科学の進歩と署名による司法権行使と国際協力による温暖化対策2 12月25日

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1)新しい分野の立ち上がりに必要な特許制度と、署名による司法権行使
 署名による司法権行使について1/2

 特許制度改革は、以下に述べる署名による司法権行使とセットです。この制度は、高額な裁判費用の代わりに署名を集めることで、国費で裁判と情報公開を可能にする制度です。この制度がないと、東京電力が嘘をついて特許を取得しても、これを紛争として解決する手段に乏しいのです。海外の例で言うと、他国の特許の明細書を見せて、自国の発明者に利用させるというイカサマがどうやら過去には行われているのです。
 政府と結託するとこのレベルが可能なので、法の公平性の維持のためには、権力の介入とあらゆる手段の嘘への対処が重要です。悪意のある人々には日本の特許を日時をごまかすことで、嘘をつくことで、自分たちの特許に出来るのです。ふざけた話であり、以下の問題にも対処可能です。
 私たちの社会では国家権力が科学を恣意的に利用して、国民を騙す政治が行われています。これに対処する情報公開を可能にするシステムが必要なのです。

1)GMOの問題
 FDAの規制に根拠がない。モンサント社を始めとして、食品の安全性を情報公開しない。させない。各種学界は運営に業界の広告や寄付があり資金で動かされており、公正な査読が失われている。元々客観的な査読も存在しないので、国民の関与が必要になる。
2)iPSの問題
 遺伝子の機能を知らずにいるだけでなく、規制も業界任せになっている。ここでは日本においてSTAPを理化学研究所が不当に扱っており、iPSの利益を図る行為が見られる。日本ではiPSの臨床試験など始まっているが、安全が明確になるまでは運用は非常に危険である。
3)放射能の反動
 国際的には放射線防御委員会が規制をねじ曲げている。日本政府は福島の放射能について、チェルノブイリにおける関係国よりも無作為にある。東京電力の嘘により配管の損傷を隠すなど権力と癒着した不正がある。関係学界も政治的に放射線防御委員会に影響を受けている。自ら進んで御用学者になる人も多い。
 放射能被害の約半分の原因である放射能の反動の存在を明確に出来たが、アメリカ物理学界は公表しない。させない姿勢を見せている。
4)STAPの問題
 小保方氏の公表している情報が正しければ、主犯は若山氏であり、私文書偽造の罪を犯している。この罪は不問にされて、理研のマネジメントは小保方氏に罪をなすりつけている。当時の文書に専門用語を羅列して一般市民に技術を判らなく見せているが、本質は若山氏がSTAP細胞を捏造した部分にある。それを隠すための私文書偽造の罪だが、簡単に分かる話なのに、不公正な再テストで小保方氏を断罪している。小保方氏が若山氏の捏造を再現出来るわけがなく、若山氏が再現すべき論文の部分が彼女になすりつけられている。再テストは組織の犯罪だった。NHKの偏向報道は共犯である。

 アメリカでは遺伝子組み換え食品(GMO)がFDAにより認可されて流通していますが、この規制は科学的な根拠がなかったのでした。問題を政治が隠蔽し、政策として自然食品と同じようにGMOを扱ったのです。その結果GMOは自然由来の食物の遺伝子を劣化させるだけでなく、多くの人工的な雑草を生み出しており自然の環境を破壊し始めています。1990年代のブッシュ大統領が、モンサント社に便宜を図り、彼らの望む規制をFDAに導入したことで始まった、人間と自然への大災害でしょう。
 日本ではこれから稲のGMOが無責任な与党と農水省により始められようとしています。食品は遺伝子操作のない物と比較して栄養価にも差が出ているという研究が存在し、単純にGMO食品を摂取しただけでもラットの死亡率に影響が出ているサンプルテストがあります。安全性がテストされずに日本人の主食がこれから人体実験にさらされるのです。リスクはイラストに載せているとおりであり、GMOを食べるだけでもラットの死亡率が上がる例があるのです。
 モンサント社を始めとする業界は、この種の安全性のテストに介入し、自社の製品を使えなくするだけでなく、様々に出来うる限りの邪魔をします。このテストも本になって流通しているのですが、大元の論文はサンプル数の不足と思われる批判から査読を取り消されているようなのです。本になって出版されていますが、現在では査読を取り消されたらしく公表pdfが入手不能でした。業界の圧力の勝利でしょう。

