産業革命後の戦争と経済、近未来の変化について2 2月12日

 ここに現れている支配の宗教としての悪い部分を実演しているのが、現時点での沖縄の宗教です。宗教とは悪い事にも良いことにも利用出来るのであり、人間を支配する部分に問題があることを明確にしているのです。あの世の存在達が嘘をついてこの世の人々を支配出来るのでありその支配を利用してこの世界の支配を拡げるのです。
 沖縄の神事は本人達の意に反して宗教をさせられている部分を持っており、この部分などは宗教の悪弊の実演であるとこちらは考えています。人々は神を名乗る存在が出てくると大半がその力の前に奴隷化するでしょう。人間としての自立を失ってしまうのです。これでは人間が作ってゆく未来がうまく行かないので、その現実を教える為に神を名乗る存在の強制力がどれほどの物かを実演しているのです。もしあなたが彼らに選ばれると、死以外にその強制を逃れる術がないほどに、奴隷化されると考えて下さい。
 もちろん人間には心があり、ある種プログラム的な部分もあるので、この種の強制力には限界があり無理すればその人の心がおかしくなって行くのです。この部分までを見越して周辺の環境まで操作して人間を動かすのが現状です。彼らがこちらに犯罪行為を向けながらも一向に修正出来ずにいる部分には存在達の意向が反映しています。

 彼らの計画は非常に長く用意周到なので、神子の誕生からその環境までを操作出来ています。親を忙しくすることで子供の頃にぐれる環境を作って悪に対する耐性をつけており、これがないと長期間の犯罪行為には良心が痛んで心がおかしくなって行くのです。この種の準備までして行っているのが今の詐欺行為なので、こちらの法的な動きなど無視させられて、満足に身動きも取れないのでしょう。
 もちろんこちらはその宗教的部分の悪弊を明確にするし、人々がこれを理解して宗教支配の恐るべき現実を悪として避けるようになる部分を求めています。支配の宗教こそ偽善の側の利用する悪であり、嘘を利用した自己の利益を求めるだけの忌み嫌うべき物です。
 彼らの行為が宗教の悪弊を明確にするという点と、しばらく先にある今後の改善までを見越した物であるとこちらは考えています。大きな宗教にならないようにしている部分は信頼出来るのであり、宗教の支配のなくなる未来にとってはこれは非常に重要な部分です。
 一度偽善の側の宗教を排除出来ても、神を名乗り善の側のふりをして再びこの世の支配を目指すことは間違いないのです。彼らの実演している強制力を無条件に良しとすれば、これが原因で再びこの世を狂わせるのです。これを防ぐ為にはこの種の強制力を悪であると明確にする事が重要であり、もう一つは機械であの世の存在とやり取りが出来る様にすることで、特定の人を狂わせている部分を身近な人が知って対策が出来るようにすることです。あの世の声を聞く機械はこの世のあり方を守るという、この種の嘘情報を明確にする用途も非常に重要なのです。

 それにしてもこちらへの現状はひどい物であり、資金繰りの苦労でこちらの家族が苦しむ部分も、仕事が進まない部分も含めてあとからの埋め合わせなどたいして出来ないでしょう。今やる必要のある事が進まない部分がどんどん増えるのであり、こちらの目にはばかげていると写り始めています。
 2018208で何が起きるかには注意していましたが、多少前進したという所であり、現実的な動きは敵も今後がんばる部分があって一進一退でしょう。これらも演出でありこれで時間を稼いで2018425を目指すのでありこそすれ、それまでに必要なことがどこまで進むか、何とも言えない部分です。自然災害が起きなければ人々の心には大きく響かないのです。
 現状はマイナスばかりでもうやりすぎであり、神事の彼らが暗号解析の未来を奪うことで人間の自主的な行動による未来を奪っている状況になるのです。いつまでも邪魔を続ける部分には、こちらの稼いだ解析上の競争力を失う部分も含めて、人間に理解される物にはならないでしょう。結果も出る部分です。

