科学の進歩と署名による司法権行使と国際協力による温暖化対策８ １２月２７日
４）常温核融合技術のもたらす未来と地球温暖化への国際協力による対策
常温核融合技術のもたらす未来について２／２
私たちの社会では国家権力が科学を恣意的に利用して、国民を騙す政治が行われています。ノーベル平和賞のＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）は石油資本に都合の良い結論を世界に押しつける機関にされています。ＣＯ２濃度は４２１ｐｐｍという許容限度が目の前にあるのに、今世期末まで気温は２度より上昇しないという楽観論を載せていました。費用のかかる対策を先延ばしした事により、北極圏では極氷の融解とメタンガスの発生が加速しており、メタンガスの温暖化効果が暴走を始める所です。
海の中に溶け込むＣＯ２の影響もＩＰＣＣによって無視されたので、酸性度の上昇からグレートバリアリーフや宮古島沖の日本一の珊瑚礁などが崩壊しつつあります。珊瑚礁の白化が始まってしまっています。いよいよ海が悲鳴を上げ始めているのに無策で良いと考えさせたのがＩＰＣＣの結論でした。今のままでは温暖化の暴走を止められなくなるのです。こちらの予想ですがざっと１０年で気温は約１度、海面も南極の棚氷が崩れ始めると引かない高潮であり、あっという間に２ｍ位は上昇です。日本では津波に備えて防波堤を作っていますが、想定される海面の高さが大きく変われば、ここに回す費用など意味がなくなる勢いなのです。環境全体のことを全く考えておらず、必要不可欠な部分以外は土建屋の利権にしか見えない場所が非常に多いのです。
常温核融合の技術は以前から存在するのですが、その仕組みが明確にならず開発が進んでいませんでした。ここでもＩＴＥＲと呼ぶ熱核融合に資金を集める動きが強かったのです。この記事に書いた常温核融合の仕組みは明確ですし、ウランを電極にしてエネルギーを取り出す実証は非常に簡単です。この実証を行えば簡単にＩＴＥＲへの資金の流れは変わるでしょう。ＩＴＥＲはエネルギーを取り出す部分に決定的な問題があり、これを支える材料技術には開発の目処が立たないのです。これに比較すると常温核融合は出来る部分から利益を得られる様に簡単に進めて行けるのです。熱核融合は太陽という大きな重力と広大な体積がなければ実現が難しいのです。
常温核融合技術はＩＴＥＲと異なり放射能をまき散らす高速中性子の拡散という問題はありません。エネルギー効率が改善するだけでなく、既に説明した通り小型軽量に出来るので輸送機や大型船のエンジンに利用出来るようになるでしょう。海水を推進剤に使うと空気が不要で空を飛べるので、大気圏外飛行が普通に出来て時間も大きく短縮出来るでしょう。
常温核融合炉からは電力を大量に供給出来るようになります。この電力を用いて空気中のＣＯ２とメタンガスを回収して燃料であるエタノールや化石材料であるエチレンに転換するプラントを作る事も可能になるでしょう。ここに進むまでに１０年くらいかかるかも知れませんが地球温暖化の原因であるＣＯ２とメタンに直接回収が出来る様になります。
残念ですが、ＩＰＣＣの嘘のおかげでこの世界の気温上昇には十分な対策が行われておらず、温暖化は暴走を始めています。アメリカ西海岸で続く森林火災もこれが原因ですし、台風もこれまでにないコースを通ったり、フィリピンの被害が連続するなど強く発達するように変わっています。
ＩＰＣＣに反論する人々も増えており、北極海のアルベドという太陽光の反射率を改善する地球工学を推進したいと言う声もあります。海水を空に噴霧して反射率を上げるのです。アイデアは数年前にも存在していましたが、この具体的なシステムを設計するほどに推進派は努力を重ねています。
気象変動は起きていないという人々の反論に、南極の氷の増加があります。実際に南極では氷の増えている部分と北寄りで大きく減らしている部分が共存しています。結果として双方を加えると正味で氷は増加しているのです。
これは南極が寒冷化しているからではなく、北半球側からあふれ出ている水蒸気が南極により吸収されていると見る事が出来るのです。南極にはまだ水蒸気を吸収する余力があると言うことであり、これが寒冷化して見える原因でしょう。