 この研究ですが、遺伝子組み換え食品(GMO)の調べるべき問題点を明確にしているのです。イラストの赤丸の部分は比較対象の0と比較して2~3倍の死亡率を表しています。健康なラットがGMO食品とGMO入りの飲み水で生育された場合です。食べるだけでも死亡率が上がるほどに、普通の食品とは異なる物になっているのです。
 このイラストの図は、数少ないサンプル数でGMO食品のリスクを明確にしようとした物になるのです。
 この査読を取り消された状況下、で私たちに何が出来るでしょうか。その方法をここに簡単に紹介したいと思いました。
 まず査読を消されてしまったと思われる研究ですが、これは統計におけるサンプルテストとしては十分な情報です。
 査読付きとして公表するには条件が甘いとかサンプル数が少ないのは仕方がないことであり、通常の研究でもまずはこの種のサンプルテストを行って、どの部分を集中的に研究すべきかを判断する材料にするのです。この使い方に問題などなく批判を受けることもないでしょう。問題をこのデーターではなく未来のデーター取得に向けるからです。
 イラストの上側の表は、サンプルになったラットの生育条件です。GMOと農薬(R)を飼料と水に混入する比率を変えて行った事を表しています。上のグラフでは0が普通のトウモロコシと普通の水を使った比較対象です。棒グラフの斜線は自然死で、黒塗りは腫瘍の拡大が25%など生物保護の観点から安楽死をさせた物です。ここに見る通りで、メスの実験群の死亡率は比較対象の2~3倍であり死期も早まるのです。

 これから確認すべき未評価の問題点について考えたいと思います。グラフでまだ健康に見える、寿命の範囲にある部分のラットを交配させて生まれる子供は、健康に生まれるでしょうか?このテストは行われていないのですが、簡単に考えても答えは強く影響を受ける可能性があるです。
 この意味でも私たちの体でもこの人体実験がされているのであり、グリーンは今のあなたです。GMO食品を食べ続けると健康が害されて、その影響が子孫にも及ぶ可能性があるのです。
 子孫に遺伝的な問題と健康上の問題を起こさないかは、恐らく全く検証されていないのです。FDAの規制が業界によってねじ曲げられた結果だから無視されているのです。
 他人の遺伝子を劣化させる事は、刑法の観点から見て傷害であり、薬害として扱うべき状況です。自然トウモロコシなどに花粉を通じて入り込んだGMO因子も、劣化の被害を起こしており責任を取るべき環境破壊です。
 様々なデーターが非公式に公表されており、GMOジャガイモでもよく似たことが起きており、内臓と睾丸の収縮などが報告されています。この状況で人間の遺伝子が受精のタイミングで大きな擾乱を受けて劣化させられるリスクがないと考えるのは非科学的です。検証は必須です。
 集められるデーターを見てみても、生殖器にまで影響が及んでおり、これで健全な子孫を残せると考える方が、期待する方がおかしいのです。

 実際に西欧諸国では、国民の不安が優先されて小麦のGMO化に失敗しているのです。にもかかわらず日本では与党の政治主導により、国民の知らない間に安全性の証明されていないGMOが同じ主食であるにもかかわらず拡がろうとしています。彼らには自分の利権しか見えないのでしょう。
 国民の大切な健康と福利が、福島の放射能問題同様に嘘を利用して彼らの強欲な利益に換えられるのです。彼らには国民よりも大企業であるバイエルやモンサントと自己の利益が優先なのです。私たちの目の前で日本一の珊瑚礁が枯れてゆくのに、海という自然の悲鳴が届くことはなく、環境保護など自己の利益にならないので無視です。
 根拠がなく科学ではない嘘と呼べる物を、真実として押しつけるのは宗教と同じです。信念体系を押しつけるのは政治が可能にしているのであり、科学の装いで国民を騙しているのです。911同時多発テロでも国防省には旅客機ではなくミサイルが突入した痕跡しか残されておらず翼の痕跡が全く存在しないのです。こういった部分で権力が問題を抱えている部分は明確でしょう。