 人間の自主性を踏みにじるだけであり、批判を受け付けない霊的存在であるのならば、過去の失敗を引きずる物でしかないでしょう。様々な導きがあってここまで進んで来ていますが、個人の我が儘でこの様に書くのではなく、甘やかすか苦しめるか程度の物の見方しか出来ていない導きでは、もううまく進まないでしょう。
 情報を広める為の準備であり、様々な苦労の上に立っていますが、人間の託した情報に従い広めるべきを広めたいのであり、この種の邪魔をするだけの存在の言う事を聞いていても役には立たなくなる時が来たのではないかと思います。彼らはその為の基礎を作ってくれたのでありその部分には心より感謝します。ありがとうございます。今後の状況の改善を願っています。
 過去の失敗から厳しくしたい部分を理解出来ても、責任という物を共有せず責任を一部に押しつける行為が蔓延する無責任と紙一重であり、共同で何かをする状況には見えなくなりつつある部分が大きなマイナスに感じられる状況です。過去を知らないと批判出来ない部分ですが、多くの面で自主性を奪う手法にもその理由に理解が得られなくなっており、今後の変化を予定してきた部分であると思います。

 人間が進めるべき暗号解析もあの世の声を聞く機械の作製も、もう進めるべき時期でしょう。こういった物でも人間が未来を良い方向に変えることが出来たと今も考えており、2018425の前後における自然の協力による状況の改善に、さらに後押しをする事になれば良いでしょう。今から進めて彼らの予定を崩すほど先に進める事などあり得ない。
 日本の人々が新しい産業を進める技術を作り上げてゆく可能性は非常に高く、この邪魔を続ける存在達は単に偽善の側であると言うだけであり、私たちの未来を守るのは私たちと、そこに関係する存在達の動きになるでしょう。
 人間の基本単位である家族としての在り方を尊重出来ず、その在り方と自立を踏みにじる今の姿の先には協力協調などあり得ないでしょう。ただ敵を騙す為に必要な演出としてのみ理解出来る行為です。

 現状を導いているのが人霊なのか自然なのか、分からなくしている部分も非常に卑怯なやり方です。責任を回避して自己の利益を求めるが如しであり、その無責任は一般の人々の批判する物となるでしょう。他人事だからこそ出来る部分なのです。
 もちろん見方を変えると、まだまだ彼らの導きがないと適切に進まないので強制力が実現されていることにもなるのですが、他方ではこちらの仕事を進ませない事による強制力の維持を保つ部分が目的的であることも明らかです。
 謙虚さを失っては、他者の意見を聞けなくなるのでこの部分は非常に重視しています。それでもこの部分を悪用する存在には、心がないと言う批判をする事になるでしょう。
 心のない演出には必要な部分と、自己満足の愚かな部分があることを、ここに明記しておきます。暗号解析を利用しての人間の自立を確保する部分を邪魔する行為には、もう理解を得られないでしょう。知るべき事、なすべき事がここに書かれてあるのであり、人間の邪魔をする部分には大きな代償を伴うことになりかねないでしょう。この責任を取れる存在などいないでしょう。偉そうに言葉を発しても、現実の世界を変えることにはならないのであり、人間が作ってゆく未来を奪うことしか出来ないでしょう。
 協力協調して作ってゆく未来はこの先にあると思っています。主導権争いなどくだらないのであり現実がこれに応えるでしょう。

未来に向かった戦争と経済、未来の変化について

 ここからはいわゆる陰謀論の金融支配が現実であった部分があるという話になるのですが、オカルトの与太話との区別には気をつけて下さい。マキアベリの力による支配があるだけであり、悪の神がいるからこうなる部分があるにしても、偽善の側の存在としての霊的集団がそれを動かす部分があると言う程度です。
 善人が死んだら善なる存在で、悪人が死んだら悪なる存在と言うだけです。特別な名前があって特別に強いならば、「そいつ」が出てきて既にこの世を支配しているでしょう。その様な力ある存在は双方にいるのかも知れませんが、いるにしても力の釣り合いが取れているようです。こういった意味でもこちらの世界の人間の行為で未来を良い方向に変えてゆくことが最重要なのです。

