紛争と噴火の可能性について 5月9日

 5月9日の本日にトランプ大統領のイラン核合意破棄が決められて公表となり、関連する今後の変化の可能性を調べています。
 地の声の記事側に詳細を載せていますので、ここには概要のみの転載です。霧島山に続きの噴火の可能性を思わせるGPS変動データーが計測されており、5月2日以降の火山性地震の活性化と、関東から伊豆の火山のマグマ溜まりが九州から琉球列島を押していた部分に結果を出していると思います。
 今後硫黄山になるか新燃岳になるかは不明瞭ですが、火山性地震の位置としては新燃岳であり、火口の形を変えるほどの噴火にも可能性があるでしょう。
 自然がこの前兆を見せており、実際には噴火しない可能性もあるのですが、噴火につながる未来の可能性を調べています。

 現状で政治経済のイベントの発生なくそのままに時が流れると、米中貿易戦争の始まりか、米朝合意のどちらかが先に起きる流れでしょう。米中貿易は中国の高官がアメリカで交渉を続ける所であり、こちらも今月の末には結果が出てくると思われます。
 自国の財政破綻を抱えている軍産議会複合体も中国共産党も、このまま平和に流れると困るのが現実です。戦争に向けてどの様に動けば情報公開をされずに進んで行けるかを考えているところでしょう。
 善の側の自然は118731という語呂合わせで米朝非核化の合意を願っている部分を見せています。この部分は中国がアメリカと戦争を起こす上で、北朝鮮を利用出来るかどうかと言う大きな条件が今後どうなるかです。
 北朝鮮がアメリカと直接非核化で合意に至れば、恐らく同時に朝鮮戦争の終戦も宣言されて、中国の望む朝鮮方面の戦争と南シナ海から尖閣での戦争という二面の展開は難しくなり南シナ海に絞ることになるでしょう。
 これを何とかするには、尖閣列島や南シナ海での紛争が必要になり、ここから米朝の合意を邪魔する所に発展出来るかを紛争のエスカレートで演出することになるでしょう。

 9日の3時に公表されたイランとの核合意の破棄ですが、早速イスラエルはシリアにミサイルを2発ほど発射したそうです。迎撃されたとニュースは伝えていますが、同時にゴラン高原エリアには防空壕の対処をする様に促しています。今後のこのエリアの緊張の高まりを明確にしています。
 イスラエルはシリアと紛争をする事で、イランにも影響力を行使したい様子ですが、イランはアメリカ以外の欧州各国との間では核合意を維持したい考えなので、現段階での挑発には乗りにくいでしょう。
 国際情勢としてはこの状況なので、噴火につながる未来があるのかを調べてみました。前回の記事と同様で混合の遺跡の政治と経済だけの評価です。作業量の都合で一部分しか調べる事は出来ませんが、可能性を感じる部分を調べています。
 現状では自然災害を起こすのではなく、まずは噴火という事になり、各地の災害を想定する必要はないでしょう。起きうる事態はシリア、南シナ海、尖閣列島での紛争の勃発です。時系列的にも米朝合意の前である今を選んでいます。米中貿易戦争よりも前の段階であり、イベントとしてはこれらの紛争には可能性があるでしょう。

 5月14日にはエルサレムの米国大使館の移転式典があるので、ここでのテロ発生にも可能性があり、相変わらずのでっち上げでイスラムを悪とし、シリアやヒズボラ、イランに紛争を仕掛ける準備が進むかも知れません。
 2001911の時の様には世界を騙す事が難しいので、この可能性にも注意が必要かも知れませんが、現時点では可能性は低いと思っています。今後の時間の許す範囲で検討することになる所です。
 テロはこちらにとって予想が難しく、軍産議会複合体にはロンドンでもパリでもやりたいところで可能でしょう。時の封印があって予想が難しいので、起きた場合にその後を検討する予定です。

 シリアの紛争、南シナ海の紛争、尖閣列島での紛争を評価したイラストを政治と経済で1枚ずつ載せます。尖閣列島の物は前記事と同様です。新たにシリアと南シナ海を追加し、今前兆を見せ始めている噴火にも注目を入れました。
 結果ですが、南シナ海での紛争だと戦争に近付き、情報公開を遠ざける結果です。政治の解析からは噴火にも変化はないのですが、経済の解析上では紛争はどこで起こしても噴火につながりうると言う結果であり、どちらかと言えば南シナ海の場合に噴火は強そうです。
 善の側としては、これから予想される紛争には対応が出来ていることになるのでしょう。実際に紛争になると噴火が起きて、その後の流れを変える事になり、戦争への追求に情報公開への流れが加えられて追求される様になるのでしょう。
 南シナ海での紛争ですが、フィリピンもベトナムも中国との戦争を望まない姿勢を明確にしています。紛争はこういった状況下でも起こされる物ですが、どちらかと言えばアメリカが直接中国軍との間にもめ事を起こすのかも知れません。
 これらはトランプ大統領の意志に反して米軍が起こす物であり、軍産議会複合体の動きになると思われます。この場合にはトランプ氏の巻き返しと貿易戦争における交渉への悪影響までがあるので、それほど簡単な事ではないと思います。

 尖閣列島の場合、安倍政権が政治的に不安定であり戦争を望む姿勢が見えていることと、日米合同委員会の存在により、自衛隊幹部が米軍の言う事を聞く様にされているので、国民が知らない間に紛争を起こされるという可能性まであるでしょう。
 自衛隊はイラクでの日報隠しが問題になっていますが、文官よりも米軍の言う事を聞くのが制服組の高官である状況なので、一部の自衛官の問題ですが文民統制が機能しにくい状況でしょう。
 こういった部分に不安を感じるところですが、尖閣で動けば情報公開と戦争状態の競争になるので、北京上海エリアに順番に災害が起こされるという流れで動けなくされる部分が現実化する事になりそうです。
 米国東海岸の地震も中国の地震も現状では信じにくいと思います。まずは続きの大きめの噴火を起こすかで状況が変化しますし、軍産議会複合体と中国共産党の望む戦争を止められれば、自然災害でなくても良いでしょう。

 暗号解析としては本来続きがあり、今書いた自然災害を条件化して評価し、戦争ではなく情報公開に進んでゆく様子までを見る必要があるでしょう。噴火が起きてもその後の動きがなければ戦争に流れるのであり、これを変える具体的な動きを必要としているところです。
 紛争にしても自然災害にしても、不確定要素の多い条件をいくつも重ねる評価には、何を信じれば良いのかという問題も出てきます。この意味で一カ所でも動きがあれば評価も進めやすいのですが、現状では今の時点の紛争を見送り戦争への評価の高いままに他のイベントを起こすというのも偽善の側に使える手段です。
 現状では先送りにするか、もう一つ別の何かを重ねて米朝合意への邪魔をしたいところだと思います。時間も限られており尖閣や南シナ海での紛争しかなくなりつつありますが、自滅への道を進むよりも前にいくつかのかけに出るのが一般的でしょう。
 噴火とその後の自然災害が連続する可能性まであるので注意は必要です。ニュースに注意をお願い致します。

稲生雅之
イオン・アルゲイン