地震に現れている自然の意図６５９ ４月２３日 ４月２４日追記
地震と台風の位置から自然の意図を解釈しています。
次の節目は５月９日まで続きます。この先まだまだ４月も５月も続くほどの戦争のリスクです。日本では南海エリアと中部・近畿の地震と津波、これに加えて伊方を筆頭に、敦賀、柏崎刈羽原発の周辺に注意を向ける必要があります。２０１９年の１２月の始めから結果を出すといって出さず、ずるずるやっているだけですが、この続きこそ重要になるでしょう。その続きは一つずつ崩して行くという感じです。
博多の地震は３回目の延期で２０２１年の６月以降まで延ばしてやると伝えています。８月以降になるとリスクはさらに高まっているでしょう。これまで騙した分には最低限人間全般との協力関係の再構築が必要でしょう。取り敢えず人間が責任を持って回避に向けての努力をする事になります。
「汚職のバイデン氏」陣営の不正選挙の証拠が一通り揃ったので、続きの変化でまずはトランプ大統領への再選（任）待ちです。
死亡率が高めに偽装されている新型コロナウイルスは、治療方法が解熱剤に頼るとその部分で死亡率を高めます。スペイン風邪の治療法が隠されており悪質な犯罪行為です。当時の教訓に従い解熱剤を使わず、熱を出させてウイルスを殺すべきです。医薬品を使わなくても可能なほどの、当時の実績である免疫強化が相応しい治療方法です。解熱剤こそ人間の免疫を阻害して、ウイルスを増殖させて体力を奪って死に至らしめるのでした。
生け贄という言葉には、神は悪いことをしないという思い込みのある人には強い違和感があるでしょう。現実に戦場において味方を犠牲にしないと勝てない戦いの最中です。勝利を得るまでは、味方を犠牲にせざるを得ない悲しい戦略を自称むごい神ミロク大神様は人間と共に断行しており、勝利の後にその態度を手放す意味と覚悟で旗印として消える予定です。善の側としてのアラーの神も同様に振る舞うでしょう。今は大きめの地震や津波並みですが、新型コロナウイルスでどれほどの被害を出すかの勝負が実際に起きているのです。４００万人の中の一人にならない様に行動も出来るのです。
生け贄というこの言葉は生きる選択肢を持てる人に、生け贄にならずに済ませて欲しいという願いです。尊い犠牲になりたければどうぞであり、現実でない神の姿と、オカルトに特徴的な人間の姿を知らずに綺麗事の自己満足を語る局面ではないのです。
１００年前のスペイン風邪のパンデミックにおいて、実際に起きていたことは米軍の使用から始まったワクチンの薬害であり、当時の不完全なワクチン技術に加えて１２種類もの無理矢理の混合が人間の免疫を破壊していたのです。その治療法にアスピリンという解熱剤を今の数倍も過剰に投与し、そこから誘発される肺炎で殺してきたのです。あとから調べて分かる主原因の肺炎こそこの事実の証明です。
ワクチン学を筆頭に医学の教科書にはこの現実を隠すための嘘が満載です。ワクチンの起こした薬害という現実をないことにする嘘を教科書に書いて医師達を洗脳して、人を殺して薬を大量に使う治療法で利益を得るという人間性のないビジネスモデルこそＷＨＯでありＣＤＣであり現代の医学です。ＡＩＤＳの拡散とがんや糖尿病にも利用されている、嘘を教科書に書くというこの手法を変える必要があるのです。
５千万～１億人と言われる死者はペンタゴンワクチン風邪とアスピリンの薬害の被害者であり、医療業界はＷＨＯも含めてこの事実を隠して、新型コロナウイルスでの２匹目のドジョウを狙っているのでした。ミロク大神さまと未来の計画を立てた人間達は当時のこの被害を見過ごすことで、見殺しにすることで、大きな悲しみを抱えて今の情報公開で彼らの悪事をこの世から追放したいのです。これほどたくさんの味方を、言葉は悪くとも生け贄にしないと、犠牲にしないと勝てない悲しい戦いの現実に向き合ってみて下さい。勝利のために非情を貫かざるを得ない、そのつらさと苦しみが分かるでしょうか。人間としても、自分が感情が希薄になる人霊になるとしても、あらゆる種類の命という物の大切さを知ることになるでしょう。
この記事に出てくる数値は、数字の羅列だけ見ても意味が分かりませんし、初めて見る方には事前に知るべき内容が多すぎて困るところでしょう。これまで隠されてきた先史文明の遺跡、地球の過去、今の未来の計画など簡単に説明するのは改めての作業です。