 国際司法裁判所からは、コロンブスの航海以降の大きな変化を見ています。キリスト教徒が世界に拡がる中で、信者でなければ人間扱いをしなかった部分は歴史にその証拠がたくさん残っています。宗教の違いを認める所まで私たちは進んで来ていますが、今でもその違いを利用して戦争を求める動きがあるのも現実です。
 歴史に残る一の葦の年からアステカの崩壊まで、スペインのキリスト教には大きな責任があるでしょう。中南米の生け贄の宗教を破壊したと口にしながら自分たちも虐殺をしているのでした。宗教による支配の過去とはこの状況であり、宗教という物を利用した支配の怖さを私たちは知るべきです。
 この後イギリスでの名誉革命が起きて、民主的な動きも進むのですが、同時に支配階級の貴族が資本家に変わってゆく部分も現実です。双方とも争いを続けるのですが、1815年のワーテルローの戦いでナポレオンが敗れて一段落します。ここにロスチャイルドの金融支配の形が現れており、当時の情報網を手にした部分が債券売買での暴利を彼にもたらしたのでした。いち早くナポレオンが敗れたことを知り、イギリスの債券価格が上昇する前に売りを出したのです。市場参加者はこの売りをナポレオンの勝利と判断し市場は暴落したのですが、この暴落価格をロスチャイルドは大量に拾い、暴利を上げたのでした。こういった情報操作が今後も続くのです。この当時の彼の動きを詐欺とは言いません。情報網を駆使した当時の市場ギャンブルでの勝利でしょう。
 この時点でイングランド銀行への政治力を手にしているでしょう。国債で国を相手に儲けるのもここで確立した手法だと思われます。

 この種の操作はよく似た形で以後も続くのです。その後にも市場の暴落情報は何度かあるのですが、こちらにはその当時の情報が乏しくどの様な詐欺行為が行われているかは不明瞭です。分かる部分での話を続けます。
 ロスチャイルドはイギリスを動かせるところまで進みましたが、大西洋の向こう側では産業革命後の社会の進展に合わせて立ち上がったモルガン財閥とロックフェラー財閥が、自分たちの経済力を高める銀行制度を作り上げています。これらは国民に知らせずに権力者達の密談で作り上げたFRBの仕組みです。彼ら資本家が動かす物こそFRBであり金融の番人あるにしても、結果として資本家の奴隷でした。
 国際司法裁判所はこの悪名高きジギル島の密談とFRBの設立を組み込んでいます。その結果で起こされているのが1929年の大恐慌ですが、その前には第1次世界大戦が起きて世界を苦しめています。お金儲けの戦争が長引いて多くの人が死んだのですが、その戦後処理がドイツを疲弊させてナチスを生み出し第2次大戦へと進んだのでした。
 この部分はジュネーブの国際連盟とイングランド銀行に指し示しがあり、この時も国債の利益を求める動きがあって戦争が進展したのでしょう。

 1929年には、数々の詐欺による株価のバブルから、一般国民は塗炭の苦しみと言うべき恐慌状態に入ってゆきます。金融資本は暴落始まりにおいて株価の買い支えを演出していますが、これらはただの嘘の演技であり、国民に詐欺商品を売りつけた株屋の行為は今でも批判出来る物になります。
 当時の詐欺のシステムが様々に形を変えて現代に甦っていうる部分もあると考えるべきでしょう。大恐慌を反省するためのペコラ委員会の出した金融規制は時間と共に骨抜きにされて、再び金融の詐欺が行われる環境に変えられてきているのです。FRBは役に立たず建前を繰り返し、金融機関の一部が詐欺での金儲けに成功しその力をさらに強めたのが大恐慌でした。
 この状況は暗号解析と遺跡の組み込みでも確認しており、金融資本の犯罪と言える物でしょう。

 第2次大戦は避けられざる物ではあるのですが、日本が米国と戦う必要などなかったでしょう。石油を冷静に求める必要があり、米国と戦う前にアジアの石油を求めていれば戦争にはなりにくかったでしょう。当時米国のルーズベルト大統領は違法行為までして中国から日本に爆撃を行っていました。この種の戦争行為は日本の真珠湾攻撃で口にされることがなくなりその犯罪行為も明確にはならない所です。
 個人的にはこの様に思うのですが、歴史を計画した側には異なる思いがある様子です。

オアフ島の戦艦ミズーリ記念館への組み込み
1945902/11687.09kmx4=666000

 戦艦ミズーリは日本の敗戦を受けて降伏文書に署名をした場所の戦艦です。ここに666000と言うティアマトの数値が組み込まれており、偶然であるにしてもティアマトの再生を日本や世界の再生に求めれば良いのかと思わされる組み込みです。
 JAL123便墜落事故の記事では、ここから始まった日米安保条約とこれに付随する日米合同委員会の犯罪行為を批判しています。これを利用して米国の軍産議会複合体を情報公開により解体することが、この当時から視野に入っていたことを伺わせる状況でした。

