自然の組み込み情報、科学記事ほか向け１ １０月３０日
この記事では、自然がシリアのフメイミム空軍基地へ組み込みを行っている情報の続きをお送りします。ＪＲリニアや原発以外にもたくさんの情報をくれており、既に公表してきています。
この記事では主に、科学の記事に書いてきた事実関係への後押しと、あとから明確になった電磁波の問題、ここまで触れてこなかった経済の問題としてのアベノミクスについても自然の情報を紹介致します。
ＪＲリニアと原発の記事には続きがあるので、まずは関連のまとめを紹介し続きを説明します。
ＪＲリニア関連の組み込みのまとめ
リニアは停電、断層地震や事故の火災で大量死（組み込みでは墓）を引き起こす。安全性を無視したタイタニックと同じである。
放射による健康被害と合わせて、政治に嘘で隠されている。自民党と公明党の利益誘導であり汚職でもある。自然はこれを告発する。
安倍晋三氏と葛西敬之氏の嘘が影響している。安倍氏には２９８３４が向けられており強い強調である。葛西氏は２９９５３であり従犯と思われる。
東京電力福島第一原子力発電所のまとめ
福島原発の事故に関して、政府は嘘をついている。漏れた原子の放射能は毒として健康被害を広げている。事故報告書も嘘だった。
事故は、放射能の反動、地震予知、常温核融合の理論を教えた。放射核は常温核融合のエネルギーで月に運んで処分できる。
放射能の反動は米国物理学会が止めているが、彼らは嘘の査読を作り上げており、銃のカルト（暴力のマフィアの支配の意味）でもある。中世の宗教（の主観）同様に査読を恣意している。
米国物理学会同様にサイエンス社は以下に出て来る先史文明の遺跡を認めない。サイエンス社には米国物理学会と同様の問題を指摘しています。
続きは月に高レベルの放射性物質を運ぶ情報の裏付けです。ヒッグス場に干渉することで質量を制御できると考えており、その実例である屋久島の遺跡の紹介と関連するヒッグス場の情報です。
ついでに将来のＵＦＯでワープ航法を実現するアイデアも確認出来ているので紹介です。ＵＦＯは、常温核融合炉のエンジン、質量制御技術の浮揚システム、光速度を越えて隣の銀河に旅する為のワープ航法で実現できるはずです。
先史文明の遺跡は１３６６万年前に地球に訪れた宇宙人達の活動に関連して生み出されています。信じにくくとも遺伝子操作で生み出されたのが私たち人類です。彼らはアンドロメダ銀河他から地球に来ており、その痕跡を残しています。
旧約聖書に組み込まれている暗号には、先史文明の人々の伝えたかった情報が様々に組み込まれており、この状況も確認が出来ています。
屋久島の天柱岩
屋久島の数万トンの巨石は先史文明の遺跡であり、質量制御をヒッグスメカニズムで使っていた。
補足
月に放射性物質を運ぶ上で質量の制御技術が利用出来る様になる可能性がある。屋久島には先史文明時の質量制御の利用状況が組み込まれている。
３３８が先史文明と遺跡で重ねてあり、工夫された強調が見られます。
ＣＥＲＮ（欧州原子核研究機構）
ヒッグスの質量制御、２０１３年のノーベル賞との組み合わせでの表現
質量に４１６の強調あり。
ＬＩＧＯ天文台リビングストン
地球重心の検出器で、太陽の伴星と銀河を検出する。
補足
重力波は幻とこちらは考える。ヒッグスメカニズムが明確になったことでブラックホール他の科学は素粒子論から見直される事になる。現状は素粒子論を無視している。
重力波は検出できていないが、地球重心の揺れが太陽の伴星を検出している可能性が高く、今後天の川銀河の磁場や、他の銀河の重力検出にも可能性がある。
４５３６＝２２６８ｘ２、イナンナ定数ｘ２の強調、太陽の伴星向けと思われる。
ティカル
ティカルにはアンドロメダ座とその銀河が表現されている。ワープ航法の存在を示すと思われる。
船橋事務所
（旧約聖書の）暗号には、未来の計画と科学の情報が組み込まれている。
続きは科学の記事への後押しです。
トヨタ自動車
モーターの放射により健康被害が出ているが政府の嘘で隠されている。らせんの力も含む。死者も出ている。
補足
電気自動車全般への批判をする為に業界を代表してトヨタ自動車を評価しました。エリアを絞る必要があるので、東京に本社が集中している関係で重なりを防ぐ為です。