まとめ記事は何度も書いているのですが、すぐに本１冊分になる状況です。自然災害の流れと政治の変化について、簡単に知るには以下の記事で数値の意味を調べて下さい。自然と人霊達が、地の声という地震からの距離と角度の情報で、様々なことを日本語とヘブライ語で数値化して伝えてきたのが１３６６万年前の過去から延々と続くこの世界の現実です。
地の声の情報の見方と基礎知識へのリンクについて
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1057
これから起きる構造線型地震の地震科学としての発生メカニズムとその候補の説明記事
自然の力と意図の存在を教える大規模地震の仕組み１～３
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1062
DB_ID@=1062、1063、1065がこれらのアドレスです。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
４月２３日の３回目の追記
ドイツが面白いニュースを流しているので解説します。
ドイツはウクライナへの武器の送付を止めるべき - 公人
キエフへの軍事援助は苦しみを長引かせ、西側諸国を紛争の当事者にしている、と公開書簡の共著者は警告する
ウクライナへのさらなる軍事援助は、制御不能な敵意のエスカレーションにつながり、戦闘に巻き込まれた人々の苦しみを長引かせるだけだと、ドイツの政治家や著名人のグループは、公開書簡でオラフ・ショルツ首相に警告した。キエフに武器を提供することで、ドイツや他のNATO諸国は「事実上、自分たちを戦争当事者にした」と、金曜日にベルリン・ツァイトゥングが発表した書簡は述べている。
元連邦議会副議長のアンティエ・フォルマーと、元国連事務次長ハンス=クリストフ・グラーフ・フォン・スポネックを含む書簡の共著者は、ウクライナは\\\\\\\"ヨーロッパの安全保障秩序を巡るNATOとロシア間の紛争の戦場になった\\\\\\\"と述べており、今や\\\\\\\"ウクライナ国民を犠牲にして\\\\\\\"行われている。
紛争がすぐに終わらなければ、第一次世界大戦に似た「もう一つの大きな戦争」に終わるだろうと書簡は警告し、今回は核兵器が使用され、「広範な荒廃と人類文明の終焉」をもたらす可能性があると付け加えた。さらなる破壊とエスカレーションを避けることは「絶対的な優先事項」であるべきだと付け加えている。
元ドイツ国会議員のノーマン・ペーヒや、マールブルクの紛争研究センターの元所長ヨハネス・ベッカーを含む共著者たちは、NATOの軍事支援は外交的解決を遅らせるだけであり、\\\\\\\"勝つ可能性がほとんどない\\\\\\\"ウクライナ軍の抵抗を煽っていると主張している。代わりに、流血を終わらせるための措置を取らなければならない、と彼らは主張する。
そのような最初のステップは、すべての武器の引き渡しを止めるべきだと、共著者らは示唆し、ベルリンは代わりにキエフに「軍事的抵抗を終わらせる」よう説得し、代わりに政治的解決を選ぶべきだと付け加えた。ウクライナの中立的地位と、クリミアをロシア領土の一部として承認し、ドンバス共和国での国民投票に対するキエフの同意は、合意に達するための「本当のチャンス」になる可能性がある、と彼らは言う。
ロシア軍の撤退と「ウクライナの領土保全の回復」に関する協議は、「ロシアとその近隣諸国の正当な安全保障上の利益」を考慮に入れた、この地域における新たな安全保障協定に関するNATOの提案を伴うべきであると書簡は述べている。
合計18人の政治家と著名人からなる共著者たちはまた、キエフ、ハリコフ、オデッサを含むいくつかのウクライナの都市を「開かれた都市」、つまり、彼らの敷地内で戦闘が行われないという保証と引き換えに、すべての防衛努力を放棄することに同意する場所であると宣言することを提案している。それは彼らが破壊と民間人の死傷者を避けるのを助けるだろう、と公開書簡の背後にいる人々は主張する。
