自然が警告するＪＲリニアと原発の安全性２ １０月２４日
２）原発の安全性
始めに自然の批判です。東京電力福島第一原子力発電所に組み込まれているフメイミム空軍基地への情報です。
東京電力福島第一原子力発電所のまとめ
福島原発の事故に関して、政府は嘘をついている。漏れた原子の放射能は毒として健康被害を広げている。事故報告書も嘘だった。
事故は、放射能の反動、地震予知、常温核融合の理論を教えた。放射核は常温核融合のエネルギーで月に運んで処分できる。
原発の安全性について、地震の加速度規制である６２０ガルの話を進める予定です。その前に政府がいかに国民を騙してきたかを明確にしておきます。「監視情報が後押しするロシアと自然の情報公開１」からの抜粋です。イラストは同じ物を掲載しています。
東京電力福島第一原子力発電所と日本政府が、汚染された環境と食品を通して、無責任に垂れ流している低レベル放射能の被害は確実に日本人の健康を蝕んでいます。政府は実体隠しに必死ですが、この記事を書いてみて歴史として同じ事の繰り返しである事を痛感します。放射能被害を隠し続ける実体を知れば国民は変わらざるを得ないでしょう。健康被害において臭いものに蓋をする限界が来ています。
この説明は特別にイラストを準備しましたのでご覧下さい。厚労省の政府統計ですが、２０１１年以降に死亡率の変動があります。この時期から同時に心臓病、肺炎、脳卒中の比率が低下し、老衰が急上昇です。老衰は２００７年くらいからの上昇を続けているのでこの時期の操作か偶然か分かりにくいですが、統計としてはここで手法が変わり、死因を老衰にする指導があった物と推測します。この意味で現実的にはここに放射能被害の実態が、かなりの程度現れている可能性が高いです。愚かにも隠す必要のあるデーターを別の名前で集めたのでした。この老衰にある増加分こそ放射能被害の実態に近いでしょう。統計上全国レベルですが、どこまで県別で拡がっているのか、食品の安全性も満足に評価されておらず、実体を知る事がまずは最重要でしょう。
特効薬が３種類の疾病に同時に開発される事はないでしょうし、平成６年にもグラフに大きな変化が現れています。この時は厚生労働省の指導で死因の判定基準が変わったと確認が取れています。統計変動を人為的に起こした前例があるのです。
現実的には政府が放射能被害の実態を隠すために、死因の判定基準が操作されて、統計的連続性を失わされているでしょう。これも告発が必要なレベルの犯罪行為でしょう。
ここには現れない隠された数値は、イラストに紹介したデーターをご覧下さい。統計手法にはこの種のごまかしが日常茶飯事ではないはずです。政権が交代すると、東京電力福島第一原子力発電所の臨界事故原因の見直しも含めて、信頼できる健康関連の数値を順番に公表できると思います。それまで放射能関連の政府の噓に我慢する必要があるでしょう。
単純に考えると、老衰の死亡率は２０１１年以降で１０万人当たり４０人くらいの増加です。日本の人口１億人に直すと４万人の死者ですが、この全てではないにしても万人単位の人々が、自分の死因も分からずに亡くなっているでしょう。
その多くは放射能の直接被害と食品経由の間接被害であり、１年に万人単位が放射能の被害で亡くなっている可能性を否定出来ない状況を厚労省が作り出しているのです。現に周産期死亡率の確率データーは２０１１年以降で放射能汚染度の高い６県において１５．６％も上昇していますが、厚労省はこれも分からないようにしています。
この後説明する放射能の反動の明確化は、医療関係者の噓を根底から崩します。変化の時は近いと思います。
米国の劣化ウラン弾による健康被害が兵士の間に広がっている状況も同様でしょう。この先の情報公開で、アメリカ物理学会の隠す放射能の反動の存在も明らかになるはずであり、軍産議会複合体の利益のために兵士と戦場の被害者達の健康が犠牲にされて来た部分が明確になると思います。