 GMO食品の続きで、iPS治療とSTAPの問題も説明したいと思います。
 ラットは経口摂取にもかかわらず、影響を受けています。食物として取り込んだタンパク質などに取り憑く異物を、そのまま細胞内部に受け入れてしまい大きな影響を受けていると思われます。統計的に検証が必要な状況ですが、細胞の萎縮レベルなどその生存までが影響を受けているのは明確でしょう。とにかく検証をさせないモンサントの妨害が非常に大きな問題である事は間違いありません。
 比較したいiPSは皮膚などの細胞に特定の遺伝子を埋め込むことで、細胞の分科機能をリセットし万能細胞にする技術です。
 埋め込まれる遺伝子は、万能細胞を生み出して消えるなら良いのですが、実際には細胞内部に異物として存在し、その機能を発現することがあるのです。これは生体に求められている機能ではありません。古い技術では癌のリスクを高めていたのです。
 今は技術が進歩してリスクの低い物が選ばれるように変わっているのですが、その遺伝子の機能が抑制されている保証はありません。これは過去と変わらない技術的な欠陥であり、これらの因子が遺伝子のどの機能にどの様に将来障害が起こされるのかも、科学として全く未解明であり予想が出来ないのです。非常に未熟な技術なのです。

 これまでに説明してきたGMOの被害と比較してみても、直接細胞を遺伝子で操作するリスクが明確に見えるでしょう。異物を混入され、しかもその異物は遺伝子として機能していることが明確なのです。この状況では本来の遺伝子がその機能を守られる理由はなく、癌以外にも様々な遺伝子劣化に関わるリスクを背負うことにならざるを得ないのです。
 この状況で臓器移植などでiPS技術の細胞を体内に取り込むと、細胞内部でiPS関連遺伝子に劣化させられている部分が体内に拡散するリスクがあるのです。臓器は様々なホルモンを通じて情報をやり取りするからであり、このホルモンが汚染されない理由はないのです。少なくとも問題がないという証明も最低限必要ですが、GMOの理論で同じにされればテストもされることはないでしょう。これがまかり通りやすいのです。
 加えて、細胞は必要物質によく似た異物に対する脆弱性を持つので、取り込んで劣化させられるという、ここでもGMO同様な子孫の遺伝子への劣化が起きないかを明確にする必要があるはずです。

 脳外科手術のロボトミー手術は成果が始めに確認されてノーベル賞まで取ったのですが、科学の進歩で後に否定されています。理論の判らない事をすれば問題が出る事は避けられないのです。ノーベル賞は経済的利益が大好きな様子です。
 iPSの現状は自分の組み込んでいる遺伝子の機能発現や、その遺伝への影響など自分の抱える問題の内容すら分からないのです。どう考えても安心して利用出来る治療技術の水準には全く届いていないのです。
 現在医療への応用を考えているメーカーは、ソクラテスの教えた無知の知を普遍的な教えとして知るべきでしょう。GMOの無視されている高リスクと、ロボトミー手術の失敗例に重なるiPSの臨床への応用は無責任な科学です。iPSは今後の遺伝子科学の発展に欠かせない技術であり、臨床に無理をせず未来への責任を自覚して欲しい所です。
 比較するSTAPは外部刺激で発現するので、このイラストのように殴る蹴る、潰すで細胞が大けがをすると、初期化の効果が現れます。何とも不思議です。
 小保方氏の方法ではなくなりましたが、細胞のプログラムはリセット可能です。将来的には自分のがん細胞を取り出して正常化出来るかも知れない可能性まであるのです。
 なお、この方法の再生治療に遺伝子操作は必要ありません。遺伝子理論の全容が明確にならないiPS技術とは比較にならない安全性があるのです。

 あと、稲の場合で考えると、GMO植物の花粉は通常植物に受粉して、通常植物を遺伝子劣化させるのです。メキシコでは在来種を劣化させており、影響を受けると種が実りにくくなったり、枝の生え方まで変化するなど異常な生育まで起こされたのです。味も変われば栄養価も変化させられるのが、事例から想定出来る劣化の様子です。
 日本でも稲が本当に危ないのです。近くにGMO稲が来ると知らない間に花粉で劣化させられるのです。この証明には手間がかかるし、花粉の飛散について責任を取らせることも手順など誰も考えてはいないでしょう。国内農家の目の前にある大きな危機です。