BQ戦争の支配的な論理は、平和の勇敢な論理に置き換えられなければならず、ロシアと中国を含む新しいヨーロッパと世界の平和のアーキテクチャが作られなければなりません。我が国は、ここで傍観者であってはならず、積極的な役割を果たさなければなりません。
ロシアは、ウクライナが2014年に最初に署名されたミンスク合意の条件を履行せず、モスクワがドンバスのドネツク共和国とルガンスク共和国を最終的に承認した後、2月下旬に隣国を攻撃した。ドイツとフランスが仲介した議定書は、分離地域にウクライナ国家内の特別な地位を与えるように設計されていた。
それ以来、クレムリンは、ウクライナが、アメリカが率いるNATO軍事ブロックに決して加わらない中立国だと公式に宣言するよう要求している。キエフは、ロシアの攻撃は全くいわれのないものだったと主張し、二つの共和国を武力で奪還する計画だったという主張を否定している。
ここまで来ると笑えるとまで書いても、ドイツの平和を求める善の側の人たちの思いに応えることになるでしょう。それほどまでにウクライナ側には勝ち目がないのです。
続きは英国のがんばりを教えるニュースですが、これこそ軍事的な破壊すべき標的であるとロシアが名指しする物です。こちらなら早速巡航ミサイル攻撃で弾幕を張るほどのやりがいを感じる目標です。ロシア側も理解は同じと思われ、公表して追い込む戦略を現実的に実施しているのでした。リビウにいる部隊など破壊されて当然ですが、何をどの様に破壊するかは現地の指揮官の範疇でしょう。現地の判断に信頼を寄せたいほどの局面です。
ロシア、ウクライナにおけるSASの活動疑惑を調査
少なくとも2つの英国の特殊作戦グループがリヴィウ地域に配備されたと伝えられている
ロシアの調査委員会は土曜日、イギリス陸軍の特殊部隊の妨害工作専門家がウクライナ西部に配備されているというメディア報道を調査すると述べた。
「このデータは徹底的にチェックされるだろう」、特に特別航空サービス(SAS)部隊が「大規模な抗議行動を組織し、政治家の暗殺を組織し、テロ攻撃を準備する専門家」としての地位を確立しているという事実を考慮すると、当局は声明で述べた。
これは、治安筋がRIAノヴォスティに、少なくとも2つのイギリス軍人グループがリヴィウ地方のブロディの町にあるウクライナ空軍基地に到着したと語った後だ。彼らは「SAS本社がある英国のヘレフォード市」からはるばる旅をしたと、その情報筋は語った。
各グループは、サボタージュ、ゲリラ戦、敵対的な領土で働くためのエージェントの募集を専門とする8〜10人の将校で構成されていると伝えられています。情報筋によると、SASの専門家はこれらの分野で世界でもトップクラスであると考えられています。
「彼らは普通の特殊部隊ではない。彼らは知識人です。各グループには、常にイデオロギー学者(ある種の教授)がいて、残りは特定の分野の専門家です」と彼は説明しました。
情報筋によると、紛争地域に配備された場合、SASのサボタージュチームは、通常、シリア紛争中に活動していたホワイトヘルメットグループを含む、医療従事者または人道支援従事者を装って活動する。
「これらの専門家は、現在ロシア軍によって支配されているウクライナ領土における彼らの破壊工作グループの活動を調整するウクライナ特殊部隊のスキルと効率を向上させるために到着した可能性が高い」と彼は語った。
英国は、ロシアとの進行中の紛争の間、ウクライナの主要な支援者であり、武器供給者の一人であった。ロンドンは、対戦車ミサイルや対空ミサイルシステムから、装甲車に至るまで、さまざまな武器をキエフに送った。今月初め、ボリス・ジョンソン首相はウクライナの首都をサプライズ訪問し、ヴォロディミール・ゼレンスキー大統領と会談し、個人的に英国の支持を保証した。
先週、タイムズ紙は、SAS部隊もキエフで、ウクライナのカウンターパートに、イギリスのNLAWの肩撃ち対戦車ミサイル発射装置を使うよう訓練していると報じた。
数日前、ジョンソンは、ウクライナの軍人の一部がイギリスにいて、ロンドンが提供する120台の装甲車を操作する訓練を受けていることを明らかにした。別の英国専門家グループは、ポーランドのキエフ軍に対空ハードウェアを使用するよう訓練していた、と彼は付け加えた。
