客観性の追求による科学の進歩と、国際協力による温暖化対策１
この記事の目的は私たちが失わされている客観性の回復です。
科学は都合の悪い事実を無視してノーベル物理学賞を与えるほどなので、その間違いが数年で明らかになるのです。客観性を取り戻すことで過去の嘘や間違いと向き合える様に変わり、科学の進歩はこれまでとは比較にならないほど早まるでしょう。
失っている客観性は科学の分野だけではなく、政治、経済、法律の分野にまで及ぶのです。これらの問題は情報公開が適切に出来る様になれば、大半を解決することが出来るでしょう。主に司法権が国民主権から切り離されて、使えないようにされている部分が大きな問題です。未来に向かってどの様に私たちが変われるのかを提案したいと思います。
客観性のない議論は、宗教の信じる者が救われるという信念の世界です。信教の自由は憲法に保障される物であり、根拠のない信念を押しつけられる理由はないのです。嘘を信じても現実を良い方向に変えることは出来ないのであり、地球と私たちの未来の抱える環境などの問題に向き合う為にも、私たちは全ての分野で客観性を取り戻す必要があるのです。
議論の入り口は特許制度の改革と、これに組み合わせる署名による司法権行使です。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
らせんの力に必要な特許制度の要約
電気自動車のモーターの引き起こす健康被害の原因は、磁場の渦がエネルギーを放射する仕組みで証明出来ることが明らかに出来ました。新しい科学としてこの種の強磁場放射の仕組みを説明し適切に対策する方法を教えるらせんの力と、常温核融合はこれから始まるこれまでにない科学技術の分野です。この記事で説明する天文分野の２０１１年のノーベル物理学賞の間違いを指摘した、らせんの力と質量の制御などの将来性のある物も含めて、新しい特許制度のあり方について提案したいと思います。特許は発明が保護されるのではなく、利用された部分に対価が適切に支払われる様にする方が、発明者も社会も技術の進歩による利益を得られるのです。特許制度が公平性を欠いている部分は本文で例を挙げて説明します。
特許制度で個人の権利を保護することは、結果として社会全体での科学の進歩を遅らせており、経済成長への足かせでした。私達は既にこの状況を歴史から学んでいるので、社会を豊にした分があなたの得る物であるという、利用された部分への対価の支払いに移行することを提案したいと思います。モーターによる強磁場放射を対策する基本特許になる物を権利を求めず公表しますので、誰かの特許になっていた場合に実際にどの様な影響があるかを、企業とユーザーである皆さんの立場で考えて頂ければと思います。
新しい分野の立ち上がりでは、基本特許が生まれやすく、この種の特許の効果が切れるまで、一般の人々には利用できなくなる状況が過去繰り返されています。この時間は数十年にも及ぶのであり、特許の取得者にさえも十分な利益をもたらしてはいないのです。
新しい分野に対しては、その市場が大きく立ち上がるまでは、お互いの特許を公表し誰でも利用できるようにすることが重要です。関連技術が充実し多くの人が利用できるようになってから、使われた特許の範囲で費用を回収すれば良いのです。あらかじめ特許費用を製品の５％に押さえるなどその内容は参加者の同意で決められるでしょう。費用を使われた部分の割合に基づいて配分すれば特許費用の支払いも紛争が減らせてスムーズです。
協定を結んだ国内参加者は、特許は申請直後に見られるものとし、１８ヶ月の据え置き期間は一般向けです。科学の論文も査読不要でまずは直ぐに身内に公表です。情報の共有により無駄な投資を省くと共に、参加者の全てが製品投入までの問題に集中できるようにするのです。例えばこれを１０年間継続し成果を蓄積すれば、他国の競争者との間に大きな差を生み出せるでしょう。
数ある試行から基本特許の宝探しに成功する、一人の幸運なだけのスターの総取りとその後の独占よりも、関係協力者の努力にふさわしい利益が行き渡る方が良いのです。その方が適切な競争の維持により、より良い技術を迅速に生み出せるのであり、その分市場も早く立ち上げることが出来るのです。会社経営における研究開発投資のリスクも大きく低減できて、国民も市場の成長と利便性により、これまでよりも豊になれるのです。