この余力には当然ながら限度があるので、この限界を超えたところで南極でも激しい温暖化が始まり止める事が非常に難しくなるでしょう。両極での温暖化を止めるという作業が難しいという意味です。今のメタンガスの温暖化効果を南極が吸収しても、それでも数年で０．３～０．４度の上昇です。南極の吸収がなくなれば、当然の様に更なる上昇が追い打ちをかけるのであり、この効果はまだ計算されていないのでしょう。理解されていない現象である以上仕方がないのです。
ただ考えてみると、ただの物理平衡の理論であり、水蒸気圧が北極で氷の融解で増えたとすると、平衡状態からのずれの大きな場所に余剰分が吸い込まれるのです。その場所こそ氷点下の南極であり、水蒸気が吸い込まれて氷が増えるのは当然でした。北極海には０度前後の海水が大量にあるのですが、南極には大陸があって零下数十度の世界です。冷凍能力の余裕があるので水蒸気を吸収出来ていたのです。全体ではまだ吸収出来ていますが、海に近い部分は棚氷の崩壊が進んでおり、時間の問題でこの余力を失うでしょう。
今ならまだ南極には余力があるので、南極の極氷が守れている間に北極海の極氷を回復させるように環境を改善する必要があるのです。
現状公表されているアイデアでは、年数十億ドルという費用ですが、北極海のアルベドを対策する価値があると思います。
この実施には国際協力が必要です。日本の常温核融合技術が立ち上がるまでに１０年くらい必要としても、その間に地球温暖化は取り返しのつかない所まで進展する可能性が高いでしょう。その間をサウジアラビア、ロシア、イランを始めとする産油国に投資で対応する事をお願いしたいのです。日本からは常温核融合炉に加えて大気と海水からＣＯ２とメタンを回収してエタノール系の燃料とエチレンなどの化石材料にするプラントを技術と合わせて提供出来るでしょう。地球の未来に投資をすることで、石油の資源が枯渇してもエネルギー産業を続けられるように、必要な技術とプラントが準備出来るようになるのです。未来の永続性を考えて検討して欲しい協力です。
どこの国でも民主主義が重要であり、署名による司法権行使が出来ないと、強者の総取りする社会となり活力は失われます。不正もはびこることになるので、技術の進歩や社会の進歩は失われるでしょう。それぞれの国が弱者のための国民主権として、国民主権の司法権が使える様になれば良いと思います。この達成を日本の望む条件として協力して行ければ良いと考えます。短期に達成する無理を押しつけるつもりはありません。日本の技術同様に１０年がかりでしょう。
福島の地は、常温核融合の基礎理論である電子軌道の潰れを教えてくれました。低レベルの放射能は微生物により低減してゆく事が出来るのです。集めて隔離するだけではなく除去に近い作業が出来る様になるのです。
この実施に加えて、近未来に完成する常温核融合技術を用いた輸送機で、高レベルの放射能汚染物質を月まで運べるでしょう。廃炉の４カ所の原子炉容器と漏れ出している燃料などを月まで運んで最終処分としたいのです。チェルノブイリの分も棺桶から出して月に運べるでしょう。その時までに廃棄されている様々な原子炉、潜水艦や空母の物まで処分したいと思います。環境対策しないと回り回って水も大気も土壌もゆっくりと汚染が拡がっているのです。
輸送機にする部分や、発電所を常温核融合技術に変える部分、家庭用にウラン電池を設置して電力配線を無くす部分など、技術の所で説明したとおりで順次進んで行けるでしょう。
当面の国際協力は産油国と、ロシアとインドネシアへの植林、カナダとの北極海の温暖化対策になりそうです。開発途上国にも協力の機会があって、国民主権の司法権行使と草の根的な自然保護が可能でしょう。出来る部分で環境対策をお願いしたいのです。
特許では現代のシャイロックと呼べる国際資本の特許政策があります。途上国の森にある細菌の分子構造がそのまま特許になったり、例えばオレンジの内容物が特許になって発見者の物にされるのです。
今まで食べていたオレンジを、おれの特許が含まれているから、その分の金を払えの世界です。やくざチンピラのいちゃもんに等しいのですが、これを現代の国際特許法で実行するレベルです。