金曜日、イギリス首相は、ロシアがウクライナで軍事的勝利を達成する「現実的な可能性」があることを認め、キエフへの武器引き渡しを増やすべきだと主張した。
モスクワは、NATO諸国がキエフに送った武器供給を繰り返し非難し、現場の状況を不安定にし、平和の見通しを妨げるだけだと主張している。また、西側の車列は、ウクライナ領に侵入すれば、ロシア軍の正当な標的になると主張している。
ロシアは、ウクライナが2014年に最初に署名したミンスク合意の条件を履行せず、モスクワが最終的にドネツクとルガンスクのドンバス共和国を承認した後、2月下旬に隣国を攻撃した。ドイツとフランスの仲介プロトコルは、分離地域にウクライナ国家内の特別な地位を与えるように設計されていた。
それ以来、クレムリンは、ウクライナが、アメリカが率いるNATO軍事ブロックに決して加わらない中立国だと公式に宣言するよう要求している。キエフは、ロシアの攻撃は全くいわれのないものだったと主張し、二つの共和国を武力で奪還する計画だったという主張を否定している。
この戦争はウクライナの戦争ではなくて、英国がロシアに仕掛ける戦争ですので、英国の直接的な動きは公表して撃破するに限るのでした。これをロシア側は実践しているのであり、ロシアのあり方には英国こそ主敵であるという理解があるという態度が、多くの他者に理解して欲しいという姿までが、あからさまに感じ取れるのでした。
結果を出せるかは別問題であって、リビウから適切な情報を得られるかは、ロシア側もまだ自信がないと思います。押さえるべき主敵ですが、ウクライナ人達も守るべきなら守り、消すべきならロシアに協力する局面です。その状況はこちらには見えないので、結果で語る局面なのでした。
結果はすぐには流れてこないと思いますが、このレベルの重要部隊の状況がロシア側に筒抜けなのは、英国本国とウクライナ側の問題でしょう。ウクライナ側もやはり、英国に食い物にされている部分を大きな問題だと考えている人々が、少なからず存在する事を教えている現実でしょう。
各グループは、サボタージュ、ゲリラ戦、敵対的な領土で働くためのエージェントの募集を専門とする8〜10人の将校で構成されていると伝えられています。情報筋によると、SASの専門家はこれらの分野で世界でもトップクラスであると考えられています。
とのことですが、ベースにあるのは英国流の嘘が通用する事なので、これが崩れると役には立たないでしょう。加えて結果を出すまでに時間がかかる部隊ですので、何回か繰り返すとも、巡航ミサイル他の攻撃対象であって、テロリストを育成するなとなるところでしょう。ロシアとしては失敗を繰り返して見せて油断を誘い、最後に破壊すればおしまいです。知識のレベルが高いほど、代わりが効かない部隊であり損失を固定するのでした。
なのでこちらなら喜んで複雑な仕組みで破壊を仕掛けるでしょう。ロシアも同じだと思うのでした。そしてその状況こそ、このニュースの公表に現れているのでした。必ず破壊するという意思表示です。
仕事なのでしゃしゃり出てくるのも仕方がないでしょう。ウクライナ人がどこまで信頼できるかを自分の未来に重ねて、任務を遂行できるかを考える所でしょう。仲間の３／４が死んだら帰国できるでしょうから、そこまでを頑張ることだと思うのでした。
ひどい任務と、ひどい仕打ちですが、戦争犯罪をあからさまにする部隊ですので、帰国できればただただ幸運でしょう。人間のあるべき姿を考えて欲しいと思います。こんな非人道的活動をする部隊が英国には存在して、テロで人々を殺して、嘘でも何でも、自国の利益に変えられるならそれを良しとするのです。
彼らはテロリストを育成してロシアに立ち向かうのですが、テロリストはテロリストとして、軍人よりも法的に保護されずに、戦場において殺されて行くのでした。これを他者を騙して実行するのが英国の部隊であり、悪魔の所行と言える働きでしょう。
ここまでしないと戦争に勝てないのではなくて、これしか出来ない嘘が主力の戦力こそ英国であり、本質的な部分で勝てない戦争を仕掛けて負けるのでした。所詮はペドファイルリングと麻薬に溺れる犯罪者達であり、正体をさらして牢屋に入るが相応しいのでした。ここにロシアがどこまで正義を実現できるかが、今問われていると言えるでしょう。