常温核融合の基本部分の公表も同様に未来の利益を早く実現するためです。制度が出来たらこの続きの開発についての詳細を身内になる皆さんにお話しする事で、多くの技術者、研究者と協力出来て、日本の経済成長力を高めるように進められるでしょう。ご理解とご協力をお願い致します。この制度を多くの分野に広げることで、日本の社会として利益を企業と国民の皆さんで分かち合えるように進んでいける事を願っています。
常温核融合のもたらす未来の変化と、署名による司法権行使の出来る民主主義への移行、温暖化対策における国際協力の重要性の要約
私たちの社会では国家権力が科学を恣意的に利用して、国民を騙す政治が行われています。ノーベル平和賞のＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）は石油資本に都合の良い結論を世界に押しつける機関にされています。ＣＯ２濃度は４２１ｐｐｍという許容限度が目の前にあるのに（２０１６年で４０３．３ｐｐｍ、あと５年持つかどうかでしょう）、今世期末まで気温は２度より上昇しないという楽観論を載せていました。費用のかかる対策を先延ばしした事により、北極圏では極氷の融解とメタンガスの発生が加速しており、メタンガスの効果が暴走を始めた所です。今のままでは温暖化の暴走を止められなくなるのです。こちらの予想ですがざっと１０年で気温は約１度、海面も南極の棚氷が崩れ始めると引かない高潮であり、あっという間に２ｍ位は上昇です。
アメリカでは遺伝子組み換え食品（ＧＭＯ）がＦＤＡにより認可されて流通していますが、この規制はＩＰＣＣ同様に科学的な根拠がなかったのでした。問題を政治が隠蔽し、政策として自然食品と同じようにＧＭＯを扱ったのです。その結果ＧＭＯは自然由来の食物の遺伝子を劣化させるだけでなく、多くの人工的な雑草を生み出しており自然の環境を破壊し始めています。
日本ではこれから稲のＧＭＯが無責任な与党と農水省により始められようとしています。食品は遺伝子操作のない物と比較して栄養価にも差が出ているという研究が存在し、単純にＧＭＯ食品を摂取しただけでもラットの死亡率に影響が出ているサンプルテストがあります。安全性がテストされずに日本人の主食がこれから人体実験にさらされるのです。
西欧諸国では、国民の不安が優先されて小麦のＧＭＯ化に失敗しているのです。にもかかわらず日本では与党の政治主導により、国民の知らない間に安全性の証明されていないＧＭＯが同じ主食であるにもかかわらず拡がろうとしています。彼らには自分の利権しか見えないのでしょう。国民の大切な健康と福利が、福島の放射能問題同様に嘘を利用して彼らの強欲な利益に換えられるのです。彼らには国民よりも大企業であるバイエルやモンサントと自己の利益が優先なのです。私たちの目の前で日本一の珊瑚礁が枯れてゆくのに、海という自然の悲鳴が届くことはなく、環境保護など自己の利益にならないので無視です。
根拠がなく科学ではない嘘と呼べる物を、真実として押しつけるのは宗教と同じです。信念体系を押しつけるのは政治が可能にしているのであり、科学の装いで国民を騙しているのです。９１１同時多発テロでも国防省には旅客機ではなくミサイルが突入した痕跡しか残されておらず翼の痕跡が全く存在しないのです。こういった部分で権力が問題を抱えている部分は明確でしょう。
署名による司法権行使は、国民が一定の署名を集めたら、国費で裁判を進めて情報を公開させるシステムです。司法権が国民の手に戻れば、各国の社会の抱える権力の問題に情報公開の光を当てることが出来るでしょう。権力は犯罪を隠せなくなるのであり、その罪を償うべきです。
この記事に書いた常温核融合の仕組みは明確で、ウランを電極にしてエネルギーを取り出す実証は非常に簡単です。常温核融合の技術はエネルギー効率が改善するだけでなく、小型軽量に出来るので輸送機や大型船のエンジンに利用出来るようになるでしょう。海水を推進剤に使うと酸素が不要で空を飛べるので大気圏外飛行が普通に出来て時間も大きく短縮出来るでしょう。
核融合炉は電力を大量に供給出来るようになります。この電力を用いて空気と海水中のＣＯ２とメタンガスを回収して燃料であるエタノールや化石材料であるエチレンに転換するプラントを作る事も可能になるでしょう。ここに進むまでに１０年くらいかかるかも知れませんが地球温暖化の原因であるＣＯ２とメタンに直接回収が出来る様になります。以後利用した分の回収は問題がなくなるのです。
ＩＰＣＣに反論する人々も増えており、北極海のアルベドという太陽光の反射率を改善する地球工学を推進したいと言う声があります。海水を霧にして噴霧して反射率を上げるのです。現状公表されているアイデアでは、年数十億ドルという費用ですが、メタンガスを暴走させている北極海のアルベドを対策する価値があると思います。