電気自動車はこの先科学になるらせんの力でその影響を計測すると、非常に劣悪な環境であり、対策しないと人間の精神にも影響するレベルでしょう。
電磁波の値も高いですが、らせんの力は自動車を駆動する力のそのままの影響であり非常に強いのです。科学が明確になると科学の記事に紹介しているらせんの力対策の重要度が理解されて、対策も進むでしょう。
電気自動車の評判を下げないために、ネット上に工作員がいると思えるほどの状況が現状です。子供は酔いやすく、高齢者は精神に影響を受けている事例を散見している状況です。
京都大学ｉＰＳ細胞研究所
支配者の嘘で健康被害が隠される。
ＳＴＡＰの嘘にも関わり、ＤＮＡ、遺伝の治療は現代のロボトミーである。ジュラシックパークのように遺伝子操作を主目的とすべきである。
補足
単語が多くなるので重要部分のみの解析です。健康被害の嘘が隠される以上、問題に向きあう事が重要です。人間の寿命は重力条件が変わると１０００才以上に伸びる可能性があるのです。遺伝子操作を、その意味も理解せずに行えば、遺伝子を劣化させるだけでしょう。現実的にも癌化のリスクを高めており、これを数年調べた程度で１０００才の寿命に影響しないと言うのは無理でしょう。
先史文明の人々は遺伝子の安定性と環境耐性に１０００万年をかけています。この意味で遺伝子操作はこれだけの時間をかけないと安定度は保証できない物になるのです。
ｉＰＳは一方では重要な技術であり、ジュラシックパークの実現に向けて、まずは遺伝子の役割を全て理解するまでが重要でしょう。
今の医療技術は、査読と同じ世界であり、権力者の嘘が通る世界です。これを国民が客観的科学を元に口を出せるようにしないと、彼らの利益を求める姿勢が暴走するだけです。現実的にも医療費の高騰を招き、国家財政を圧迫するほどの薬漬けが現実です。なんでも薬に頼り、お金をかけさせる姿勢を強めた結果が現代の医療です。
私たちは真実のＳＴＡＰを知らないのです。がん細胞が元に戻せるのであれば、元に戻したいでしょう。切除も治療ですがその部分の肉体を失い回復に問題を抱えるのです。ＳＴＡＰの本来の姿にどこまで近づけるか、今後の医療技術の発展は重要であり、ここにｉＰＳの出番はありませんし、遺伝病を人間の遺伝子に組み込む結果になるだけでしょう。私たちはノーベル賞まで利用されたロボトミーの悲劇を繰り返す必要はないのです。
セブンイレブン
防腐剤による健康被害は３１１という数値で強調されている。大きな被害を及ぼしている。
補足
コンビニ業界を代表してセブンイレブンを解析しています。場所は他との区別のためにアメリカの本社を使いました。
コンビニ業界は新しい防腐剤を開発し続けて、規制が強化されると新しい防腐剤に乗り換えるという、人間性の低い法対策をしており、健康被害を広げている現実は業界に共通でしょう。
この種の現実を公表されると、その在り方が変わるのです。出来る事はたくさんあるのであり、国民を騙す防腐剤の更新に次ぐ更新は、業界の信頼を無くすだけでなく、弁当業界の利益を増やし、コンビニの本質的な信頼性も失わせるでしょう。便利なだけで害を与える物を売り続ける会社群と誤解されるようになる可能性を高めている所です。
モンサント
世界的嘘つき企業の代表です。
ＧＭＯは政府の嘘で健康被害を隠している。遺伝子組み換え食品は死者も出していると思われる。
補足
農薬との組み合わせで種子ビジネスを展開している企業であり、その悪名が響きすぎで、今はバイエルの傘下で隠れています。まだビジネスに打撃を受けるところまでは進んでいない状況です。
ＧＭＯビジネスは、始まりから嘘の塊です。自然食品との間に差がないというのは真っ赤な嘘であり政府がこれを保証して嘘を通しただけのばかげたビジネスです。アメリカの政治はここまで歪められているのです。
自然にない物をまき散らし自然環境を破壊しています。遺伝子操作された花粉がばらまかれることで他者が被害を受けており、法的にも保護策を展開できるレベルです。政治の在り方次第でしょう。国民主権で動けるようになれば、この会社のビジネスが成り立つ国はどんどんなくなるでしょう。
嘘がばれるとそこにある姿は、単純に公害をまき散らすイメージです。
残り二つは電磁波と経済問題としてのアベノミクスです。
スカイツリー
政府は電磁波の健康被害を隠している。兜真徳氏の研究成果のＥＭＦ（電磁界）問題を隠蔽した。
