地震に現れている自然の意図６８８ ７月１５日
地震と台風の位置から自然の意図を解釈しています。
次の節目は７月２１日の前後です。７月２８日が大きめの節目になるでしょう。ウクライナ戦争はロシアが一方的に停戦を宣言できる７～９月末まで続きそうです。日本では南海エリアと中部・近畿の地震と津波、これに加えて伊方を筆頭に、敦賀、柏崎刈羽原発の周辺に注意を向ける必要があります。２０１９年の１２月の始めから結果を出すといって出さず、ずるずるやっているだけですが、この続きこそ重要になるでしょう。その続きは一つずつ崩して行くという感じです。
博多の地震は３回目の延期で２０２１年の６月以降まで延ばしてやると伝えています。８月以降になるとリスクはさらに高まっているでしょう。これまで騙した分には最低限人間全般との協力関係の再構築が必要でしょう。取り敢えず人間が責任を持って回避に向けての努力をする事になります。
「汚職のバイデン氏」陣営の不正選挙の証拠が一通り揃ったので、続きの変化でまずはトランプ大統領への再選（任）待ちです。
死亡率が高めに偽装されている新型コロナウイルスは、治療方法が解熱剤に頼るとその部分で死亡率を高めます。スペイン風邪の治療法が隠されており悪質な犯罪行為です。当時の教訓に従い解熱剤を使わず、熱を出させてウイルスを殺すべきです。医薬品を使わなくても可能なほどの、当時の実績である免疫強化が相応しい治療方法です。解熱剤こそ人間の免疫を阻害して、ウイルスを増殖させて体力を奪って死に至らしめるのでした。
生け贄という言葉には、神は悪いことをしないという思い込みのある人には強い違和感があるでしょう。現実に戦場において味方を犠牲にしないと勝てない戦いの最中です。勝利を得るまでは、味方を犠牲にせざるを得ない悲しい戦略を自称むごい神ミロク大神様は人間と共に断行しており、勝利の後にその態度を手放す意味と覚悟で旗印として消える予定です。善の側としてのアラーの神も同様に振る舞うでしょう。今は大きめの地震や津波並みですが、新型コロナウイルスでどれほどの被害を出すかの勝負が実際に起きているのです。４００万人の中の一人にならない様に行動も出来るのです。
生け贄というこの言葉は生きる選択肢を持てる人に、生け贄にならずに済ませて欲しいという願いです。尊い犠牲になりたければどうぞであり、現実でない神の姿と、オカルトに特徴的な人間の姿を知らずに綺麗事の自己満足を語る局面ではないのです。
１００年前のスペイン風邪のパンデミックにおいて、実際に起きていたことは米軍の使用から始まったワクチンの薬害であり、当時の不完全なワクチン技術に加えて１２種類もの無理矢理の混合が人間の免疫を破壊していたのです。その治療法にアスピリンという解熱剤を今の数倍も過剰に投与し、そこから誘発される肺炎で殺してきたのです。あとから調べて分かる主原因の肺炎こそこの事実の証明です。
ワクチン学を筆頭に医学の教科書にはこの現実を隠すための嘘が満載です。ワクチンの起こした薬害という現実をないことにする嘘を教科書に書いて医師達を洗脳して、人を殺して薬を大量に使う治療法で利益を得るという人間性のないビジネスモデルこそＷＨＯでありＣＤＣであり現代の医学です。ＡＩＤＳの拡散とがんや糖尿病にも利用されている、嘘を教科書に書くというこの手法を変える必要があるのです。