この実施には国際協力が必要です。日本の常温核融合技術が立ち上がるまでに１０年くらい必要としても、その間に地球温暖化は取り返しのつかない所まで進展する可能性が高いでしょう。その間をサウジアラビア、ロシア、イランを始めとする産油国に投資で対応する事をお願いしたいのです。日本からは常温核融合炉に加えて大気と海水からＣＯ２とメタンを回収してエタノール系の燃料とエチレンなどの化石材料にするプラントを技術と合わせて提供出来るでしょう。地球の未来に投資をすることで、石油の資源が枯渇してもエネルギー産業を続けられるように、必要な技術とプラントが準備出来るようになるのです。未来の永続性を考えて検討して欲しい協力です。
どこの国でも民主主義が重要であり、署名による司法権行使が出来ないと、強欲な与党の様に強者の総取りする社会となり活力は失われます。不正もはびこることになるので、技術の進歩や社会の進歩は失われるでしょう。それぞれの国が弱者のための国民主権として、国民主権の司法権が使える様になれば良いと思います。この達成を日本の望む条件として協力して行ければ良いと考えます。世界でこれから始まる宗教観の変化がこれを可能にするでしょう。
福島の地は、常温核融合の基礎理論である電子軌道の潰れを教えてくれました。低レベルの放射能は微生物により低減してゆく事が出来るのです。集めて隔離するだけではなく除去に近い作業が出来る様になるのです。
この実施に加えて、未来に完成する常温核融合技術を用いた輸送機で、高レベルの放射能汚染物質を月まで運べるでしょう。廃炉の４カ所の原子炉容器と漏れた燃料を月まで運んで最終処分としたいのです。チェルノブイリの分も棺桶から出して月に運べるでしょう。
輸送機にする部分や、発電所を常温核融合技術に変える部分、家庭用にウラン電池を設置して電力配線を無くす部分など順次進んで行けるでしょう。
当面の国際協力は産油国と、ロシアとインドネシアへの植林、カナダとの北極海の温暖化対策になりそうです。開発途上国にも協力の機会があって、国民主権の司法権行使と草の根的な自然保護が可能でしょう。出来る部分で環境対策をお願いしたいのです。南極に水蒸気吸収の余力のある今しばらくが、私たちの変わる最後のチャンスかも知れません。
残りの要約 （天文学の進歩全般と２０１１年と２０１７年のノーベル物理学賞の間違いの説明と、ニュートリノの電荷を調べる研究の提言です。要約は科学者向けの言葉です。本文は一般の方にも分かりやすく書いています。）
素粒子論によりブラックホールとビッグバンの特異点を消滅させることが可能です。
ヒッグス場が存在すると、温度によりクオークから質量を失わせることが可能である。二つ以上の超巨大ブラックホール質量を衝突させて高温により質量を失わせると、冷却が進むまで重力の束縛の大半が消えて放射エネルギーの拡散になる。衝突エネルギーとクオークの持つガンマー線レベルの大爆発に出来てビッグバンとなれる。その始まりにおける特異点を回避出来て、ビッグバンのパラメーターも大きさと温度を選択できる余地が生まれる。ブラックホールが無限に潰れる場合も特異点への到達前に同様に爆発する。
また、必要なヒッグス場を失わせる温度は、大統一理論からは重力の分岐する後になる。これだと重力との統一には意味がなくなる可能性を検討する必要も生まれる。
二重星などの回転運動を行う運動量は、素粒子レベルも放射も、重力波を放射できる。この重力波が銀河レベルで重なると波の重ね合わせの原理で重力的効果を持てる。棒渦巻き銀河の棒形状を作る力であり重力レンズの源でもある。時間と共に放射により減衰する力なので宇宙項としての斥力を発揮するが、この効果が宇宙方程式には反映されていない。これを検討するとダークマターとダークエネルギーは大きく減少すると思われ、計測されている宇宙の加速膨張を相殺できる可能性が高い。また、二重星の運動量は＋と－、ＮとＳ等にも一般化できて、渦がらせんの力としてエネルギーを波の様に伝える基本式にもなる。ビッグバンのエネルギーはここにも配分されており影響の計測と解析が必要な新分野です。
中性子星とブラックホールでは、電磁場とグルーオンの運動量が重力と９０度の移動方向時に重力波を放射するので、エネルギーを失いこの方向への動きが大きく抑制される。その結果中心に向かって中性子のクオークは三角形ではなくＤＵＤの直線上の並びとなり表面にＤの電荷が目立つようになる。ここに自転を組み合わせるとＤの生み出す環電流が巨大な磁場を生み出すことになる。それぞれの生み出す宇宙ジェットの主因になり得る。