４月２４日の追記
偽旗攻撃の詳細が在日ロシア大使館より公表されていましたのでここにも紹介致します。
ロシア連邦が核兵器、化学兵器又は生物兵器を使用していると非難する挑発のための米国及びNATOの準備に関するブリーフィング
April 23, 2022
ロシア国防省は、ロシア軍が化学兵器、生物兵器又は戦術核兵器を使用していると非難する目的での挑発のアメリカ合州国による準備に関する情報を持っている。この計画はすでに開発されており、ロシアの特殊軍事作戦の実施の成功に対する反応である。
今年の3月から4月にかけて、西側諸国の指導部は、ロシアが大量破壊兵器を使用する可能性について、定期的に挑発的な声明を出している。
したがって、サリバン国家安全保障担当大統領補佐官は、バイデン大統領の言葉にコメントし、米国はわが国による大量破壊兵器の使用の可能性に「適切に」対応すると述べた。そして、2月27日、アメリカの国連グリーンフィールド常任代表は、ウクライナ国民と国際社会を威嚇するために、化学兵器や生物兵器を含むあらゆる手段を\"偽旗の下で\"使用するロシアの意図を発表した。
こうした背景の下、アメリカ国務省は、最大40万セットの個人用保護具、390台のNBC察装置、15台のストライカー偵察車輌のウクライナへの移送を肯定的に検討したが、これは以前にジェンキンス軍備管理・国際安全保障次官によって承認されていた。
我々は、このようなプロジェクトが、政治的目標を達成するために、既に米国によって複数回実施されているという事実に、あなた方の注意を喚起する。情報挑発の最も顕著な例は、2003年2月5日のコリン・パウエル国務長官の演説である。「洗濯粉」を手にした試験管は、イラク侵略の口実となり、約50万人の市民を死に至らしめた。
2017年、普通のガーゼ包帯を巻いた人々がサリンの使用とされる場所でサンプルを採取し、同時に近くの人々に保護具がまったくないというホワイトヘルメットの写真が通信社によって流通し、シリアのシャイラート飛行場へのミサイル攻撃につながった。
そして2018年、塩素中毒とされるシリアの子供たちとの撮影が上演され、バルツとジャムライの医療研究センターが破壊されました。そして、ロシア連邦がハーグにもたらしたこれらの出来事の目撃者の証言だけが、何が起こっているのかに国際社会の目を開きました。
今日まで、誰もこれらの挑発の責任を問われていない。現在、ロシア連邦を非難するために3つのシナリオが計画されている。
1つ目は「演出された偽旗事件」であり、最も可能性が高い。
我々は、国民の間に死傷者を出した化学兵器や生物兵器の本当の使用や、大量破壊兵器の構成要素の開発に関与していたウクライナに属する施設でのロシアによる\"破壊工作\"の演出について話すことができる。
このようなシナリオは、ハリコフとキエフの化学・生物施設で実施される予定です。主にロシア連邦の支配下にあるザポリージャ原子力発電所における原子力施設での挑発は排除されない。そこで、4月21日、国家警備隊の検問所で、危険な貨物を積んだ10台の車の列が停止され、ザポリージャ市に戻り、原子力発電所に向かいました。
さらに、ウクライナ指導部は、ドニエプロペトロフスク州カミアンスキー村にある旧プリドネストロヴィア化学工場の放射性廃棄物貯蔵施設へのストライキの問題を真剣に検討している。国防省は、貯蔵施設の危機的な状態と、施設の維持のために欧州連合によって割り当てられた資金の不適切な支出を確認する文書を持っています。
二つ目は、特定の作戦課題を解決する枠組みの中で抵抗する意志と能力を抑制するための「大量破壊兵器の少量使用」である。
このようなシナリオはアゾフスタル企業で検討された。しかし、最高司令官の命令は、企業への攻撃をキャンセルし、その実施のためのペンタゴンの計画を混乱させた。
第三は、最も可能性の低いシナリオ、通常兵器で成功できない場合の「戦場での大量破壊兵器のオープンな使用」であり、おそらく戦闘地域ではそうである。
このようなシナリオは、要塞都市に変わったスラビャンスクとクラマトルスクのために考慮されます。