 ここまで説明したような、科学とは言えない無責任な物が科学として嘘を根拠に利用されているのです。これに立ち向かうには政治の嘘、科学の嘘に立ち向かう必要があるのです。
 署名による司法権行使は、国民が一定の署名を集めたら、国費で裁判を進めて情報を公開させるシステムです。弱者の為の制度の提唱です。司法権が国民の手に戻れば、各国の社会の抱える権力の問題に情報公開の光を当てることが出来るでしょう。権力は犯罪を隠せなくなるのであり、その罪を償うべきです。
 どこの国でも民主主義が重要であり、署名による司法権行使が出来ないと、強欲な与党の様に強者の総取りする社会となり活力は失われます。不正もはびこることになるので、技術の進歩や社会の進歩は失われるでしょう。それぞれの国が弱者のための国民主権として、国民主権の司法権が使える様になれば良いと思います。この達成を日本の望む条件として協力して行ければ良いと考えます。世界でこれから始まる宗教観の変化がこれを可能にするでしょう。
 GMOの問題の根源にある物は、科学の査読には始めから客観性がないし、政治にも介入される恣意的な物だと言う事です。嘘が真実に出来る仕組みなので、民主主義を冒涜出来るのです。FDAの規制を政治がねじ曲げたのであり、科学者の意見が政治により根拠なく無視されたのです。当時のブッシュ大統領の私企業に対する利益誘導行為です。

 残る放射能の問題ですが、福島では放射能漏れの事故と、その後の政府の無責任な対応により、放射能の被害は今も拡散を続けています。放射能の被害は人体の特定部位に集中するのですが、この理由がこれまで分かっていませんでした。原因はセシウム137など放射能を出す側の原子核が反動で動いて生体を損傷することでした。のどに集まるセシウムが子供の甲状腺癌になるメカニズムが明確になったと言う事になります。
 この反動の存在もアメリカ物理学界が公表させないので広めることが出来ずにいます。権力による科学への介入を公表出来る制度があれば、福島の現実を広く世に伝えることが出来たでしょう。農作物にも放射能は残留しているはずですが、これを明確に調べる事なく目先の利益のために流通させているのが与党の姿です。チェルノブイリでも国民が疑わしい食糧の放射性を調べる機械を利用出来ていました。こうしないと利益のために放射能を無視して食材を流通させる人が出てくるからです。
 福島の地は、常温核融合の基礎理論である電子軌道の潰れを教えてくれました。低レベルの放射能は微生物により低減してゆく事が出来るのです。集めて隔離するだけではなく除去に近い作業が出来る様になるのです。
 この実施に加えて、未来に完成する常温核融合技術を用いた輸送機で、高レベルの放射能汚染物質を月まで運べるでしょう。廃炉の4カ所の原子炉容器を月まで運んで最終処分としたいのです。チェルノブイリの分も棺桶から出して月に運べるでしょう。この常温核融合の話はあとで詳しく行います。

 多くの民主主義の国では、司法と行政と立法が独立しており、それぞれに他者を抑制する仕組みを持ち、独裁政治にならないように配慮をされています。
 日本の場合、国民は国民審査で司法権力に介入出来ることになっているのですが、実際には骨抜きであり選挙時にしか使えず不正が横行しているのです。
 衆議院選挙に合わせて最高裁判事の審判を行うと言う事で、選挙時に名前のリストを渡されてバツをつけるシステムですが、これなど全く機能していません。書かれている判事を知る人は皆無で、その判事の判決の問題点を理解する人も皆無です。国民に対してそれらの判断情報を渡すことさえしないのが、今の法務省のしていることであり、国民に情報を渡さないのです。これでは司法権の行使など全く機能しないでしょう。
 公益に対して検察の司法権力を国民の一定数の署名で動かすようにすれば、常時適切に使える司法権力となり、政府・官僚・学界・マスコミの監視が出来るはずです。

 繰り返しますが今の科学には査読という評価に全く客観性を保証する仕組みがなく、運用者の恣意にまかせる物でしかないのです。これをもって査読がついた論文は正しいという議論を止めさせることも必要です。
 別記事でその査読の酷さを説明します。現実の姿を知ると多くの人は驚くでしょう。冒頭に書いた通り、2011年と2017年のノーベル物理学賞には大きな問題があり、科学者でさえも、自分たちの抱える問題を無視して間違いを犯すのです。数年かかった物もあれば、直後にちょんぼが判明する物まで出て来るのです。
 客観性のなかった科学は、中世の教会と同じレベルのであり、科学者達の中からもこの言葉による批判が出て来ているのです。科学のあり方を見直すときであり、客観性を全く保証しない査読は、時代遅れの遺物です。ノーベル賞と合わせて、古い時代の遺産にすべき時期になりました。