ブラックホールの持つ細く絞られた強力な宇宙ジェットを明確に説明するには、シュバルツシルト半径の外側にＤＵＤのはみ出しを持てば良い。ブラックホール質量も中性子星である可能性がある。カレント質量クオークペアに電磁遮蔽された三角形と比べて、遮蔽のほとんどない強い電磁反発力のあるＤＵＤの振る舞い次第であり、解析には素粒子論上スパコンレベルのシミュレーションが光速度とシュバルツシルト半径の変化に対応して数多く必要です。
ガンマー線バーストで放出されるエネルギーを、素粒子論における中性子の９８％の質量であるグルーオンにまとわりつくクオークペアの対消滅に求める事が出来る。重力に潰されて中性子内部のグルーオンのエネルギー密度が、隣の中性子のグルーオンと重なることで上昇する分、クオークペアからグルーオンに戻る部分が制限されて対消滅していると思われる。同様にＤＵＤの直線化でもグルーオンが重なって対消滅が増えるので、恒星質量ブラックホールは最大９８％まで質量を放出した結果で生まれる可能性がある。例えば５０太陽質量の恒星質量ブラックホールは非常に生まれにくくなり、重力波の検出された連星にはさらになりにくく、現象の発生確率を大きく低下させる事になる。
ＬＩＧＯとＶＩＲＧＯの検出した重力波のデーターは、４／５が太陽と地球と月の軌道の相互作用（日食、月食、地球近日点の付近）からも説明できる可能性がある。残る１つは歳差運動の原因として太陽に伴星を仮定すると説明出来る。木星磁場が太陽と結合しその中を地球の核の環電流が通り過ぎるとき１０＾７Ｎレベルの力が働く。この木星の衝の時に大きな地震は統計的に１．３倍起きている。同様にして伴星は燃え尽きた星の鉄の塊なので磁化した部分で１２月末に地球に地震を統計的に起こせるレベルにある。伴星なら現代文明が直接計測した初めての証拠となる信号です。現状は重力と磁力にかかわる地球重心系への相互作用を検出できている可能性が極めて高い。
地震統計は５月と１１月にも小さなピークを持ち、ここに期待できる外部要因がオリオン腕を通る銀河電流の生み出す磁場になる。アルフベン宇宙回路の示すこの力の存在がこの時期にＬＩＧＯとＶＩＲＧＯとＫＡＧＲＡで計測できる可能性があると思われる。
これ以外にも天の川銀河の棒状部先端に太陽とその伴星の長軸が向いているので強い力の存在が期待できる。この場所からの重力を捉えると重ね合わされた重力波の直接検出になる。この力は星々の回転運動が起こす物であり、未解明であった棒渦巻き銀河の棒形状の作成メカニズムを明確に証明する事にもなる。
地球重心系の天文学だけれどもそれぞれ銀河の運動を明確にする役に立つ可能性があり、アルフベン宇宙回路の存在は磁場による質量の閉じ込め効果でもある。銀河の電磁場が重力的な効果として宇宙方程式に影響している事になる可能性が高い。
ビッグバン後に物質を生み出す対称性の破れの仮説の提唱です。観測されるニュートリノは全て右巻きで、反ニュートリノは全て左巻きですが、この状況をニュートリノ自身が反粒子と解釈することが出来ると考えます。ニュートリノには微小な＋や－の電荷に可能性があるのですが、これを確認した人はいないと思います。
量子場に微小なマイナス電位状の物を仮定してニュートリノの持てる電位の＋と－を両方とも＋に見える様に出来る。この時に現状が説明出来るので、素粒子の電荷＝ｆ（質量、その他）＋オフセット、と仮定すればオフセットにより微小な＋と－が双方＋に選べる事になる。その結果で対称性が破れる可能性がある。物質優勢で反物質のない現状を説明出来る可能性がある。
ニュートリノの電荷はＴ２Ｋのニュートリノ振動実験などで確認出来る可能性があるので、その確認をお願いしたいと思います。素粒子標準模型における電荷と質量のつながりを解いてゆく鍵になるかも知れません。
記事の項目
１）らせんの力に必要な特許制度と署名による司法権行使の必要性
２）常温核融合技術のもたらす未来と地球温暖化への国際協力による対策
３）地震と地殻変動の地球科学について
４）素粒子論から見たブラックホールとビッグバン（らせんの力が出てきます）
５）ニュートリノ実験への提言
ここから本文です。
１２月１５日の１７時です。追加のイラストが完成したのでやっと書き始めです。しばらくお待ち下さい。
１７日の１６時過ぎです。記事の本文を進めていましたが、イラストを追加修正して２枚ほど載せました。結局地の声までを書いて欲しいと言う事だった様子です。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