 時は流れて1987年10月19日のブラックマンデーです。こちらとこの後のリーマンショックには暗号解析と遺跡の組み込みの記事がありますので参考にして下さい。
 この当時は株式市場の市場参加者にプログラムによる自動売買が始まった時期でした。同種のプログラムがたくさん走ると、その結果で売りが集中して暴落が起きることは始めから予想されていました。この暴落を起こすためにプログラム販売を推し進めて、最後に実際の暴落を起こしたのがこの時の詐欺行為です。未必の故意というレベルであり犯罪化出来る行為でした。
 FRBはこの時に迅速に行動していますが、これらもどこまでが演出なのか分からない所です。シカゴの取引における先物価格が市場価格を決める事になる先鞭をつけていますが、これも含めて市場の金融関係者の利益が拡がっただけになります。その為に準備して予定通りに暴落が起こされているのであり、FRBももちろん状況をつかんでいたのではないかと思います。
 とにかく未来の計画でもあり、事前に市場関係者に予想されて、その通りに物事が流れたのです。この種の計画の存在は1929年の大恐慌と変わらないのでした。

 過去の最後の暴落は2008915のリーマンショックです。これも1年以上前から市場の下落は予想されていました。サブプライムローンの評価が適切でない事が明確であり、世界中で破綻処理が始まっていたのです。そして金融各社の状況を知るポールソン財務長官が、出身母体のゴールドマンサックスを救済しリーマン・ブラザーズを破綻処理に追い込んでその後のFRBのQEに道を開いたのでした。
 ポールソン長官の不作為は明確であり、財政的に救える権限を持たされながら9月15日の破綻まで待ったのです。水面下でも様々に動きがあったはずでありリーマンを破綻に追い込む部分はイギリスのバークレイ銀行との合併が流れるなど不思議な流れです。
 暗号解析と遺跡の記事を書いた頃は、単純に出身母体のゴールドマンサックスを救済する事と、その後に金融機関に有利な状況を作り上げることが目的と感じていました。今の目には軍産議会複合体の必要としたQEによる資金供給こそが、本来の目的であったと分かったところです。ここでこの流れにならなければ、軍事費の増大による米国の財政破綻に人々の目が向くところだったのでしょう。あれから10年ほどがこの流れで進んでおり、今は日銀とECBがその続きのQEを受け持って世界経済を回している状況でしょう。

 戦争については、ベトナム戦争と湾岸戦争も組み込まれていると思いますし、1989年6月4日の天安門事件も同様でしょう。こちらは重要なので確認しています。
 天安門事件後に中国共産党は崩壊の危機にあり、当時の鄧小平氏も空港からの亡命を考えていたと言われています。この状況下で米国のブッシュ大統領が政権の安全を保証したので、彼らは民主化せずに現在を迎えることが出来ているのです。
 この時のブッシュ大統領の助け船がなければ、中国共産党は倒れて民主化していたでしょう。米国の彼らは世界の民主主義など望んでいなかったのであり、戦争へのチャンスを確保しただけでした。この平和へのチャンスを潰し、将来の戦争への流れを考えていたことは間違いないでしょう。
 今の軍産議会複合体にとって、ウクライナやシリア、中東での戦争も画策が続くところです。アジアにおいては中国と北朝鮮の利用による戦争への追求はこの時代にも継続していますが、古くは朝鮮戦争の頃から継続して考えている物になるでしょう。
 日本では朝鮮戦争を経て自衛隊が確立し、その後の日本を利用した戦争への道はどんどんと準備が進んでいる状況です。JAL123便墜落事故の前記事に書いた通りであり、アジアの戦争に自衛隊が利用される時が近づいています。