放射能の反動は作用反作用という物理の基本原則であり、放射核側が音速で動いて生体分子を破壊する部分がこれまで見落とされてきただけです。この明確化はこれまでの噓を大きく崩します。一つは放射核が化学作用で内臓などの特定部位に集中し、その部位を破壊する事と、もう一つは放射能のエネルギーの総量が半分しか評価されていないことです。これは放射核を体内に取り込むと、外部からの放射と比較して被害が二倍になるという意味です。いわゆる内部被曝は特定臓器への集中も含めてその分恐ろしいのです。
部位への集中は蓄積につながり低レベル放射能の場合に被害が少ないという議論の根拠を根底から崩します。加えてこれまで不明であった特定部位への損傷の集中の原因も明確になり、福島の子供達の甲状腺の異常は明確に放射能被害であると言える様に変わります。
山下俊一氏福島県放射線健康リスク管理アドバイザーの犯罪行為を明確にする事が非常に重要です。彼は生体への影響をその目で見ながら、これを無視してすぐにはばれない噓の科学を捏造したのです。地震のメカニズムを知らずに同様の噓を並べた福島原発事故報告書の責任者失敗学界畑村洋太郎氏と共に御用学者の鏡でしょう。彼らは改心なくしてこの地に再び生まれてくることは出来ないでしょう。二度と必要とされない行為でした。
科学論文の査読を通して科学を捏造できる御用学者の犯罪を、社会が告発する必要が認識されるでしょう。事実を捏造するフェイクニュースと合わせて、現代社会の宿痾です。
ＪＲ東海の嘘は、超伝導電磁石の問題点を停電が起きない事にして隠している部分です。自然が北海道胆振東部の地震を通じて大規模停電を起こさなかったら、国民の皆さんへの説得にも影響したでしょう。
これと比較して、人口動態への彼らの行為は容認できるでしょうか。１年間に万人単位で放射能被害の健康悪化であるのに、老衰として扱われている可能性が非常に高いのです。どうして３１１地震後に老衰が急増し、心臓病、肺炎、脳卒中の比率が低下するのか、理由は医学的には誰にも説明できないでしょう。多くの人々が苦しみ、放射能に汚染された環境の中で生活することを強制されているのです。安全ではない放射能は子供達の体と健康を蝕んでいるのに、政府はその実態を隠すのです。
妊産婦さんの状況を考えても事態は既に深刻です。放射能の拡散した場所では胎児の死亡率は１５．６％も増えていることになるのです。あなたはその環境の中で子供を産みたいですか？育てたいですか？これは現実であり、隠しきれるレベルを超えているのですが、まだ情報が政府の統制で大きく拡がらないだけでしょう。
同様の隠蔽の結果が万人単位の不自然な老衰死の急増です。こう考えることが論理的であり、政府の御用学者達との論争になると思われます。
この部分は国民の皆さんが声を上げないと変わらないでしょう。政府の言う事がいかに嘘まみれなのか、彼らの嘘を明確にする事は非常に重要なのです。あなたの健康が彼らの利益のために犠牲にされているのです。実体を隠す事で、被害を救済する費用をかけないで済むように、政策を実行しているだけなのです。
一方では経済的にも必要性の非常に低いＪＲリニアの建設に邁進し、数兆円が既に建設利権に投入されていますが、この費用は間違いなく無駄であり、自公政権に弁済の必要が生まれるでしょう。超伝導電磁石の問題点を停電が起きない事にして隠したからです。過失ではなく故意であり、これを明確にする大規模停電が北海道胆振東部の地震で起こされたことにより、政府の今後の言い訳が通用しなくなってもいるのです。自然が指摘するように現代のタイタニック号なのです。
この部分でも自然は、「福島原発の事故に関して、政府は嘘をついている。漏れた原子の放射能は毒として健康被害を広げている。事故報告書も嘘だった。」と伝えてくれています。あなたは政府と自然のどちらを信じたいですか？
自然も放射能被害を受けているのです。だからこそ政府を告発するのであり、未来の共存に向けて、それに反する相手として告発していることにもなるでしょう。
地震予知、常温核融合については既に書いてきていますので、科学の記事を参照下さい。自然は３１１地震を起こしていますが、これを起こさないと未来を良い方向に変えることが出来なかったのも現実でしょう。こちらはこの二つを３１１地震以後に福島の現実から学んだのであり、良い方向の未来への種にもされていたのです。