 イラストを以前準備した物があるので、科学の隠す真実を伝えている部分を一部紹介します。これらの学問における査読が如何にひどい物であるかを改めてまとめておきます。遺跡の古さもそうですが人類の古さも同様に、遺伝子科学の出鱈目を明確にしています。
 イラストには北アメリカ大陸の遺跡に残されている物を載せています。インディアンしかいなかった事にされていますが、実際にはエジプトやヨーロッパとの交流があり、文字も遺跡も残されていました。考古学は西欧社会の先進性と古さを主張する必要があり、またキリスト教的に過去の文明の存在があると教義が破綻するので、彼らの作ったキリスト教よりも古い物を否定してきているのです。
 ミクマク象形文字はエジプトのヒエログリフとほぼ同じ形であるだけでなく、文字の意味まで同じなのです。このレベルが偶然で起きると考えるのは社会科学にならないですし、シャンポリオンよりも古いにしても、彼がヒエログリフを解いた業績が低くなるわけではないのです。
 コロンブスが米国大陸を発見したなどは、史実に基づかない嘘でしかないのです。アイルランドのオガム文字もリビアの文字も、そこに交流があった事の証明でしかないのです。
 ピラミッドについては様々に書いてきています。今回の関連記事で改めて人間の歴史の古さを知る事になっており、大ピラミッドは新しい部類の遺跡になります。約11360年前の遺跡であり、建設だけでなくその精密な測量に支えられた配置は、クフ王の時代には失われていた技術だったでしょう。岩のドームとサマルカンドを重ねてみたり、バールベックの神殿にも同様の配慮が666を通して向けられています。

 これらは査読と言うよりも政治的な問題でしかないでしょう。一方の証拠は認められて他方は無視されているのですが、ここに根拠はないのです。査読者が決めつけていると言える部分でしょう。文字に書かれた物を重視してエジプトの歴史を解くにしても、そこに嘘が混入するのはいつの時代も共通です。二つの証拠を併存させられない所には、客観性の無さしか感じ取る事は出来ないのです。
 今のところ査読により、ここに書いた記事の言及する遺跡の古さは認められない物になります。現実にそうであるのかどうか、読者の皆さんが考える事であり、証拠は今後も増え続けるでしょう。キリスト教の嘘が明確になるところで、多くの歴史は見直される事になり、この地の過去の歴史の真実に向き合えるようになるでしょう。
 遺伝子科学の査読も全く当てにならない部分を持つ事は間違いありません。日本人も、アーリア人も、南米の人々も6万年以上前からその場所に暮らしており、社会を築いて活動をしていました。
 これに対する遺伝子科学、工学の評価は全く現実を反映していないでしょう。私たちはアフリカの黒人の遺伝子が白人や黄色人種、赤色人種に変わる様子を目にしていませんし、どの様にその変容が起きるのかも全く知らないのです。

 ミトコンドリアの証拠を検討してこれらの突然変異が起きたと決めつけるのは、全くもって無理だったのでしょう。どうしてここまで飛躍できるのか、査読にそのレベルを確認する能力など全くない事を表しています。分からない事を分かった事にしているのが遺伝子科学と工学の査読でした。これで人の遺伝子を操作すれば、その結果に責任なと持てるわけがないのです。
 私たちは古い事を評価する科学をまだ持たないに等しいのです。遺跡の古さは5万年以上前に遡る事が難しい様子ですし、遺伝子の証拠は現状では全く役に立たないです。この証拠は見直されて他に拾い上げられる物があるかを評価する事になると思います。
 日本人は南から琉球を経由して船で渡ってきたとか、北からサハリンを経由して渡ってきたとか言われてきました。こちらも遺跡の古さの証拠と遺伝子の流れをそれなりに正しいと考えて過去の記事を書いてきました。残念ですが、彼らの査読に騙されてきたようです。
 少なくとも6万年前には日本列島に社会を築いて暦を利用して農耕生活を送る人々が存在していました。彼らは日本の各地にいた可能性が高く、アイヌと琉球の人々が私たちの祖先に近いのではなく、彼らは大陸の影響をより強く受けている人々でした。この可能性の方が高いでしょう。
 私たち日本人はこの日本列島に古の過去から住んでいるのであり、先祖達は500万年前の地殻変動さえも経験し、その困難を乗り越えて現在の私たちに未来を託している可能性の方が高いでしょう。過去を知り責任のある態度を身につけてゆく必要があると思います。未来の平和と地殻変動に対する対応が今、問われているのでしょう。