ベニスの商人のシャイロックは契約に従い他人の肉を対価に要求しましたが、裁判官に血の一滴を出さずに肉だけを取り出すように命じられて、権利を放棄せざるを得なくなっています。これに倣えばオレンジも同様でしょう。オレンジを崩さずに自分の部分だけを持ち出せですし、本来法的にもその土地の人々の財産を勝手に奪う権利などないのであり強盗的な財産権の侵害です。
こういった部分も含めて特許制度や司法権の制度など、強者総取りの法制度の国と対抗するために協力出来る部分があると思います。産油国からは低価格の燃料と化石材料、ロシアからはウラン電池のウラン、日本からは常温核融合の関連技術を提供出来るのです。国家１００年の計など未来を見据えた国家の予算法制度も含めて、民主主義を発展させる部分で長期的に協力すれば、お互いの良い部分を利用し交換する中で社会を発展させて行けるでしょう。
北極の温暖化を示すイラストの左側の図に示す北極の極氷は減り続けており、２０２０～３０年代には消滅する可能性を見せています。この図によれば、９月に最も極氷が減るのであり、面積がゼロに近づく様子を表しています。
この状況に対応して、氷の面積も中央の図に示すように減り続けています。２０１２年は大きな嵐が起きたことにより、多くの海氷が擾乱された結果、史上最低を記録しているのです。その後も減少のトレンドに変化のない事は明白です。極氷の消滅はその流れです。
右の図には、その結果で現れ始めたメタンガスの状況を表しています。メタンガスは温暖化効果がＣＯ２の２３倍もあるのですが、このガスの発生が止まらなくなっており、ほんの数年で０．３～０．４度気温を上昇させるのです。ＩＰＣＣの予測以上に事態は進展しています。
右のイラストはメタンガスが発生して、北極の氷の下に張り付く様子です。その下はメタンガスが海底から湧き出している様子を表しています。
これらの効果をＩＰＣＣは無視しています。この状況でＩＰＣＣが温暖化の状況を評価することなど不可能です。
北極は絶望的な状況ですが、南極にはまだ熱量の吸収の余地がある様子で、氷の面積は増えています。減っている部分と増えている部分が存在している事は明確でした。余裕がなくなる時期で南極も温暖化に転じることは間違いありません。
嘘ばかりのＩＰＣＣの報告書には、各国の国民を騙す意図しか感じられないのです。ノーベル平和賞は各国の国民の意識を正しい方向から、石油化学産業の望む状況へとミスリードしている事は、間違いのない現実です。結局ノーベル賞の権威も、軍産議会複合体の左右する物でしかないのです。
中央と右側の図は、２０１２年のこちらの自著である太陽の伴星という本に載せたイラストです。当時から温暖化の懸念をしていました。残念ですが対策がなされることはなく、問題が現実化しています。
気象学者にも懸念を表す人がいて、地球工学としてのアルベドの改善を具体的に提案しています。この策を日本と産油国の協力で実現したいのです。
予算が年当たり数十億ドルとのことですが、このイラストの船を準備して、アルベドを改善する人工雲を発生させることが可能です。アルベドは地球に対する太陽光の反射率です。反射出来ればエネルギーを地球が負担することはないのですが、雪と海氷が減って反射出来なくなると、太陽光の吸収が起きて気温を上昇させるのです。
メタンガスの効果はここ数年で０．３～０．４度になり、２５年後には０．６度に達します。その結果で温暖化が急速に進展することは明確です。ＩＰＣＣの気象変動モデルは崩れており、温暖化は制御出来ずに加速します。
これまでのその結果でＣＯ２の海洋への拡散は大きく進展し、中央右上のイラストのように酸性化が進展して炭酸カルシウムの生成が上手く出来なくなりつつあります。
その結果、グレートバリアリーフと宮古島近海の日本最大の珊瑚礁が白化して死滅する事態が起きています。取り返しのつかない事態の進展です。
海水のＣＯ２除去に効果的な対策はまだなく、森林の保護を通じて改善をしたい所です。
２０１２年に恐れた事態は既に始まっています。海洋のｐｈ対策は急務です。
常温核融合技術により、近い将来石油資源は不要になるのです。多量の低価格エネルギーにより、大気と海中のＣＯ２とメタンから燃料と石油化学の材料であるエチレンなどを、化学合成出来るようになるのが未来の私たちの姿です。