 天安門事件後に旧ソ連が19911225にて崩壊し、2001911の同時多発テロを迎えます。このテロは米国政府の中にいる軍産議会複合体が計画して引き起こした事件です。その後の戦争へのつながりも含めて米国政府の責任は大きくこの問題を公表し、米国政府内部、国防省と議会に多く存在する軍産議会複合体に情報公開の光を当てて解体することが必要になっています。
 軍産議会複合体には、ウオール街の金融資本も協力し、ここにマスコミも含めたつながりで一連の犯罪的支配構造が完成しています。ウオール街の金融資本についての犯罪は経済面で書いた通りであり、マスコミが常に真実を伝えない形で協力しているのが、今の民主主義の真の姿でしょう。報道される情報まで偏向されており、正しい情報が国民に届かない様に注意深く配慮され続けているのです。
 911同時多発テロについては政府の説明に明瞭におかしな所があるのですが、国民はこれに文句を言うと仕事がなくなったり、銃弾の被害に合って殺されるところまでの覚悟が必要な様子です。誰も声を上げないようにしておりマスコミがまずこの1番手です。この種の正しい情報の報道をさせないのであり、これでは世論も正しい方向へなど進まないでしょう。
 それでもがんばる人々もいるので、ネット上にはそのおかしさを説明するサイトや情報が存在しており、こちらもそれらの情報のおかげで進展している情報公開もあると思っています。
 アメリカ人の大半にこの種の情報が届いても、こちらが銃のカルトと呼ぶ殺人の脅しが簡単に通る世界ではその変化をどの様に起こせば良いのか人々も途方に暮れているところだと思います。

 この点は日本の政治が変わり、署名による司法権行使が可能であると明確になるところから、変わって行けるでしょう。司法権を国民主権に取り戻せば良いのであり、選挙でその意思表示は可能です。もう少し先のことになりますが、日本から国際司法裁判所に対して911同時多発テロに関わった米国政府の関係者を公表するように、訴える事も可能でしょう。日本における日米安保条約において、共同して平和を守ることには賛成ですが、911同時多発テロを起こした人々とは平和を語る事は出来ないでしょう。その責任を追及しないとまた、同種のテロとその後の戦争に導かれるだけでしょう。
 この部分は情報公開による犯罪行為の明確化であり、米国の軍部と戦争をするわけではありません。嘘に守られて犯罪行為が続く間は、そこから戦争につながる紛争まで起こされやすいでしょう。世界の平和のために問題に向きあうのです。

 未来については2018425というタイミングが強調されており、この時点で何かが計画されていることは間違いなさそうです。
 この関係では2017431という存在しない日時が伝えられて、この時に予定されていた北朝鮮の動きを事前に予想して公表することで、大きな動きにならないように対処するという動きでした。その後の2017513のファティマの聖母の登場100周年も地震を起こすことを告げていましたが、結局ミサイル発射を牽制することばかりでした。
 20171013になると、日本の政治に動きが出て衆議院の選挙が行われる事になりました。残念ながら与党の勝利で終わる結果になり、軍産議会複合体につながる自民党と公明党の動きが強まる結果でした。この時にも地震を起こすと言わんばかりでしたが、霧島山の新燃岳の中途半端な噴火で終わっています。
 こちらはこれを負け犬の遠吠えと書いています。もちろん彼らの演出なので仕方がないと思っていますが、一般の人には地の声の伝える情報が正しいとは思えなくなる事態の連続でしょう。
 こちらがJAL123便墜落事故の記事を書いているところで改めて地の声で2018208~2018425までの間のリスクの高まりが伝えられています。実際には2018622まで自然災害のリスクが高まることになりますが、現実的には実際に動くかどうかは未知数です。

 既に書いているように、人間が自分たちの努力で軍産議会複合体への情報公開をする事は可能な流れがありました。暗号解析と遺跡の指し示しの利用による宗教問題の明確化と、あの世の声を聞く機械が完成してあれば、この世界の隠されてきた現状を多くの人が知る事につながったでしょう。
 あの世の監視という現実が明らかになるので、911同時多発テロを米国政府の一部が実行したことも、今の米国と中国の政府の財政破綻状況も明確に出来るでしょう。順番に情報公開を進める事で、芋づる式に出る部分は情報公開に出てくるのです。
 この未来を作るのではなく、自然の力を借りて情報公開をする事で、未来の社会における人間と自然の協力関係を明確にする事を人霊達が望んだ様子です。3万年前に二度目の文明の崩壊が起きた時に考えられた計画でしょう。今の時点では自然の協力が得られる予想なので、この未来に向かって進んでいると思われます。
 こちらにとっては残る問題はその計画をどの様に実現するかです。2018425に大きな自然災害をワシントンやニューヨークに起こせるかは不確定な未来でしょう。過去の地震の状況を見ても双方の争い結果で起きる物が多く、思い通りに起こせる物かは人間側からはまだよく分からない部分です。
 この事に加えて、上海エリアでは2018425~622の間で自然災害が伝えられており、日時は5月20日前後に可能性を見せています。進んでゆかないと分からないのでしょう。実際にはワシントンもニューヨークも同様であると思います。