５千万～１億人と言われる死者はペンタゴンワクチン風邪とアスピリンの薬害の被害者であり、医療業界はＷＨＯも含めてこの事実を隠して、新型コロナウイルスでの２匹目のドジョウを狙っているのでした。ミロク大神さまと未来の計画を立てた人間達は当時のこの被害を見過ごすことで、見殺しにすることで、大きな悲しみを抱えて今の情報公開で彼らの悪事をこの世から追放したいのです。これほどたくさんの味方を、言葉は悪くとも生け贄にしないと、犠牲にしないと勝てない悲しい戦いの現実に向き合ってみて下さい。勝利のために非情を貫かざるを得ない、そのつらさと苦しみが分かるでしょうか。人間としても、自分が感情が希薄になる人霊になるとしても、あらゆる種類の命という物の大切さを知ることになるでしょう。
この記事に出てくる数値は、数字の羅列だけ見ても意味が分かりませんし、初めて見る方には事前に知るべき内容が多すぎて困るところでしょう。これまで隠されてきた先史文明の遺跡、地球の過去、今の未来の計画など簡単に説明するのは改めての作業です。
まとめ記事は何度も書いているのですが、すぐに本１冊分になる状況です。自然災害の流れと政治の変化について、簡単に知るには以下の記事で数値の意味を調べて下さい。自然と人霊達が、地の声という地震からの距離と角度の情報で、様々なことを日本語とヘブライ語で数値化して伝えてきたのが１３６６万年前の過去から延々と続くこの世界の現実です。
地の声の情報の見方と基礎知識へのリンクについて
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1057
これから起きる構造線型地震の地震科学としての発生メカニズムとその候補の説明記事
自然の力と意図の存在を教える大規模地震の仕組み１～３
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1062
DB_ID@=1062、1063、1065がこれらのアドレスです。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
７月１５日
まずはニュースです。
在日ロシア大使館
ロシア外務省のザハロワ報道官、日本の岸田首相の反ロシア発言に関するコメント 先頃日本の岸田首相が行った、核兵器に関する偏った主張を含むロシアに対する敵対的な発言に注目した。 とりわけ注意を引いたのは、「世界秩序が安定を欠き、ロシアによる核兵器使用とその脅威が現実となりつつある現在、G7サミット開催地として広島に代わる場所はない」と述べ、次回開催地に広島が選ばれたことを正当化した点である。 我が国に対する根拠のない批判を広島の悲劇と重ね合わせようとする皮肉な行為には、驚かされる。...
ロシア外務省ザハロワ報道官による岸田首相の発言に関するコメント
(全文)
先頃日本の岸田首相が行った、核兵器に関する偏った主張を含むロシアに対する敵対的な発言に注目した。
とりわけ注意を引いたのは、「世界秩序が安定を欠きロシアによる核兵器使用とその脅威が現実となりつつある現在、G7サミット開催地として広島に代わる場所はない」として、次回開催地に広島が選ばれたことを正当化した点である。
我が国に対する根拠のない批判を広島の悲劇と重ね合わせようとする皮肉な行為には、驚かされる。日本に対する核兵器使用という悲劇を記念する日に非難する相手は、1945年8月に日本の都市への原爆投下という犯罪を為した国であるのが理屈に合っているのではないだろうか。日本政府は、国民の歴史的記憶を洗い流そうとあまたの努力をしてきた。米国に奉仕する日本政府のこのレトリックにもかかわらず、広島と長崎では、この蛮行の司令を出したのが米国政府であるということは、決して忘れられることはない