常温核融合は核分裂式の原子炉よりもはるかに小さく安全な物を作る事が可能です。ナノテクを使うことで常温核融合の電池サイズが達成出来ると考えており、送電網を建設する必要性をなくして行けると考えています。大型の発電所も可能であり、衝突型の常温核融合炉としています。こちらはｋｍサイズのＵＦＯを飛ばす時のエンジンに出来る様に開発できると考えています。タンカーを海から空に上げるイメージです。
これらはＳＦにしか聞こえないと思いますが、元々宇宙には存在したテクノロジーであり再びこの地で再現するだけというのがこちらの思いです。先史文明の教える歴史の中では月は人工物ですし、理論的にはこちらの中では進んで行けるレベルであり、質量の制御と合わせて優先事項の高い課題です。
この点自然も、「事故は、放射能の反動、地震予知、常温核融合の理論を教えた。放射核は常温核融合のエネルギーで月に運んで処分できる。」と伝えているのであり、高レベルの放射能汚染物質を、月に運んで最終処分にしたいのは、自然も元の環境を取り戻すためにその様な対処が必要であると考えていることになるでしょう。今の状況で事故炉を棺桶に入れても、地下水は染み出し海への汚染も、そこから拡がる大気と台地への汚染も止まることはないのです。
この問題に向きあうには、低レベルの放射能は微生物の原子転換作用を利用して除染をする事と、大量に存在する高レベルの放射能物質を月に運ぶ以外に手法がないと思います。地球にある限り汚染を広げるでしょう。常温核融合のエネルギーを適切に使える様になれば、重量があっても大きさがある程度あっても、様々な手法で月まで運べるでしょう。
御用学者の嘘を聞いているだけでは、未来を良い方向に変えることは出来ないのです。嘘をつく政治の問題点を明らかにして、進むべき未来を目指す必要が私たちにはあるのです。
ここから地震の加速度規制６２０ガルの話です。
この記事の準備として「構造線と火山による地震発生と日本列島の形成」という記事を連載中です。まだ３記事目で止まっており、続きも重要な所です。日本の構造線が大地震を起こしているところと、現在の平野や盆地を生み出している現実を理解しないと、日本を今の形に作り上げた地震の効果を適切に理解したことにならないのです。Ｍ８クラスの大地震が繰り返し数万回も日本列島の誕生後には繰り返されたのであり、古い地震の断層など断層かどうかの区別がつきません。断層がなくても地震など簡単に起こせるのが構造線の付近です。
この種の構造線で、原発に近い物を書き出した物をイラストに載せています。日本中に無数に構造線は走っており、一度生まれた構造線はその後もプレートの動きに釣られて微動を繰り返し、消える事はない様子でした。
地震を生み出しているのは、この種の構造線と、これを動かすプレートの運動、そして火山のマグマ溜まりです。同様に火山のマグマ溜まりをイラストに重ねて載せています。
構造線とマグマ溜まりが重なる線や点では、大きな地震が起き易くなるのです。これは地震の仕組みであり、動く物が衝突してさらに大きく破壊するという感じです。
プレート運動は、太平洋プレートが主に西北西に、フィリピン海プレートが北に、ユーラシアプレートは主に東に進んでいます。それぞれが衝突しているので様々な方向に揺れながら、構造線を刻んできています。北米プレートはこの中では浮いている感じです。
構造線の起こしうる地震の規模をまず推定します。
構造線が動いた地震としては、濃尾地震のＭ８．０が最大です。関東地震は海洋型に分類されるのですが、こちらの見立ては前記事に解説を書いており、関東中央を走る構造線を動かした地震です。Ｍ７．９の大きさがあります。
こう考えると、太平洋プレートの構造線を強く動かすと、簡単にＭ８になると言えるでしょう。日本の歴史で地震の大きさを測れるのはここ数十年ですし、まともな統計にはならないでしょう。数万回の繰り返しを考える時、Ｍ８よりも大きな物もあったのではないかと考えます。