 署名による司法権行使の例ですが、世界の場合簡単に以下が思いつきます。
 アメリカのFDAには当時の法律がどの様に決められたのか詳細に情報を公開させて、政治手続きの問題を明確化すると共に、GMOの検証に道を開けば良い。それぞれ署名により国費で実行出来る様になる。検証なき科学は信仰であり宗教だった。これを科学にしたのが当時の政治とその利権である。
 少し変わったところでは、中国やサウジアラビアなど、政権の犯罪を批判出来ない所に腐敗が生まれる事は普通に明らかです。中国など目につくトラやハエを退治しても、権力に近い所ほど野放しになるのです。中国の国民が声を上げるべき所でしょう。犯罪が国際問題化し始めており、世界の問題でしょう。
 日本では様々な場所が中国資本に買い取られていますが、この資金は不正資金ではないでしょうか。これらの中国国内から不当に持ち出されている資金は非常に大きく、このお金の流れが国際化した犯罪行為です。
 大トラは中国共産党その物であり、習近平氏の公表する経済データーでもあると言う状況が実際にあるのです。国際収支におけるデーターの捏造であり、外貨が様々な場所に流出させられているのです。国民がこれを知れば怒るでしょうし、国のお金が個人の共産党幹部のお金に化けて、不正に持ち出されて海外で投資などに使われたり隠されているのです。問題が明確になって中国が破産するときに、これらのお金は共産党幹部が逃げる場所を提供するだけで、国民の元には戻れないのです。習氏が幹部に利益供与をしておりその利益を発揮する部分です。国民はこれでも良いのでしょうか。

 宮崎正弘氏が「連鎖地獄」という本で紹介されている中国の外貨準備高です。
2017年8月末の中国自慢の世界一の外貨準備高は3兆5千億ドル(A)
対外資産は1兆5千億ドル(B)
保有米国債は1兆1千億ドル(C)
ところが対外債務は4兆6千億ドル(D)
 簡単な計算式では「A+B+C]-D=1兆ドル強となる。しかしながらCの米国債保有はAのが今準備高に算入されているので差し引くと外貨準備はマイナス400億ドルになる。
 西側では中国の不正海外口座に4兆ドル強と試算しています。他にも外貨準備に海外銀行の送金出来ないドルが計上されており、不正としか言いようがないのです。
 実際にはドルが枯渇しており、非常に厳しい制限が横行し経済的にもバランスが崩れておかしくなりつつあるのです。
 中国が破産するときに、中国共産党の隠すこれらの不正口座や、過去の不正により海外に持ち出されて共産党幹部に使われているお金は、元を正せば国民のお金でしょう。破産に合わせて自国に帰るのが筋です。
 取り込み詐欺をする国家であれば、これらの資金を自国の物にする工夫をするでしょう。日本は民主主義国家として、中国共産党の犯罪に関わる情報があれば、その関連資金を中国に返還出来るでしょう。これを阻止しているのが中国共産党と習近平氏に結託する一部の幹部達でしょう。経済状況の悪化に合わせて国民が声を上げて、大トラの抱える不正な資金を明確に出来る資料を公表させるべきでしょう。自国の破産に際して海外に逃げて自分だけ助かるのは卑怯以外の何物でもないでしょう。大トラとその子分達の計画していることであり、異常な資金の海外流出と向きあわない習近平氏の責任は重大でしょう。
 日本の様な民主主義から国民主権の下にこの制度を作り、権力監視のお手本になる必要があるのです。

 残りのイラストは、抗生物質の影響を受けると肥満になると言う研究結果を説明した物です。抗生物質は1940年代以降に人類を多くの病気から解放した重要な技術です。これその物に問題があるのではなく、お金儲けに利用されてしまっている部分が問題なのです。
 新たに明らかになった問題は、抗生物質が大量に投与され続けると、人間の腸内の細菌類が死滅しその後に多様性を失う事でした。いわゆる悪玉菌が繁殖して過剰に栄養を取り込むようになるだけでなく、脳の機能にまで影響が及んで肥満を誘発しやすいという事でした。精神疾患にもつながるそうです。
 抗生物質とのつきあい方を見直さないと、先進国における肥満の問題が解決しないという事であり、この状況は上記グラフの大きな部分を占めるように個人的に感じています。薬の濫用のリスクを明らかにしています。政治が変えてゆくべき大きな問題でしょう。先進国の特有病と医療費の高騰の原因でもあります。
 今のままでは医療業界は利益が低下するので理由をつけて反対するでしょう。犠牲にされるのは私たちの健康なので、右に説明する署名による司法権行使により、情報公開による問題点の明確化と対処を政治に促す事が出来るはずです。
 この問題への対処も後で触れることになります。あと、STAPについてはこの後詳細に触れます。

続く
イラストの文字が小さくて読みにくい場合は、ダウンロードしてから拡大すれば読んで頂けます。