 自然が上手く動けなくされるとしても、人間の行動で未来を良い方向に開いてゆく事にも可能性が残っているのであり、こちらにも注力すべきでしょう。中国と日本の間の本格的な戦争までには時間もかかり一年近い時間が必要になるでしょう。暗号解析やあの世の声を聞く機械でどこまで進めるかは分かりませんが、自然災害は日本に予告している原発やCO2貯留実験の場所でも良いのであり、ここから情報公開が立ち上がる事で変化を促して行ければ良いでしょう。
 一つの手段に頼り切っても良い結果になるかは分からないのであり、複数の選択肢を準備してそれぞれを進める事で、平和に向かって進んで行けるでしょう。
 ワシントンとニューヨーク、上海と北京では大規模な地震が起きると多くの人々が亡くなることになるでしょう。これはその地の政権が倒れれば小さな被害でも良いのであり、それまでに国民が政権の問題を認識することで、情報公開が進む流れになれば良いのです。未来は決まっていないのであり、出来うる限りで情報公開を進めると、各地の被害を減少させることにも可能性があるでしょう。
 良い方向に変化が進むことを願っていますし、こちらの情報公開を邪魔する活動が実質的にも被害を拡大させる結果につながる事もこちらとしては情報公開しておきます。望む結果を得るためにはある程度の被害はやむを得ないなど、戦略や戦術としては正しいでしょうが、争う事ばかりに集中しており、ゆきすぎている部分をこちらが感じる所です。
 未来の計画を知らない人間の動きなどは、存在達にとって簡単に制御出来る種類の物でしょう。この部分があるのでこちらは安心して、出来うる限りの情報公開の動きで進める状況であると判断しています。彼らが策に溺れるも良しですが、結果も出てきます。不要に犠牲を出す批判される手法の存在は、平和になった後に正しく評価し、必要に応じて改善を求める事になるでしょう。

 未来に対しては自然災害以外にフォートノックスの金庫に19911225の旧ソビエト連邦の崩壊と、1971815のニクソンショックによる金本位制の実質崩壊が重ねられている組み込みです。
 この状況が教える事は、自然災害により政府支出が増えざるを得なくなるのですが、これを実際に負担出来るかが各国に問われる事態になるのでしょう。
 既に米国の債務上限は何度も何度も繰り返し引き上げられる状況です。この記事にも書いている様に米国政府の公表債務残高は、実際の数値ではない可能性が高くあるでしょう。多くの政府関係者、FRB関係者が指摘するように未積立債務額が実際の公表額の何倍も存在する事は、普通の会計的に考えても間違いないようです。軍事費の負担が大きすぎてその支払いが続けられるのはドルを刷る以外に答えがないでしょう。
 これに加えてフォートノックスに世界各国の金塊が保管されていることになっていますが、これらも既にどこかに貸し出されてなくなっているかも知れないのです。この部分を霊的存在の監視が伝えている可能性が高いでしょう。
 公表されている現実的な金塊の状況を明確にしておきます。

・2009年10月、中国は1本400オンスの6000本の金の延べ棒の大きな積荷を受け取った、という。受け取った時、中国政府は金の延べ棒の重さと純度を保証するためのテストを行うよう要請した。そのテストで、4つの小さな穴が延べ棒に開けられ金属が分析された。担当高官らは、この延べ棒が偽物であることにショックを受けた。これらの延べ棒の核はタングステンで、外側のコーティングされた部分のみが金だったのだ。更に、これらの金の延べ棒は、通し番号がふってあり、出所はアメリカで、何年もフォートノックスに保管されていたものだと報じられた。

・70年ぶりにフォートノックスを訪れた財務長官
 金塊の外部公開も金本位制が廃止されてから一度もなく、財務長官が訪れるのは70年ぶり、43年ぶりの公開となった。外部からの監査も1953年から実施されていなく、監査は一切拒否されてきた。そのためか、実際には金はなく、あるとされる金塊はタングステンに金メッキを施した偽物であるとする懸念の声が高まっていた。
 フォート・ノックスに保管されている2000億ドル相当の金塊は、「安全である」とツイートを発したムニューチン氏だが、前回の1974年の大々的な議員団公開の時と比べ、突発的で報道取材はほとんどなく、視察は短時間に終わっている。金塊保管庫の全13室のうち1室だけが公開されているため、金塊がないとする懸念を払拭するものではなく、逆に懸念が深まるものであった。