続きはフィリピン海プレートの構造線の地震ですが、二種類に分けて考えます。一方は太平洋プレートの構造線との交点に生み出される物であり、太平洋プレートの強さもあってＭ８レベルで良いでしょう。これでも最低基準です。
九州には太平洋プレートのエネルギーは強く届く事はない様子です。方向的に西南西であり、ＧＰＳ変動データーを見ていてもこの角度になることは、異常時以外には見られていない記憶です。
すると九州についてはフィリピン海プレートの動きとしての評価が必要になるでしょう。
事例としては宮崎県西部で１９０９年にＭ７．６、深さが１５０ｋｍと言われています。この深さだと海溝型にも検討すべきでしょうが、位置が内陸なので構造線にも関係した可能性があり、この数値を例にします。
その他桜島の地震でＭ７．１、２００５年の福岡県西方沖地震の地震でもＭ７．０があり、こちらは構造線の地震でしょう。桜島はマグマ溜まりの分類で良いと考えますので、構造線が動くとＭ７は確実でＭ７．６にも可能性があるのが、フィリピン海プレートの持つ構造線の起こす地震の評価の最低基準でしょう。
続いて、地震の起こす最大加速度の評価です。過去の事例を挙げます。ｗｉｋｉの最大表面化速度のデーターより日本の部分を抜き出しています。
東北地方太平洋沖地震 ２９９０ガル Ｍ９．０
岩手宮城内陸部地震 ４０２２ガル Ｍ７．２
宮城県沖地震２０１１ １４８０ガル Ｍ７．２
新潟県中越沖地震 １０１０ガル Ｍ６．８
兵庫県南部地震 ８９０ガル Ｍ７．２
宮城県沖地震１９７８ ４３８ガル Ｍ７．７
この中では１、３、６番目は海洋型のプレートの跳ね上がり地震であり、構造線の地震とは区別が必要です。解放されるエネルギーとして、大きければ大きいほど加速度も増えるというレベルの理解で良いでしょう。
こちらの紹介したい構造線の直撃地震は、この中には含まれていません。岩手宮城内陸地震はフィリピン海プレートの構造線が動かされているに等しく、４０２２ガルという最大加速度を達成してはいます。
しかしながらこの地震は自然が起こす気になれば、４０２２ガルも起こせるというデモンストレーションをしたに等しい地震です。Ｍ７．２の大きさでも最大４千ガルレベルが可能であることを示した物です。二つのマグマ溜まりが協力して、大きな最大加速度を達成したのでした。
これに比較する構造線の地震ですが、こちらは濃尾地震のＭ８．０となります。この時は御嶽山と白山のマグマ溜まりが協力して、太平洋プレートの構造線を直接動かしている地震です。古いので最大加速度のデーターは存在しませんが、１０００ガル以下である可能性は低いでしょう。Ｍ８．０規模で断層が動くのであり、広域にわたって断層エリアでは１０００ガルが達成できていたのではないかと思われます。Ｍ７レベルで１０００ガルが達成できるのが断層地震であり、これが広域でＭ８になっても、断層としては広域になるだけであり同じ様に動けるでしょう。
Ｍ９になると、もう検討もいらないかと思える状況であり、３千ガルが遠方の震源で陸側に起こされる状況です。どの様に検討しても６２０ガルにはならないでしょう。
リスクサイドに立つなら、構造線が関係すれば、Ｍ７地震においても１０００ガルまでの覚悟は必要でしょう。過去の事例です。構造線その物の上にあれば、６２０ガルなど簡単に超えるのであり、構造線から生み出された少し離れた断層でも、中越沖の様に１０００ガルまで届くのです。
ここまでを理解した上で、個別に原発立地を見て行きましょう。津波については後でまとめます。まずは揺れについての検討です。地質図も加味しての検討結果です。
川内原発
海沿いの海成層にあり、すぐ隣が安山岩です。これは典型的に地震の揺れを増幅する場所であり、Ｍ７の揺れで４０００ガルとは言いませんが１０００ガルは簡単そうな場所です。地質条件は最悪です。
構造線の真上に近く、構造線のどれが動くか次第でしょう。Ｍ７で動けば６２０ガル規制などほとんど役に立たないでしょう。構造線があって、しかもその上に桜島のマグマ溜まりの活動軸が走るのです。桜島が噴火したり動きを見せる時に破壊される可能性は高いでしょう。