日本の償いであるロシアとインドネシアの２国への森林保護を、常温核融合炉とその電力による燃料と材料事業への転換に代えるファイナンスを行う事が出来るでしょう。その代価として産油国は石油代換え事業としての常温核融合と化学合成技術を手にするのです。
署名による司法権行使の実現と、草の根的な自然環境の保護事業に対して、将来の常温核融合関連技術を移転する事が出来るでしょう。車や耕耘機は燃料電池のエタノール駆動で、ウラン電池は動きのない低リスクの家庭や事業所での利用を想定しています。経済の成長に合わせたサポートが出来るでしょう。民主主義として強者総取りを排除する事になります。
各国のメリット
Ａ)産油国
将来枯渇する石油資源に備えて、競争力のある代換え手段を提供出来るようになる。日本の協力で常温核融合技術を導入するだけでなく、そのエネルギーを用いて燃料と石油科学時代の材料を提供するシステムを実機と技術とを供与する。技術は日本で開発する。
Ｂ)ロシアとベラルーシ
チェルノブイリの放射能を除去する部分で、日本の福島の状況と比較をしながら元の自然に戻す事業の比較実験に協力を求める。高レベルの放射性廃棄物は棺桶から出して月に運ぶ部分を協力したい。福島の自然を元に戻す部分で、適切な微生物の利用など環境の違いから得られる比較実験をお願いしたい。
ロシアの森林資源を日本は購入してきたが、そこには不正があって森林資源を不当に破壊してきている。元の森林に戻す部分と、将来的に森林資源として利用出来るように、長期的な計画が立てられるように監視と管理のシステムの導入を手伝いたい。無策の日本に人体からの放射能除去（デトックス）を導入する協力もお願いしたい。
北極海の温暖化は待ったなしなので、地球工学としてのアルベト改善事業に着手したい。砕氷船の技術を加えた雲を生み出す船を作って、アルベドを改善する事業を北極海で実施したい。カナダの協力も必要になる。
Ｃ)インドネシア
ロシア同様に森林資源を日本は購入してきたが、そこには不正があって森林資源を不当に破壊してきている。元の森林に戻す部分と、将来的に森林資源として利用出来るように、長期的な計画が立てられるように監視と管理のシステムの導入をロシアと協力して手伝いたい。
Ｄ）開発途上国
温暖化対策としての草の根的な自然保護に加えて、国民主権における司法権の確保という、署名による司法権的な国民主権の後押しをしたい。国家１００年の計を検討して出来る部分から実施する部分を手伝いたい。
イラストの中央のグラフは二酸化炭素と世界の気温の状況を表している。日本の気象庁のデーターになります。ＣＯ２濃度は科学者がリミットにしている３５０ｐｐｍを越えてしまっており、早急に対策しないと大きな問題になる事は既に明確です。
右のイラストは、この場合に起きてくる海面上昇の警告をする物になります。早いと２０２０年でさえも海面上昇の加速が計測出来る様になる可能性があるのです。
米科学アカデミー評議会は、地球工学では温暖化防げず、と２０１５年に公表しています。この意見には化石燃料業界の強い意向が反映されているだけであり、科学的な根拠に乏しいのです。北極海のアルベドが低下して、メタンガスの発生量が急上昇している中で、北極海のアルベドを調整して温暖化を防ぐことが無意味であるという議論はばかげています。現実を無視する物でしかなく、考えられないほどに独善的な意見です。
この状況は既に明確な２０１１年のノーベル物理学賞の間違いと、２０１７年のノーベル物理学賞の間違いが明確になるときに、類似のアメリカの科学の嘘として歴史に刻まれることになるでしょう。ＦＤＡのＧＭＯ規制や劣化ウランの放射能の反動など業界の嘘の為の学問の自由であり、国民の福祉を無視した客観性のない科学その物になるのです。彼らの実施しているＨＡＡＲＰは地球工学であり、他者の研究の邪魔をして自己の利益のみを追求している姿勢でもあるのです。
日本に資金があれば単独でもロシアとインドネシアに協力をお願い出来るかも知れないが、この先キリスト教とイスラム教の教義が崩れる可能性が高く、その後の世界の安定を考えると、イスラム国が多い産油国の安定は世界の政治的な安定を支えることになると考える。
最終的には署名による司法権などの国民主権の司法権の確保を条件にする事になると思いますが、１０年位をかけて王制から民主主義に変わる覚悟があれば、イスラムが失われた後にも国を将来のある国として導く事が出来るはずである。国民の利益を確保する部分で、日本の天皇制のように民主主義下で国民に理解される王家を残せると思うのです。