補足
スカイツリーは世界一の電波塔なので電波塔の代表です。主に携帯基地局の強すぎる電磁波が問題です。組み込みには業界代表でｄｏｃｏｍｏが名前を確認出来ました。消費者庁など何の役にも立たないのでしょう。
自然はこの問題を重視している様子で、強い強調が見られています。
７１３ それゆえ、もし（７１、ｉ．ｅ．３０、ｉｆ）嘘ならひどい話という意味
７０１３ ドコモは事業者代表として検索しましたが、この数値は７１３への皮肉でしょう。民営化・私企業化によるリスク隠蔽の弊害を警告する物と考えます。
３６５．２４２２ １年の長さ、年中リスクに曝されているという意味でしょう。
ＥＭＦ 電磁界は整数の強調であり、兜真徳氏の「生活環境中電磁界による小児の健康リスクに関する研究」をもみ消した責任を求めている様です。
長くなりますが兜真徳氏の紹介記事を転載します。
兜真徳さんを悼む
国立環境研究所上級主席研究員であり、国際保健機関（ＷＨＯ）国際ＥＭＦプロジェクト日本代表でもある、兜真徳(かぶと･みちのり)さんが、2006年10月10日に悪性リンパ腫でお亡くなりになりました。兜さんは、ＷＨＯ国際ＥＭＦプロジェクトの発足(1996年)当時から、大久保千代次さんと二人で日本代表を務めてこられたのです。
□きちんと正論を話す人
兜さんの人柄をあらわすエピソードを紹介します。
千葉県佐倉市の間野台小学校前に東京電力が変電所を建設する計画に対し、小学校の保護者を中心に反対運動が起こり、1997年11月３日に間野台小学校体育館で住民たちが兜さんを招いて講演会を開いた時、たんたんとお話をされたのですが、内容は鋭かったです。「ＷＨＯがまとめた疫学調査によれば、電磁波の発がん性は約１.８倍である｡これに対しダイオキシンの発がん性は､約１.６倍である。ダイオキシンと比較しても電磁波のリスクは見劣しない」と指摘されました。科学者として硬骨漢であることが感じられました。
□最大の功績は初の全国疫学調査
兜さんの最大の功績は、1999年度～2001年度までの３年間の歳月と７億2125千万円かけて実施された、日本初の電磁波全国疫学調査です。正式名は「生活環境中電磁界による小児の健康リスクに関する研究」であり、文部科学省が研究費を出した研究です。この研究は、ＷＨＯから「日本とイタリアで大規模な極低周波の疫学調査をしてもらいたい」と依頼を受けて、実施したのです。この調査には、国立環境研究所・国立がんセンタ－研究所・東京女子医大・自治医科大・国立小児病院・鹿児島大・富山薬科大・産業医科大・徳島大の９機関が協力して行なったものですが、別名「兜研究」といわれるほど、兜さんの果たした功績が大きい研究です。
□世界に誇れる研究
この研究は、2000年１月～2002年３月までの実質２年３ヵ月で、発生した初発の小児白血病患者1439例をリストアップし、訪問面接調査を行ったり、子供部屋を１週間連続測定したりして、最終的には、症例３１２例、対照６０３例を集めた大規模なものでした。その数は、英国ＮＲＰＢ（英国放射線防護局）の全国調査、米国ＮＣＩ（国立がん研究所）の調査に次ぐ世界で３番目の規模の調査でした。また子供部屋の１週間連続測定は世界最長であり、精度も世界トップレベルの調査です。
その結果、小児急性リンパ性白血病が４ミリガウスで４.７３倍、小児脳腫瘍が同１０.６倍で有意と出ました。小児白血病全体では同２.６３倍ですが、これは有意ではありませんでした。
□文部科学省の過小評価
この研究に対し、2003年３月５日に最終報告が出る直前の同年１月28日に、文部科学省は「平成14年度科学技術振興調整費中間・事後評価報告書」で兜研究を評価ａ,ｂ,ｃランクの最低である｢オールｃ｣とし、同様な研究には金を出さないことにしました。｢オールｃ｣の理由は、(1)症例数が少なすぎるので健康リスク評価として不適切、(2)交絡要因の関与が不明等疫学上の問題点がある、(3)国際的な評価（海外論文誌掲載等）の成果がない、等を挙げています。しかし、この評価した14名のメンバーには、兜研究の評価が出来る疫学研究の専門家は全くおりません。
2006年８月には、専門誌「国際がんジャーナル」誌に兜論文は掲載されましたし、規模や精度の確かさはＷＨＯでも評価されているのです。