玄海原発
ここも構造線と阿蘇山のマグマ溜まりの活動軸上にあるので、Ｍ７の地震を起こすことは可能な場所です。
この地は玄武岩で出来ており、他と比較すると揺れは小さく出来るでしょう。北京を動かすほどの動きが出来る阿蘇山なので、このエリアをＭ７以上で地震にすることも簡単です。阿蘇はフィリピン海プレートの角に当たる場所であり、他の火山とは比較できない大きなエネルギーを持っています。
地形的には構造線と平行に走る断層が隠れていなければ良いという場所ですが、阿蘇山次第です。安全性などＭ８での評価まで必要に感じるので、結局マグマ溜まりの軸を外さない限り安全性の確保は難しいでしょう。
伊方原発
ここも愚かな立地です。多少は硬さのある変成岩の隣に埋め立てをして立地にしており、川内同様に埋め立て側に大きな揺れを生み出す構造です。
加えて中央構造線上であり、ユーラシアプレートの動きに合わせていつでも大きな地震を起こせるでしょう。阿武火山群のマグマ溜まりとフィリピン海プレートの構造線まで交差し、Ｍ７で１０００ガルなど難しくないでしょう。
島根原発
海成層と埋め立てと思われる場所が混在しており、柔軟な土地です。構造線としてはフィリピン海プレートの物が通りますし、近くを隠岐の島のマグマ溜まりが通る場所です。
Ｍ７の直撃にも可能性はあるところですが、他と比較すれば真上にマグマ溜まりがあるわけではなく、６２０ガルを越える揺れは起きにくい部類です。
フィリピン海プレートの構造線の直撃を受けると、やはり６２０ガルでは苦しい条件です。
高浜原発
東側に安山岩があり、立地はその隣の火砕流の混ざる場所です。埋め立て地もあるので、揺れを増幅する場所です。津波も心配な湾があります。
太平洋プレートの構造線が北側を通り、Ｍ８レベルの大きな地震と、その後の津波に備えが必要です。ここでの６２０ガルは非現実的です。
大飯原発
花崗岩と斑糲岩、玄武岩の台地に堆積層が層で混入しています。この場所が割れて堆積層を形成したと思われ、大地震が起きると崩れるほどに安定度に問題を感じる場所です。
硬い岩と柔らかい岩のサンドイッチであり、揺れを増幅し、危険な場所です。津波も心配な湾があります。
太平洋プレートの構造線が北側を通り、Ｍ８レベルの大きな地震と、その後の津波に備えが必要です。ここでの６２０ガルは非現実的です。
美浜原発
ここは花崗岩ですので、柔軟な場所ではなくこの点は良いのですが、地形が最悪の湾に隣で津波を増幅するでしょう。
太平洋プレートの構造線が北側を通り、Ｍ８レベルの大きな地震と、その後の津波に備えが必要です。ここでの６２０ガルは非現実的です。津波対策も無意味でしょう。
敦賀原発
ここは半分花崗岩で半分が堆積層です。揺れを強く増幅するでしょう。美浜同様に湾があり津波対策は不可能でしょう。
太平洋プレートの構造線がすぐ北側を通り、Ｍ８レベルの大きな地震と、その後の津波に備えが必要です。ここでの６２０ガルは非現実的です。
志賀原発
安山岩と堆積層が並んでおり、揺れを増幅します。
フィリピン海プレートの構造線と、白山のマグマ溜まりが影響してＭ７クラスなら起きると思われます。揺れを増幅されるので６２０ガルでは不安です。
浜岡原発
こちらは海成層です。
富士山のマグマ溜まりに近く、太平洋プレートの構造線が北側を通る立地です。構造線がＭ８で揺れる時に６２０ガルでは不足でしょう。
東海第二原発
砂丘堆積物の上です。構造線と富士山のマグマ溜まりの真上なので、検討する意味さえないほど悪条件です。
福島第一と第二原発
盛り土の上とのことで、ほぼ海成層でしょう。西側をフィリピン海プレートの構造線が通り、Ｍ７での揺れが起きるでしょう。６２０ガルで大丈夫かは、構造線が直撃するかでもあり、その場合は１０００ガルでしょう。
女川原発
ここも海成層ですが、地質図には断層が書かれており、この意味でもう無意味でしょう。男鹿半島の西側にフィリピン海プレートの構造線が通っています。広い幅を持つ強い動きのある場所です。従い構造線が動く時には、可能性が低いだけですが、Ｍ７の直撃と断層破壊で損傷するでしょう。