石油の一時的な利益がある間に、世界の環境問題の解決に役立つことで、社会と自分たちの未来を切り開いて欲しいと思います。
今後の政治のなすべき事を書いておきます。こちらを殺しに来ることにも覚悟をしています。私は４年ほど前に神事のかかわるソフトの版権の詐欺にあっており、その時大阪駅でチンピラ３人と一人の犯罪者と争っています。４人に囲まれた上でこちらに組み付いた一人を新幹線の入り口まで引きずって行き、自分を抑えて新幹線で帰途につきました。こちらは自分を抑えられるか危惧していたのですが、怪我をさせることなく相手の暴行をビデオに収めて一段落です。現行法は暴行を加える側に有利なので、自分が我慢できるかが重要な局面でした。神事はこの責任をとらないと、能書きをいくら垂れた所で未来を作る事など出来はしないでしょう。
法も知らないし人としての自分の行為にも無責任なのです。罪を償うことなく、この種の犯罪者を助けるだけの神事に協力する人などいなくなるでしょう。神事はこう書かせる状況をこの記事の直前に作らされているのです。これまでの過去は彼らの導き手の手法であるにしても、もう潮時です。こちらが知るべきであった弱者の悲しみには理解が進んでおり、ここまで進むと自然の側の問題を強く感じるだけです。
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こちらは記事に書いているとおりで科学の概念が染みついた頭に学生時代は体育会射撃部です。筋力は今も当時をほぼ維持しています。この時は殴らないように自分を抑えることに必死でしたが、自分を殺しに来るとなれば、自分の力を抑える事は無理でしょう。
頸骨をどの様に外せば良いか、頸動脈をどの様に引っ掻けば良いか、のど笛を引きちぎるだけでなく心臓を何かで一突きにするなど、ちんちんを潰すことと同時に瞬時に考えた上での動きになるでしょう。情け容赦する余裕などあるとは思えません。ためらいもないので、こちらの停止は相手の心臓か視力を奪うことが最低限の動きになると思います。油断などできない。そしてこちらの普通の武闘家との違いは物理が直結している部分です。てこの原理らせんの巻き込みでも何でもその場で使える科学の範囲で応用するので普通ではないのです。他と違う武人の部分は想像できないでしょう。
ここまで書けば、覚悟のある人がこちらに臨むでしょう。こちらも始めから情け容赦なくお相手をします。こちらは武闘家ではないですが、出刃や柳刃包丁を恐れることはありません。ためらいなく腕の筋肉で止めて視力か心臓を奪うでしょう。卑怯な銃弾がどこまでよけられるかは未知数です。殺されるにしても何かを犠牲にして殺人者の証拠を現場に残すでしょう。未来に重要な常温核融合の技術は、あの世の連中がこちらの理解を他の人に教えて公表させると思うので、特許制度も変えて行ける部分は変わらないでしょう。こちらを殺すだけでは日本の未来を大きく変えることはもう出来ない。
内閣官房参与や電力会社の資金で養われている右翼ややくざが相手かも知れません。おとなしく殺されるつもりはなく、その先の彼らへの裁判に利用できるように出来れば良いと考えています。殺される気持ちはさらさらなく、来るなら証拠を押さえるチャンスに出来れば良いと思っています。卑怯者に情報公開の光を当てましょう。こちらが倒されるとも必ずそのチャンスを残します。その場合は後に続く人に未来を託したいと思います。
過去歴史はこの様にして、多くの犠牲を払いながら善の側の未来をつないできたのです。こちらも同じ思いであり後を託すことになるとしても、残された皆さんには諦めずに未来を良い方向へと変えて欲しいと願います。これまで通りの歴史であり日本人にはこれが完遂出来るでしょう。この社会の未来を守って欲しいと思います。情報公開を重視し、民主主義の力で彼らを打ち負かして下さい。そうしないと地殻変動の未来であり、この地は地獄絵図の世界です。この時点でも能書きだけなら神事など何の役にも立ちはしないでしょう。どちらにしろ、未来を守るためには人間の努力が最も重要なのです。