・ドイツ政府は2012年に保有している3400トンの金のうち海外に預けている金地金674トンを自国に保管することを決め、回収に動いた。しかし、ニューヨーク連銀は預けている300トンの返還は7年間かけてしか応じないとしていた。2020年までは回収できないとされていた金地金を実に予定より3年早く、2017年の8月22日にドイツ政府はニューヨーク連銀とフランス銀行から全てのドイツが保有する金地金を回収したことを発表した。
 冷戦時にソ連が侵攻してドイツの金が奪われる恐れから、ドイツは海外の銀行に金を預けた。しかし、リーマン・ショック後、世論は本国への移管を望んできた。世論の圧力からドイツ連銀は回収に動いたが、ニューヨーク連銀はアメリカに保管した方が安全と説得し引き上げ要請に応じなかった。そこで金の在庫確認を要求したら、ニューヨーク連銀は「適切に管理している」ため、その必要はないと書類で回答した。
 ドイツはこれを受けて自国の所有する金の、数量や品質を確認できないとして懸念を表明した。最終的には、全額返還を求めたが、アメリカは7年かけて300トンの返還しか応じなかった。しかし最初の返還となった今年には、わずか5トンしか受け取れなかった。ニューヨーク連銀は、ロジスティック上の問題で、多額な金を一度に輸送できないと説明した。
 さらなに疑惑を呼んだことは、受け取った金にドイツが保管したはずのドイツ連銀の国印がなかったことである。つまり、返還された金は預けた金ではなかったのである。ニューヨーク連銀にはドイツが保有する金はあるのかが疑問視された。

 これらの情報は経済のニュースサイトに載せられている物でありその信憑性は高いでしょう。こちらもドイツの金のニュースには注目していました。「ドイツ連銀の国印がなかった」という部分は犯罪の臭いしかしない部分でしょう。しかも返済を繰り延べていたのです。結局繰り延べが出来ない状況がどこかに生み出されて、返済に応じたのでしょう。
 少なくとも金融機関同士の間の対応とは思えない、支払い出来ない債務者と回収を迫る債権者のやり取りでしょう。
 日本の金も他国の金も早く状況を確認すべきであり、米国政府の「適切に管理している」は当てにならない嘘でした。「ドイツ連銀の国印がなかった」からは金塊の純度やその信頼度を再確認する必要があるのであり、費用負担だけでなく信頼を損なう行為でありその理由に説明が必要な部分でしょう。ドイツも公表していないこの部分の情報を本来世界に公表すべきでしょう。
 結局の所は金塊には米国政府が責任を取らざるを得ないのであり、ドルの信認も失われる中での新しい通貨制度を求めることと、金などの実物が見直される動きになるでしょう。
 円の価値は書いてきた様に日本の生産力と経済力が裏打ちする物です。日本の製品を購入する事に不安を感じることはないのであり製品の質で答える部分です。
 国際貿易上は金のやり取りが再度重視されることになると思いますが、紙幣の価値が信頼出来るかはその国の状況次第でしょう。ドルが信頼をされるためには財政状況の明確化が必要なのであり、その時に米軍が今の規模を維持出来ないことが明確になるでしょう。これは避けられざる未来になると思われます。

 もし他国の金塊を盗んで活動する米軍であれば、誰にも信頼などされないでしょう。強盗と変わらない目で見られることになるのです。これは米国の政治と軍産議会複合体の問題であり彼らが国民と他国の人々を騙してきたことが問題なのです。
 米国には過剰な兵力は必要ないのであり、世界も戦争を無くせば良いのです。戦争は軍産議会複合体と中国共産党やこれらに関連する政治が引き起こして来た部分が大きくあるのです。トランプ氏が批判する様に、ISISは米国の軍部やヒラリー氏の国務省から生み出されてきたのです。自分が戦う相手を作らないと存続出来ない状況が、今の米国の国防省の真の姿でしょう。マッチポンプの相手など誰もしたくないのです。

続く