核兵器に関するロシア当局の発言は、抑止力の論理に基づいている。これをプロパガンダ目的で歪曲し、核兵器の脅威を及ぼす国として我が国を呈示する試みは、まったく認められない。とりわけ、現在主だった核リスクを集中的に生み出しているのは日本のパトロンである米国であり、その『核の傘』の下で日本政府が挑発的な発言をしていることを考えると、一層これは受け入れがたくなる。ウクライナ危機の尖鋭化を煽り、ロシアとの熾烈なハイブリッド抗争を始めた米国とその同盟国は、我が国との公然の武力衝突、すなわち核大国間の直接軍事衝突の瀬戸際で、きわどくバランスを取っている。こうした対立に核エスカレーションが伴うのはあきらかである。しかしながら日本政府は、宗主国米国の動きが不安定化を引き起こすものであることには、気づかないふりをしている。
わざとらしく核リスク削減と核のない世界の推進を謳う日本政府の方針には、不誠実さを覚える。この方針は、日本が米国に対してアジア太平洋地域における米国の核ポテンシャルの増強を執拗に求めているという定期的に入ってくる情報とは、真っ向から矛盾する。日本政府が、オバマ政権による核搭載水上発射型巡航ミサイル（SLCM)の放棄を激しく非難し、トランプ政権によるSLCMの再建を含む低出力核兵器の増強を積極的に歓迎したことは、まさしくこうした日本側の姿勢の現れであった。1968年核不拡散条約(NPT)の要請に反してNATOが導入したのと同様の『共同核ミッション』について、有力者がその導入をめぐる議論を始めたことにも注目せざるを得ない。また、沖縄での米国核兵器の再配置を認める日米合意が未だ有効である点にも、注意している。
こうした中、日本が核問題に関する一連の動きを利用して、第二次世界大戦で軍国主義日本が演じた歴史的役割を曖昧に目立たなくし、軍事面での自主規制の政策からの意図的離脱を正当化しようとしているのではないか、という合理的な疑惑が生じてくる。
https://www.mid.ru/ru/foreign_policy/news/1821511/?lang=ru
日米戦闘機５２機が異例の大規模訓練 中国・ロシアへの抑止力示す 参院選や安倍元首相暗殺も影響か
2022/07/15 15:30
米軍のＦ２２ラプター（米空軍提供）© zakzak 提供 米軍のＦ２２ラプター（米空軍提供）
航空自衛隊と米空軍、米海軍が６、１１、１２日の３日間、米ステルス戦闘機Ｆ２２や、米最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５、空自のＦ１５戦闘機、Ｆ２戦闘機など延べ５２機が参加する大規模な日米共同訓練を行っていた。日本列島周辺で軍事活動を活発化させている、中国やロシアへの抑止力を示す狙いがあるとみられる。参院選（１０日投開票）や、安倍晋三元首相の暗殺事件（８日）も影響したのか。
空自は１４日、日米共同訓練の実施を発表した。目的は「空自の戦術技量及び日米共同対処能力の向上」といい、日本海や太平洋、東シナ海の各空域で行われたという。
空自は戦闘機延べ２０機を投入。沖縄県・那覇基地と宮崎県・新田原基地からＦ１５が、福岡県・築城基地からＦ２がそれぞれ参加し、福岡県・春日基地と那覇基地の航空警戒管制団も加わった。
米軍は延べ３２機。空軍のＦ２２、Ｆ３５Ａ、Ｆ１５の戦闘機３種類とＥ３空中警戒管制機とＫＣ１３５空中給油機、海軍のＰ８哨戒機も参加した。
一部の定例訓練を除き、その都度行う訓練としては異例の規模といえる。空中管制を行うなかで多数の戦闘機を同時展開する訓練や、空中給油機を使った長時間飛行訓練が行われたとみられる。