国民の皆さんにも出来ることはあり、偶然現場にいて目撃者になるなどがあれば、写真や動画など、情報をインターネットにアップして欲しいのです。恐らく相手の両目からの失血死は避けられるでしょう。こうなると助かった命は船橋警察や東京地検のような検察、医療関係者に殺される可能性が高まるのです。口封じは必須でしょう。アラブの春を防ぐ為でありケネディ大統領の暗殺と同様となるのです。こちらを殺せば犯人は必ず口封じされるのです。
こちらが殺されていてもまだ続きがあるので、その部分を進めて欲しいのです。国会議員石井紘基氏の暗殺における証拠隠滅は東京地検の犯罪と思われ、今回も同様に誰かがやらされるでしょう。現場の写真や関係者の搬送時の様子など些細なことでもかまわないので情報を残しネットに公表して欲しいのです。
この情報と警察、検察の公表する情報にずれが生じるはずなので、その部分から署名による司法権行使の始まりです。死ぬはずのない犯人が失血死や急病による変死をさせられる部分も非常に重要です。とにかく様子を記録し、裁判時の材料になるようにして欲しいのです。こちらも証拠を残せるように必ず工夫をするので、政権の誰がどの様に動くのか、そこに迫れるようにお願いしたいと思います。
ここに書いた情報公開を進める上で、こちらが信頼できて後を託せると思える方は、国会議員の小沢一郎先生ただ一人です。大半の国会議員は軍産議会複合体を恐れて動けないでしょう。氏は彼らの動きによる冤罪で苦しめられてきたのであり、マスコミがこれを主導したことは過去の明らかな現実です。
マスコミは２０１６年の米国大統領選挙で明らかな様に、皆ＩＳＩＳ創設者であるヒラリー氏を押していました。日本のマスコミも同様であり、軍産議会複合体系が読売新聞であり、日経や産経がこれに協力しています。読売新聞の元社主正力氏がポダムというコードネームのＣＩＡのスパイであったことは歴史的事実であり、米国の軍産議会複合体に都合の良い情報を伝えるのです。
日本でも東西冷戦は起こされており、中国共産党の嘘を流すのが朝日新聞の役割でした。彼らは慰安婦問題で捏造記事を垂れ流し、本質的な責任を取ることなく今に至るのです。岩波書店も中共の協力者であり、思想に狂い台湾を辱める本質的な世界の敵です。
こういった所と戦う必要があるので、苦境の中でも国会議員を続けられている小沢氏が頼りになるのです。冤罪との戦い方も心得ておられるでしょう。
幸いにして、司法の奢りは国民の利益を食い物にする所まで進んでおり、国民の皆さんの怒りから署名による司法権行使の始まりを進めやすくしています。
ＮＨＫの受信料に関して最高裁の判決が出ています。この時に時効を無視したことと、ＮＨＫの偏向報道に対策をしなかったことが、大きく国民感情に響くでしょう。まだ判決全文とその論点を詳しく読む所まで進んでいないのですが、時効無視は普通には理解できないですし、偏向報道が是正されない理由がどこにあるのでしょうか。
国民の司法権を使えなくして来たのは法務省であり、誰が何をしているかもわからないままに国民審査で名前にバツをつけるシステムです。国民は何も判断できなかったのであり、使えない司法権にしてきたのは彼らです。しかも現実的には成り立っていない三権分立を学校で教えるのですが、司法権など伊藤詩織氏の強姦事件のもみ消しの様に政府と官僚の好き放題で、国民の利益や公正な社会を守ろうとする姿勢など一片も感じられないのです。考える事は自己の利益のみでしょう。
次回の国民審査では、判事全員にバツを入れる運動を行いましょう。ＮＨＫに利益誘導をするだけの良心なきヒラメ判事に用はないのです。日本人として、法律家としての責任を感じるなら直ぐに辞任して欲しい。辞任しない良心なき判事こそ、愚かにも国民審査で実際に裁かれるでしょう。その後やくざの御用弁護士になるならそれも情報公開をして、心なき判事の真実の姿を国民に正しく伝えるで必要があるでしょう。国益にかなうのです。
ヒラメは横目で権力の顔色をうかがうのが仕事であり国益無視、国民感情も当然無視なのです。使えない司法権を私益に利用しここまで国民感情を踏みにじるのであり、司法改革を始めるに相応しい状況でしょう。私達が国民審査でやっと、司法の横暴に意見をする事が出来る時が来たのです。