東通原発
堆積物の上です。太平洋プレートの構造線上ですので、Ｍ８レベルです。１０００ガルでも無理でしょう。八戸沖の地震で津波を心配する必要もあり、安全ではない場所です。
泊原発
盛り土と流紋岩で安全とは言えないでしょう。樽前山のマグマ溜まりの影響域にあるので６２０ガルで大丈夫なのか不安という所です。
地形的には太平洋プレートの構造線が真上を通る可能性のある場所です。この構造線の有無は検討されるべきであり、二つの平野を通るので可能性を高いと感じます。その場合は１０００ガルでも無理でしょう。津波対策も重要になります。
津波について
海洋型の地震だけでなく、構造線型の地震も過去に津波を起こしており漁村を飲み込んでいます。この場合高さ４～５ｍになるのですが、それ以上でも記録に残らないだけです。湾の構造などで津波の高さが増幅する場所などは、津波対策をしても無意味に感じます。
東日本大震災後に１５ｍの防潮堤が流行っていますが、これにどんな意味があるのか国民はもっと考える必要があるのではないでしょうか。地震次第で防潮堤は壊れることがある物ですし、何十年も先まで今の防潮堤が維持できる物か、費用も検討が必要です。潮の流れを変えて地形も変えるのであり、ゆっくりと自然が地形を削って崩す方は簡単です。
政府は土建の利益誘導に、ＪＲリニアの建設も含めて邁進しているのです。自然と先史文明の教える未来の計画では、２０２７年には６ｍの海面上昇が起きるので、防潮堤などは崩れるでしょう。６ｍを常に支える強度が維持できる設計ではないでしょう。こんな物に意味があるのかと言う話が目の前の未来です。
これまでの地震科学は断層の動きしか見ないので、海側の海溝地震との組み合わせでの評価しかされていないと思われます。太平洋プレートの大きさと重さで力を構造線にぶつけるのでありその大きさはＭ８が普通でしょう。フィリピン海プレートも大きな物になるでしょう。
現実はこれらに対して、これら自然の教えた構造線と、マグマ溜まりの動きが加わることになるのです。ここまで地質も含めて検討してきたように、構造線上での地震はＭ８以上も可能で簡単に６２０ガルを越えるのであり、動き次第でその数倍にも簡単に届くのです。断層だけなく地質にも配慮をすべきだったのです。
これまでは科学が遅れていたことと、御用学者が嘘をつくので６２０ガルの規制で現状が維持できているのですが、科学の進歩は日本の原発で６２０ガルを越える地震が起きないとは決して言えなくなる状況です。数値には理論的根拠がないのである。ここまでなら過去の設計数値をクリア出来るというだけでしょう。自然の前には無意味です。
原発は廃炉が必要である。失敗事業として資金負担できず、放射能のリスクも含めて国民を騙してきた、電力事業は国有化が相当である。客観的科学を無視する原子力規制委員会は解散し人材を入れ替えて再組織化し、放射能汚染の後始末をしっかりと行うべきである。
最後に
私企業の犯罪行為についても書いておきます。ＪＲ東海の犯罪には既に触れており、公明党の責任である国土交通省も共犯で、超伝導電磁石の問題点を停電が起きない事にして隠しているのです。ＪＲ東海は悪質であり、国民の質問など裁判でも１年半も時間稼ぎで答えないのです。電磁波にも問題を抱えるのですが、ただただ答えないのです。
同様に考える必要のあるのが、東京電力です。私企業になると双方とも特許なども含めた守秘義務を悪用して、問題箇所を見せないなどが横行しているのです。これは福島原発で地震により損傷した配管を国会議員にさえ見せないこと、恐らく柏崎刈羽でも非常の重大な損傷を隠しているでしょう。２００７年の事故以降、２０１１年の３１１地震が起きた時点でさえ、再稼働できない状態を抱えていました。
私企業は利益のために平気で嘘をつくのです。加えて、守秘義務を悪用して都合の悪い情報を開示しないのです。これでは国民の求める公共性に合致した公共性の高い事業など成り立たないでしょう。