軍事ジャーナリストの世良光弘氏は「戦闘機など５２機が共同訓練を行うのは極めて異例だ。Ｆ２２が加わるのも珍しい。参院選に合わせるように、中国とロシアの海軍艦隊が６月中旬以降、日本列島を周回するような特異な航行をした。５月末には中露の爆撃機が長距離にわたって共同飛行した。日米で強固な意志を示す必要があったのだろう。安倍元首相の暗殺事件の影響は分からないが、意識した可能性はある」と語っている。
ロシア海軍が核魚雷運搬船潜水艦を受け取る ７月９日の分
多目的潜水艦「ベルゴロド」は、原子動力の「ポセイドン」魚雷を運ぶことができます
世界最長の潜水艦K-329ベルゴロドは、金曜日にセヴェロドヴィンスクのセヴマシュ造船所でロシア軍に正式に引き渡された。ロシア海軍司令官ニコライ・エフメノフ提督は式典に出席し、「研究用」船を引き渡した造船業者に感謝した。しかし、ベルゴロドは、まだ開発中の最大6つの「ポセイドン」原子力魚雷を運ぶことができるように設計されています。
ベルゴロドは「ロシアが様々な研究を行う上で新たな機会を開き、海洋の最も遠隔地で様々な科学探検と救助活動を行うことを可能にする」とエフメノフは式典で述べ、潜水艦の建造に成功したセヴマシュ、ルービン設計局、ロシアの軍事産業全体に感謝した。
この多目的原子力潜水艦は、以前はプロジェクト09852として指定されていました。これは、オスカーIIクラスとして西洋で知られているプロジェクト949Aシリーズに基づいていますが、大幅な変更が加えられています。船体が長くなったため、ベルゴロドは海底ドローン、深海救助車(DSRV)、AS-31ロシャリクなどの小型原子力潜水艦を運ぶことができます。
エフメノフ提督は艦の科学的・救助能力を強調することを選んだが、西側のオブザーバーは主にベルゴロドの「ポセイドン」を運ぶ能力に興味を持っている。アメリカ海軍研究所はベルゴロドを「終末の潜水艦...スクールバスほどの大きさの戦略核魚雷で武装している」一方、戦争地帯の防衛ブログは、それを「スパイ活動と原子力、核武装魚雷の発射を念頭に置いて構築された、ロシアで最も汎用性が高く、恐れられている武器」の1つと呼んだ。
以前は「ステータス6海洋多目的システム」(2015年の「偶発的な」漏洩の後)として知られていたこの原子力自律魚雷は、2018年3月にロシアのウラジーミル・プーチン大統領が公式に発表した6つの「超兵器」の1つでした。まだ開発中のポセイドンは、従来の方法では検出できないように設計されており、空母戦闘グループ全体を破壊したり、沿岸都市を破壊する可能性のある津波を引き起こしたりすることができると考えられています。全く新しいクラスの潜水艦、ハバロフスクは、「ポセイドン」を運ぶように設計されていると言われていますが、それらに関するすべての情報は機密扱いです。
広島でＧ７が開催されるのは来年の５月くらいなので、ここに書かれてる言葉もその頃には意味を大きく失うのですが、米国と英国が始めたウクライナでのナチズムを使った戦争に、日本が積極的に参加する理由はないのでした。ドイツは欧州としての苦悩の中で、ウクライナに大きく批判されるやり方で、戦力の提供を遅らせたり減らしたりで対処しています。いかに日本政府が独立性を持たない奴隷であるのかが、こういった所には端的に表れるのでしょう
核の綺麗事はどこにもある物であり、ロシアと米英の間には大きな競争関係までがあるので、核の現実など変化しながら今があるのです。ロシアの核兵器は進歩し続けており、ここに出てくる津波を起こせる原子力魚雷には非常に驚かされるところです。原理はすぐに分かるのですが、これを実現する部分にこそ、対米英戦の現実があるのでした。