このヒラメという言葉は法務官僚が自分たちに向けている実際の表現です。彼らはヒラメになるなと口にしながら、実際にはヒラメを養殖しているのです。ヒラメにならず官僚に対抗し、苦労を重ねている心ある裁判官と司法関係者を応援したいです。心ある裁判官の原発判決には、今も日本を守る気持ちが表れているのです。国民審査はこの様な人を応援し、養殖ヒラメを否認するように、分かりやすい制度に変えて行くことが簡単に出来るはずなのです。
こう書くだけでも、法務官僚の不作為という物の悪質さと幼稚さがご理解頂けると思います。不作為を幼稚として表現できるほど、批判されることに備えていないのです。批判される方法が存在しないように制度を作り上げて、自己の利益のみを追求してきたのです。
読売新聞や朝日新聞などは、私企業であり公的意見を伝える存在ではなく自分の意見を伝える存在です。軍産議会複合体と中国共産党の意見が表される媒体であり、国民が知るべき公正な情報を伝える法的根拠が乏しいのです。
ここはしばらくの間国民の皆さんが目を光らせる部分ですが、ＮＨＫは国営放送であり、偏向報道を国民の監視で変えさせることが出来るのです。ＮＨＫの養殖ヒラメによる政権偏重の今の状況を公表して改めさせるのであり、国民監視の下に公正な情報を発信させるメディアにすれば良いのです。公共放送でない他の私企業には法的に難しいでしょう。
公正な情報が確保出来た所で、地方紙の１ページを買い取って流すように変えるのです。読売派と朝日新聞の報道姿勢との比較を載せても良いでしょう。地方紙の経営者の方には協力をお願いすることになりますが、全国紙とは異なり公正な情報を伝える役割に賛同して頂ける可能性は高いでしょう。その結果で読売新聞と朝日新聞が合併してバランスのある国民視線のメディアになるかも知れません。その他もどこまで国民が情報を必要とするか次第です。再販制度に守られる業界が、私的利益誘導をここまで続けてこられたのです。公正なメディアに変わる時に大きな痛みを伴う変化が起きるのは当然の代償であり、皆さんの声で良い方向に変えられるのです。ＴＶも含めて国民の声がそのあり方を変えるでしょう。
第二次世界大戦時でも、メディアは国民を戦争に向けて煽っただけで、その責任を負わなかったのです。米国の意向でもあったでしょうが、無責任と偏向報道が染みついているのであり、民主主義の公正さを知る時です。その代償こそ、国民の審判としての倒産や、合併による生き残りでしょう。彼らが再販制度に守られる高給を維持する理由は存在せず、社会に責任なき利権のための情報を垂れ流した報いを受ける時なのです。国民に不要な情報源が消えることになるのは、単なる自業自得です。記者クラブを通じて自分たちの利益を誘導し調整し、国民を騙してきた彼らの報道の嘘に価値などないのです。これに与する政治家にも落選の未来が相応しいでしょう。
ここまで進むと、理研のノーベル化学賞受賞者であり野依良治元理事長の責任であるＳＴＡＰからｉＰＳへのあからさまな利益誘導行為も、失敗学会の東京大学名誉教授畑村洋太郎氏の福島原発事故・事故報告書における事実をただ隠すだけのおろかな嘘にも、署名による司法権行使で対応が出来る様になるでしょう。普通の裁判とは情報公開で対処出来るレベルが異なるのです。
彼らは「専門家の嘘により利益誘導されて来た分野」の代表格であり、その責任を問うべきです。その他国家財政を圧迫する医療費と薬漬けの現状を変えるために情報公開をしてゆく部分など国民主権で、これまでツキ放題だった専門家の嘘に情報公開の光を当てることが出来る様に変わるでしょう。御用学者の役割こそ、嘘をついて国民を騙し自分と関連権力に利益を誘導する事だったのです。御用メディア、御用官僚、様々に続きが出てくるでしょう。権力と共謀共同正犯の関係であり、情報公開で事実関係を明確にすれば法の下に双方を裁けるのです。
私達は民主主義の社会に生きているのであり、国民主権に司法権を取り戻して変わってゆく事が出来るのです。政治家のあり方も大きく変化するでしょう。司法の奢りが招く変化であり、神を名乗る者達の姿を知らないだけでなく、日本の正史であるホツマツタエも知らないと思われる宮内庁も含めて大和撫子の誇りを踏みにじった者たちに、日本人として公正な対処を考えましょう。変化に向けた小沢一郎氏へのご協力をお願い致します。こちらも力の限り、氏の日本の政治を変える活動を手伝いたいと考えています。
続く
