同様です。日本の国債は日本の銀行の利益であり、今は愚かな日銀の独占状態でしょう。これだと政府発行紙幣に簡単に移行できるのではないかと思われます。建設国債も含めて切り替え作業を行うことで、国民の金利負担を減らせるのです。
署名による司法権行使についても何度も書いてきました。最近では「マラー米特別検察官は２５日、トランプ大統領の長年の側近ロジャー・ストーン被告を起訴したと発表した。」というニュースがあり、米国の司法制度の歪みを明確にしています。
この件はヒラリー氏のメール流出事件をトランプ氏側が事前に知っていたことを突いている状況です。流失したヒラリー氏のメールの内容など、真っ黒なのですが、ＦＢＩは捜査をしないに等しいのです。ＩＳＩＳを設立したほどの内容なのに事件にならず大きな問題にもならず、しかも大統領候補として選挙を争ったのでした。これだけの事が出来る実力こそ軍産議会複合体であり、その関連メディアでしょう。
司法制度は世界の全ての国で歪んでおり、国民は司法制度を適切に利用することが出来なくされているのです。日本でも石井紘基氏の暗殺事件で司法制度は嘘丸出しですし、遠く砂川裁判にまで遡れるほどに司法制度は人治です。嘘がまかり通るのであり、誰にもこれを裁けない制度なのです。
この辺りは国民が状況を知れば怒り出すだけであり、過去に積み重ねた罪の重さ、深さが新しい制度を求めるでしょう。最近では伊藤詩織氏のレイプ事件しかりであり、安倍政権が犯罪を犯しても誰も批判できない程の状況が記者クラブの仕組みにより作り出されているのでした。
安倍政権にはタイタニック安倍と自然が批判を向けています。この先の自然災害の流れの状況次第でしょう。
この記事の最後に特許制度改革についても触れる必要があるので書いておきます。暗号解析でここまで特許制度改革が組み込まれているとは思えなかったので、多少の驚きがあります。この先の科学の進歩が重要なので、強調をしている物でしょう。
現在の特許制度は、発明者に権利を与えて独占する部分に重きを置いています。これだと他者の特許との相互利用に大きな問題が起きるのです。敵になる人の特許は使えないので、その特許が切れるまで、技術の進歩が止まるのです。これは蒸気機関の例をイラストに再録しますので見てみて下さい。協力できれば市場を成長させて、技術も進歩し、最後には大きな利益が自分にも返るのですが、この協力が出来ず、ただただ独占にこだわるのが今の仕組みです。
この結果で技術の進歩は２０年単位に遅れるのです。一つの技術の特許に約２０年ですので、例えばウラン電池ですと、基本特許が３種類あるとすれば、これを使える時まで待つ必要が生まれるのです。５年で目処が立って実用化が出来るのに、その時に使えない特許があると、２０年も待つことになるのです。１０年後に実用化して、さらに１０年後に小型化に成功するなどで発展すると、４０年先にならないと使えないのです。
この事態は非常に困る問題を引き起こすのです。まだ太陽の伴星の存在はＬＩＧＯの地球重心系の計測でしか見つかっていないと思える状況ですが、先史文明の全ての遺跡に組み込まれている太陽の伴星は、２０４９年以降に地球にも影響を及ぼすのです。この時から地震噴火が大きく増えるので、世界各地にある原子力発電所を全て解体して月の処分場に送っておく必要があるのです。
いまはまだ、常温核融合の基礎理論と、質量制御技術の可能性が指摘できているだけですが、常温核融合技術は短い時間で立ち上がってきますし、質量の制御にも可能性が見つかると思われます。
エネルギー革命と、輸送革命を起こせるのであり、エネルギー革命だけでも社会を大きく豊かに出来るでしょう。今の資本家による資源の奪い合いの世界から、誰もがエネルギーを利用して、その先の社会を組み立てることを考えられるようになるのです。
残された時間は３０年くらいです。少なくとも１０年前には技術は完成して目処を立てるところまで進める必要があるのです。この時に今の特許制度では技術を育てられないでしょう。
国民の皆さんは社会の発展を望み、豊かな社会を求めるでしょう。国民の皆さんがこの制度を望めば良いのであり、一部の強欲な技術者と関係する法律家の言う事だけを聞く必要などないのです。特許技術は使われた物に対して対価を支払う方式に転換する方が、技術の発展を大きく促せるのです。
技術の進歩を見るところで、協力協調する事の利益にも現実的なものが存在する事を、この先の私たちは理解するでしょう。自分と社会が豊かになる為に、出来る協力をすれば良いだけなのです。
１月３０日になってこの種の情報公開に続きがあるとは思えずでした。未来のためには司法制度と経済制度も改革が必要です。これらを進めるにはまずは何よりも隠されてきた情報の公開が重要でしょう。
権力者達の嘘を黙って聞いていると、未来が失われる所に私たちは来ているのです。彼らの無視する地球温暖化は２０２６年には海面を約６ｍも上昇させる可能性を持つのであり、低地に人が住めなくなると、多くの人がなくなるだけでなく工業も農業も大きく後退するでしょう。港湾が一時的に使えなくなくなるので、世界経済には大打撃です。
自然の存在と人霊達はこの未来を予想しているので、今の時点での変化を私たちに求めるのです。１２６６０年前から続く争いが今の社会を作り上げており、偽善の側の存在達が如何に社会を自分たちの利益でねじ曲げてきたのかを、情報公開する時です。
私たちは奪い合うだけの資本主義から、民主的で国民主権の下に権力者を監視する社会に変われるのです。彼らの強欲に未来を飲み込まれる前に、情報公開を進めて司法と経済制度を改革し、未来の大きな変化に備える必要があるのです。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