日本がロシアに対して非現実的な対応でロシアとの間に緊張が生み出されたので、ロシアと中国で日本を警戒するのです。その前から中国が牽制されたところでロシアがこれに協力した事もあるのですが、続きでそれに答える航空機の合同演出など、意味があるのは緊張を固定化する部分であり、米国が戦争が近づいて喜ぶという姿のみでしょう。
日本の安全を米国に売り渡して、自己の権力基盤を強化するという程度です。戦争になれば自衛官を先頭に一般人が大きな被害を受けるのですが、政治家にはどうでも良いからこそ、こんなレベルで無責任に戦争を誘発する行動を取り続けられるのでした。
本日も何故か悪魔の地の声です。
１５日１３時０６分ころ、地震がありました。
震源地は、茨城県北部（北緯３６．４度、東経１４０．６度）で、震源の深さは約６０ｋｍ、地震の規模（マグニチュード）は３．７と推定されます。
１５日１４時０２分ころ、地震がありました。
震源地は、宮城県沖（北緯３８．８度、東経１４１．９度）で、震源の深さは約７０ｋｍ、地震の規模（マグニチュード）は３．３と推定されます。
答える善の側はこれを相手にしていないのですが、これだと何しに来たのかが不明瞭でしょう。
ここの仕事には続きの進展があり、メキシコの悪魔達の地上絵に上書きされている、善の側の宇宙船と２カ所の火口で、今後の未来の計画を教えてくれている可能性が高いことに気づきました。東京湾の未来の計画表と、クラカタウの噴火津波が教えてくれている情報を使うことで、１２月末までに悪魔達を情報公開する計画が存在する部分が明らかになったところです。
善の側の指し示しに３６４が多用されているのですが、単純に悪魔達を貶める目的だけではなくて、どうやら３６４０日目の２０２２年１２月７日が大きな節目になると、教えたかったのではないかと思えています。
複数の情報から重なりを利用して、重要に見せられている節目を明らかにする所です。準備に時間がかかるので明日でも記事化が間に合うのか不明瞭ですが、今はこの作業を優先しています。
７月２８日の節目の前に、７月２１日が英国の首相候補が２人に絞られてここにも節目です。現状で状況が見えてきており、ペニー・モーダント通商政策担当相が元国防相として、軍務の経験を買われて首相になるのかと思えています。ロンドンのシティの地ならしが終わり、この人が今の時点で２位とのことで、１位の前の財務相と争うのでしょう。
２１日には、この二人が残ると思われます。その結果でペニー・モーダント通商政策担当相が選挙に負けても、防衛大臣として入閣して指揮を執るのでしょう。９月５日まで待てないので、７月２１日以降はペニー・モーダント通商政策担当相が選挙を戦いながら、ウクライナの戦争に責任を持たされる体制がスタートするのだと思われます。
結果は待つしかないのですが、７月２８日の時点でも英国側には対処手段が持てるとなったでしょう。
戦争の分かる人が出てくるのは英国の政策として悪くないのでしょうが、今更何が出来るの部分もあるのであり、これをどの様に解決するのか、何が変化になるのかで注目でしょう。しかしながら、７月２８日にスラビャンスクが落とされても不思議のない状況であり、有効な対処策など無いでしょう。
ウクライナ南部のヘルソンへの攻勢をかけると流れているのですが、ウクライナの現地の兵士になるなら、大砲があるならドンバスに寄越せでしょう。ドンバスはもう切り捨てたのかとなる所です。
ここまで書いたらロシアの軍事専門家の記事が出て来たので、続きに載せます。
ミハイル・ホダレノク:欧米は、ウクライナが勝つことを望んでいると言っているが、キエフに、勝利に必要な駐機剤を供給する準備はできているのだろうか?