日本の誇る疫学専門家を失ったことは誠に残念です。
引用ここまで
生活環境中電磁界による小児の健康リスクに関する研究の論文を読みました。まともな学者にはこれを本格調査前の実行可能性調査として満点をつけるべき状況でした。政府はこれをもみ消しています。電磁波問題を明確にする機会を潰したのです。
これは単純に犯罪行為です。論文の客観性を無視する査読と同じ物であり、最低評価にした者達に、御用学者の称号を贈り、犯罪行為を明確にすべきでしょう。
署名による司法権行使で、彼らの事実を無視した論文評価を嘘の捏造として扱うのです。政府の不法行為です。関係者の名前も当時の言動も関係資料で明確でしょうから、犯罪を明確に出来て、この続きを研究すれば良いのです。
今の状況を考えると、この当時の電磁波は８００Ｈｚ程度の低周波です。主に送電線や家庭内の配線と、関連する家電製品から漏れる電磁波での評価でした。それでも十分に危険であり、ＩＨ製品や電気毛布など、問題を理解して利用するならすべきでしょう。
今の問題は、新幹線のモーターも電気自動車もそうですが、携帯電話の問題を抜きにして語れないでしょう。電話機３台でポップコーンが作れるほどです。日本では周波数が異なるので安全という建前でしょうが、現実は嘘まみれでしょう。周波数が高ければ高いほど、微弱なエネルギーでも強い効果を持つのです。人間の分子が電磁波と大きさが近くなる分応答しやすくなるからです。私たちはビジュアルにポップコーンしか知らないだけで、人間の体内でどの分子が損傷を受けているのかを知らされていないだけなのです。
最近では携帯の次世代技術で５Ｇと呼ばれる物が出てきており、まだ周波数帯が決まりませんが高速データー通信を可能にするために２８ＧＨｚまで高まりそうな勢いです。
こうなると周波数としては今までの１０倍危険になるのです。人間の分子側の条件です。エネルギーが同じでも１０倍危ない可能性が非常に高いと考えて下さい。
今の状況では、２８ＧＨｚで人体にどこまでのリスクがあるのか明確ではないのです。にもかかわらずドコモなどは５年で１兆円の投資をすると息巻いています。リスクの評価は満足に行われていないのに、金額だけが先走りする状況でしょう。
昔はＰＨＳという弱い電波の物があり、まだ安心して使えました。今も病院では使われており、技術がなくなったわけではないのです。一般的な都会ではＰＨＳでも問題がないはずであり、事業者の利益になる携帯が進歩したのであり、私たち人間の健康を犠牲にして、彼らが利益を得ているに等しいのです。これは許しがたいでしょう。
ＰＨＳの技術を進歩させても出来ることはたくさんあるでしょう。携帯に頼り切って健康を失わされる理由もないのです。
日本の業界では５兆円だそうです。この数字に皆が飛びつき、今のままなら国民の健康など顧みられることはないでしょう。これが現実であり、兜真徳氏の論文をもみ消した彼らの実際の態度です。あなたの健康は、福島の放射能問題と同じように、隠されて分からない間にどんどんと悪化させられるのです。
論文の査読こそが、この種の恣意的に結果を操作する物であり、国民の健康が恣意的に奪われているのです。署名による司法権行使を実現し、関係者の名前を公表するのみならず、犯罪行為には法の裁きも必要です。日本は国民主権の国であり、自公政権はリニアの問題で倒れるでしょう。欧米でも軍産議会複合体に情報公開の波が押し寄せるはずであり、未来を変えることにつながるでしょう。
伊藤詩織氏のレイプ事例、公明党の２件の殺人事件、この件も含めて情報公開をすれば良いのです。制度を悪用する者達の手法が明らかになり、同じ手段が出来なくなるのです。
携帯の基地局の電波塔は、近くに住む人々の健康を害しているレベルに感じます。今後の人体被害への研究をしっかりと行い、過去の放射による健康被害に対して補償をさせるべき状況です。政府が電磁波被害をもみ消したのであり、その責任の追及はこのレベルまで必要です。当然ながら事業者の責任認定も改めて必要になるでしょう。どこまでが共犯だったのか重要な部分です。
最後は経済問題です。
造幣局
出口政策のないアベノミクスは政府の嘘であり、被害を出している。黒田東彦の嘘でもある。転換する。
政府紙幣にも転換する。
補足
強調は政府の転換のみならず、政府発行紙幣としても転換と出されています。