ＪＲ東海も国有化が相当であり、嘘で国民を騙し、国費の投入を受けた分を自公政権と負担し弁済する必要があります。その結果で国有化で良いでしょう。安全なサービスよりも私企業としての利益が優先するなら、その事業を私企業が行うのは適切ではないでしょう。もちろん電力も原発廃止の費用負担が出来るはずもなく国有化です。
こういった部分は、郵便事業も含めて見直しをする時期でしょう。これらを提唱した新自由主義の嘘は現状では明確であり、社会を損失だらけにしています。民営化で利益を得たのは一部の個人であり、社会の利益になっているのか不明瞭でしょう。
あとはこの種の私企業になると、会計を操作して、いわゆる原子力村やブラック企業に資金を回して悪用します。原発を批判すると嫌がらせが続くのは現実です。これらは私企業故に資金を回せるのです。この部分の情報開示も今後非常に重要な部分です。
記事が長くなり電磁波の問題には触れられませんでした。電磁放射の問題は、企業の利益に直結しており、ここでも問題は隠されています。昔はＰＨＳで弱い電波の物を選べたのですが、ビジネスモデルを崩されて消えています。
ネットで調べると携帯電話３台でポップコーンを作る動画を探せます。それほど強い電波を人体で受けているのに無害な理由などゼロです。５Ｇなどの新しい物ほど害は強まります。携帯基地局も、近くほど健康被害をばらまいているのです。
これらの問題の多くは、結局は欧米の軍産議会複合体が、弱者である国民を犠牲にして私企業の利益だけを追いかけた結果として引きおこされている物です。アメリカにはものが言えない時代はもうすぐ終わるように、善と偽善の争いに結末を迎える事になる状況です。変化を信じられないと思いますが、これからの自然の起こす変化と、その影響に注意が必要な状況です。
彼らの問題を情報公開しないと、地球温暖化がこれまで以上に進展し海面上昇が起きて海辺に人が住めなくなるだけでなく、農業も工業も場所を失う事で大きく経済を損なうでしょう。厳しい競争と戦争しか起こらないかも知れないのです。
今なら自然を回復し、海面上昇を防ぐ事に可能性があります。政府の隠す嘘に対して情報公開が出来る仕組みを導入すれば良いだけなのであり、民主主義の国としてこれを国民が求めれば実現できるのです。
欧米の奴隷として鎖を愛するが如し、御用政治家、御用官僚、御用警察、御用検察、御用裁判官は特に大きな問題です。御用マスコミにはどんどんと情報を公開させれば良いのです。９１１同時多発テロを起こしたアメリカの国会議員達は、軍産議会複合体の代表であり牢屋に入ることになって当然なのです。
この可能性が見えると、国民にも国を変えられるという希望が具体的に見える様になるでしょう。
安倍政権に関わるレイプを告発した伊藤詩織氏は、日本国内では命が危ないという事で今はイギリスだそうです。この種の嫌がらせが私企業の資金から回されているのであり、安倍政権は御用警察と御用検察、御用裁判官も使って犯罪調書を不法に書き換えてレイプ犯を無罪にしたのです。関係書類を公表する義務のない部分を悪用する政治の主導する犯罪行為です。
こう言う物こそ国民主権で情報公開を求める必要があるのです。例として署名を集めて情報公開をさせて国費で裁判をする仕組みを提唱しています。国民の皆さんが必要に感じれば法に出来るのであり、安倍政権の悪事を情報公開できるのです。具体的には伊藤詩織氏のレイプに関して書き換え前と書き換え後の犯罪調書と関係証拠を公表させるのです。犯意は明確になり誰が何をしたのかが明確になるでしょう。
法の盲点を突いたこの種の犯罪行為はたくさんあるでしょう。国民がこれを署名を集めて告発すれば良いのであり、結果として権力の犯罪を大きく減らし、公正な社会を求める事が出来るように変わるでしょう。
自然の動きに合わせて、平和で永続する未来を求めて、政治を変える行動を起こしましょう。軍産議会複合体と日本の御用組に対抗した自由党の小沢一郎氏には、この種の政治活動をやり抜く実績があるでしょう。出来うる限りの協力をしたいと考えています。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