大規模な追加軍事的支援があって初めて、キエフは前進することができるだろう。
ミハイル・コダレノク
ミハイル・ホダレノクは RT.com の軍事評論家である。彼は引退した大佐です。彼はロシア軍参謀本部の主要作戦局の将校を務めました。
マドリードでのNATOサミットの参加者は、ウクライナのヴォロディミール・ゼレンスキー大統領に、ウクライナ紛争の軍事的解決に他ならないよう呼びかけた。ベルギーのアレクサンダー・デ・クルー首相は、米国主導の立場を次のように表明した。
「戦争は戦場でしか勝てないことを強調し、ヴォロディミール・ゼレンスキー大統領と話し合い続けることは非常に重要です、そして、我々はゼレンスキー大統領とウクライナ国民が戦場で勝つために引き続き支援しなければなりません。アレクサンダー・デ・クルーは言った。
ウクライナにおける武力紛争における欧米集団の軍事的、政治的、戦略的目標には、少なくとも二つの側面がある。第一は、ロシア軍がウクライナでの軍事作戦で成功するのを防ぐことだ。第二に、台湾問題を軍事的手段で解決しようとする中国のありうる願望を、それによって抑制することである。
しかし、ウクライナが優位に立つためには、ウクライナ国軍(AFU)は、少なくとも、航空覇権(少なくとも、少なくともしばらくの間、戦略規模の攻撃または反撃と推定される間)と、砲兵と装甲部隊の数的、質的優位性を達成しなければならない。とりわけ、AFUは、少なくとも30日間の戦闘活動のために十分な物質的資源(ジェット燃料、ディーゼル燃料、ガソリン、弾薬、食糧供給)を備蓄する必要がある。
たとえ欧米集団の助けがあっても、これは非常に困難な仕事だろう。実装の面では特に困難に見えます。ウクライナ空軍と、ウクライナ空軍のその他のいくつかの部門を例にとってみよう。
空頂を獲得するため、あるいは少なくともロシア航空宇宙軍と対等な立場で戦うために、ウクライナ空軍は少なくとも124機の多機能戦闘機(すなわち、それぞれ42機の3つの戦闘機連隊)、36機の戦闘機(12機の3つの飛行隊)、6人の訓練戦闘機(デュアルコントロール航空機)を必要とする。これらの部隊は、アメリカ合州国や他のNATO諸国の部隊のように、24人の戦闘機の飛行隊と、3つの飛行隊が一つの翼に組み合わさって組織される可能性は十分にある。
ウクライナの主要戦闘機になる可能性のある候補の中で、最も可能性の高い候補は、現在、アメリカ空軍での任務から撤退し、F-35に置き換えられているアメリカのF-16C / Dです。しかし、この問題に関してまだ具体的な決定がなされていないわけではなく、これらの問題は議論さえされていません。
さて、ウクライナ空軍に根本的に新しい航空機を再装備するプロセスがどのように進むかを想像してみましょう。まず、再訓練のために少なくとも200人の飛行要員を米国に派遣する必要があります(各戦闘機に少なくとも2人の乗組員がいるように)。
メンテナンス要員も再訓練のために派遣されなければなりません(異なる大隊の航空機整備士)。これらの専門家の数は、実際のパイロットの数よりも約1桁多くなります。
しかし、飛行機は航空に関しては氷山の一角にすぎません。ウクライナは、戦闘機だけでなく、燃料タンカーや必要な燃料から、飛行場の動力ユニットや、航空機に航空兵器を運搬し、航空機に搭載するローディングトロリーまで、飛行場装備の全配列も供給されなければならない。
ウクライナの装備のどれも、全てソ連製なので、アメリカの戦闘機と互換性があるものは全くない。その自由落下爆弾でさえ、そのサイズとサスペンションラグは米国の同様の製品と異なっていません。
更に、アメリカ(や他のNATO諸国と同様)は、ウクライナ空軍に、極めて長期間の敵対行為に耐えられるだけの十分な量の航空兵器(様々なクラスの誘導ミサイルや無誘導ミサイルから自由落下爆弾まで)の全範囲を供給しなければならない。
欧米製の戦闘機がウクライナに移転すると、戦闘中に空中で戦闘機を制御するという問題が必然的に生じるだろう。アメリカのF-16は、ウクライナの現在の戦闘機の自動指揮制御システムに、いかなる形であれ、いかなる形であれ、統合されていない。そして、この問題を解決するために、アメリカ合州国は、ウクライナ空軍に、ホークアイE-2C/Dのような、長距離レーダーを装備した戦術的早期警戒機を補給しなければならないかもしれない。そのような手段がなければ、空中戦や地上目標に対する攻撃中に飛行機を効果的に制御することは単に不可能です。