１７２６ 政府と政府紙幣への転換が共通している
日本銀行はバランスシートを膨らませて、資産価値を膨らませる事により日本円の価値を下げることになるでしょう。アベノミクスは失敗が明らかなのに、反省もなければそのままに政府の強権として批判を許さない状況でしょう。
始まりから不信を持っていましたが、出口戦略はやはり存在しない様子です。適当なことを口にするでしょうが、経済政策としてそれを実現することは出来ないでしょう。国民の損失になり、投資家達の利益が増えただけという結果になるのがこの続きです。
ＪＲリニアの責任を負うべき安倍氏はここでも嘘の責任があるのですが、確認の必要なしと判断しています。自分の名前を使ったのだから責任は当然でしょう。嘘もとうぜん自覚しています。
こちらは経済問題にはアメリカのリーマンショックなどに説明を繰り返しています。当時のポールソン長官がゴールドマンサックスという出身母体を守っただけであり、多くの負債をアメリカの国民がしているのに、誰も彼を非難しないのが、アメリカの現実です。金融界はマスコミの資金源でありユーザーなので、全く批判がなされないという非常に残念な状況です。政府を通じて学者の発言も制御するのでやりたい放題です。
もちろん今後は米国政府の財政破綻が明確になる流れですので、やっと問題に気づいている人々が彼らの犯罪行為を明確にする順番です。
日本でもよく似たものであり、政府と彼らに管理されているマスコミは問題を明確にしないのです。自分たちの利益でもあるので今の状況が続くのですが、情報公開に対してマスコミが意図的に情報統制に参加してきた部分は批判される事になりますし、再販制度で保護される理由のない状況は明確です。
これらも署名による司法権行使で彼らの不作為を公表できるのであり、マスコミなどは伊藤詩織氏の報道さえまともにしないのです。これで被害者を黙らせるのですから公正な報道など今の状況下では無理でしょう。
この点はＮＨＫを公共放送として、国民目線の報道姿勢に変えることから始まりでしょう。公共放送が政権べったりで批判しないのは、法に触れている状況です。これを許した政府と併せて法の裁きを求めるだけで、変化が起きるでしょう。自公が倒れるならば、今の責任者達は心中以外にないでしょう。
あと政府発行紙幣は国債を転換する物です。利子を払わなくても良くなるのであり、不労所得、不当利益としての金利は不要な物からどんどん無くせるのが、今の日本の経済の実力です。３０００万円の家をローンで６０００万円払うと、３０００万円が私企業である銀行の利益です。彼らが利益を独占する理由もなければ、３０００万円を国が貸し付けて回収し、３０００万円の利息分を当事者が消費すれば、国としては資金をより大きく回転していることになるでしょう。この種の銀行の不労所得には、利権があるだけであり権利などないのです。国債とローンは大きく変えられる金融分野です。
過去の国際金融資本は、経済学者を囲い込んで、自分たちに都合の良いシステムを作り、公営ギャンブルにしていたような状況です。株価の上下が意図的に作り出されて誰かの利益になるのです。
これらは行きすぎており、株の電子決済に早ければ早いほど有利な状況が作り出されています。公平性など全くもって失われており、強者の利益になるだけの状況です。アメリカの金融に誰も文句を言えないのですが、ドルの信認が低下するので、彼らの有利な立場は維持できずに消えてゆくでしょう。
様々な変化が避けられないところに来ているのです。こちらは単純に平和で永続する未来を求めている者ですが、こういった部分までを一通り見直さないと、偽善の側が返り咲く事になりかねないのです。タックスヘイブンの闇も含めて、一通りを透明な世界に公表させることになると思っています。
一部の嘘が通るという状況を無くすだけなのですが、その結果の変化は大きな物になるでしょう。
ここまでが自然の願いであり、伝えてくれた情報です。ありがとうございました。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
ＰＳ
携帯の電磁波問題の関連はリニア亡国論にあった兜論文を調べた結果での進歩です。船瀬俊介氏の努力がここに関連記事を生み出した物です。ありがとうございますを贈ります。