今残っているのは、これら3つの戦闘機航空連隊が、米国で言われているように、いつ「最初の作戦準備」に達するかを計算することです。最も楽観的な予測によると、これは冬の前には起こりません。
装甲師団の編成とほぼ同じ(しかし確かにそれほど複雑ではない)絵が見えます。AFUに攻撃の可能性を与えるには、M1エイブラムスを装備した少なくとも4〜5台の戦車旅団(それぞれ120〜140台の主力戦車に番号が付けられています)が必要です(この場合、レオパルド-2またはルクレールのオプションがあります)。この場合も、ウクライナの戦車搭乗員は、再訓練、新しい武器や装備の入手、実弾射撃演習など、必要なすべての段階を経なければならない。したがって、これらの問題を非常に迅速に解決することはできません。
地上砲と複数のロケットランチャーがあれば、物事はより簡単になります。AFUはそれらを十分に迅速に習得することができます。しかし、ここでも、このハードウェアを入手して習得するプロセスは、決して同時ではありません。それぞれ72門の砲を持つ7-8の砲兵旅団を編成し(APUはそれ以下を必要としない)、それらを戦闘準備のレベルに引き上げるには、何ヶ月もかかるだろう。
しかし、この間、戦線の政治環境と戦略的状況は大きく変化する可能性があり、これがウクライナに有利になると想定する理由はまったくありません。ロシア軍は、ウクライナが欧米基準の先進的近代兵器で再武装するのを待たずに、重要な結果を達成する必要がある。
言い換えれば、AFUを彼ら自身の利益のために装備するのに必要な時間を使うことです。
このコラムで述べられている声明、見解、意見は、あくまでも著者のものであり、必ずしもRTの声明、見解、意見を表すものではありません。
ゼレンスキー氏は冬までには戦争を終わらせたいのですが、そんな方法など無いのです。英国で戦闘訓練している少数での大逆転など起きないでしょうし、どちらかと言えば戦力の逐次投入と言う、非常に愚かな状況が生まれるだけになるが、一般的な軍事における予想になるでしょう。精鋭部隊のつもりで繰り返し教育した部隊が、彼らが戦場に戻る毎に、戦場における数の不足でロシアの大砲でミンチになるのでした。これは今現在、ウクライナ軍がドンバスエリアで起こしている、現実の戦闘なのです。ヘルソンでもよく似た姿になるが期待値でしょう。
米英が自国の軍隊と武器を投入しない限りは、冬までにウクライナの領土を取り戻すなどは、ほぼあり得ない絵空事なのです。軍事的に見るとこうなるでしょう。軍事の嘘も、西側の十八番なので、誰にも真実という文句を口にさせていないだけなのでした。マスコミが口封じに協力するからですが、敗戦色が強まるとどんどん崩れるでしょう。
ペニー・モーダント氏が、ロンドンシティのユダヤ資本に対して面従腹背する勇気があるなら、７月２１日以降の作戦でも効果的に負け続けるでしょう。ロンドンシティにも軍事の専門家がいるでしょうが、上手く機能できない立場でしょう。ここまでは予想になるので、ロシアに核を使わせる卑怯な作戦ばかりが続いて、結果を出せずにボロボロになるでしょう。加えて、戦力の逐次投入をゼレンスキー氏が大きく助けるでしょう。当然の様にハイマースは時々破壊されて数が減り、補充されては破壊されるという姿でこちらも戦力の逐次投入の愚を実現するのではないかと思うのでした。
まだ９月以降がどうなるのかが描けないのですが、情報を調べて今分かる範囲を記事にまとめたいと考えています。現状では７月２８日にスラビャンスクが陥落して欲しいまでであって、この可能性も低下してきているところです。時間がかかるのは仕方がないのであり、９月の大きな節目に向かっての動きでしょう。ボジョ氏が精神的に限界になって辞任した影響が明確に出るのは、８月になるかも知れません。
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