化学兵器の使用を演出する高い確率は、ウクライナへの有毒物質の解毒剤の供給の事実によって確認されている。2022年になって初めて、ウクライナ保健省の要請により、アトロピンを含む22万アンプル以上が米国から届けられました。この事実は、神経ガスの有毒物質による挑発の意図的な準備を証明しています。
米国務省はすでに調査の手順を決定し、その行為を担当する当局者を任命している。
化学事件については、化学兵器禁止機関の帰属メカニズムを用いて、必要な証拠を捏造し、その裁量で加害者を任命するが、これは既にシリアにおける化学事件の調査中に繰り返し実施されている。
根本的に重要なのは、事件現場での証拠の迅速な収集(サンプルの押収、目撃者の尋問、写真とビデオの文書)です。
生物兵器の使用の可能性を調査するメカニズムは、国連事務総長の承認を得て活性化され、国連事務総長は自身の好みに基づいて専門家グループの構成を決定する。
NATO諸国の代表が認められない敵対行為の分野では、保護および指示装置を備えた赤十字国際委員会の代表を巻き込むことが計画されている。
大量破壊兵器の段階的使用は、国家が経済的、政治的孤立にさらされ、国連安全保障理事会を含む国際機関からの追放にさらされる、いわゆる「シリアシナリオ」のその後の実施に伴い、禁止された種類の武器を使用したとしてロシアを非難することを目的としている。
状況の発展のための可能なシナリオは、インドや中国を含むロシア連邦に忠実で友好的な国々に圧力をかけ、わが国に対する制裁を課すように強制することです。
ロシア連邦は2017年9月27日に化学兵器を完全に破壊したことを思い出してください。一方、最も強力な財政的、経済的、技術的潜在力を持つ米国は、化学兵器禁止条約の唯一の締約国であり、化学兵器の強力な兵器庫をいまだに保有している。
ロシアによる戦術核兵器の使用の可能性に関するCIA長官バーンズの声明はばかげている。核実験を監視するための国際システムの技術設備の現在のレベルでは、このタイプの兵器の使用を隠すことは不可能です。もしCIA長官がこれを理解していないなら、彼は素人か、誤解されているかのどちらかだ。
ソ連の生物兵器計画は1972年に完全に縮小された。同時に、米国の生物学研究所の数は他の国々とは全く比較になりません。中国外務省によると、ワシントンは世界30カ国の336の研究所を支配しており、これは深刻な懸念である。
国際的な義務に反して、米国は国内法において、生物兵器の分野での作業を行う可能性を認める規範を保持していることにご留意ください。
米国は1925年のジュネーブ議定書の批准に多くの留保を伴い、そのうちの1つは化学兵器と毒素兵器の報復的使用を許可している。
米国連邦法「テロとの戦いにおける米国の統一と結束について」に従って、生物兵器の分野における研究は米国政府の承認を得て許可されています。そのような研究の参加者は、そのような兵器の開発に対する刑事責任の対象とはなりません。
生物兵器(毒素)兵器の禁止に関する条約を検証するためのいかなる国際的イニシアティブも米国が阻止していることを考慮に入れると、生物兵器の不拡散に関する国際協定に違反するための前提条件が作り出されつつある。
先に、ウクライナが製造会社に、バイラクタル無人航空機にエアロゾル装置を搭載する可能性について要請を送ったことに留意した。
3月9日、ヘルソン地方の領土で、ロシア軍の偵察部隊が30リットルの容器と製剤を噴霧するための機器を備えた3台の無人航空機を発見したことは懸念事項です。
報告によると、2022年1月、ウクライナは生物学的製剤や有毒化学物質の使用に使用できる仲介機関を通じて50以上のそのような装置を購入しました。
2022年4月21日、アンプルの入ったコンテナがUAVからロシア軍の位置に落とされた。それらが破壊されると、化学反応が起こり、条約リストに含まれていない有毒物質が放出され爆発と火災を引き起こすことが計画されていました。
アンプルの内容に関しては、化学兵器禁止機関によって認定されたロシア連邦国防省科学センターの実験室27で化学分析が行われ、分析の結果は確立された手順に従ってその技術事務局に送られる。
また、今日、米国は世界史上、三種類の大量破壊兵器をすべて使用した唯一の国家であることを、皆さんに思い出していただきたいと思います。
第二次世界大戦中の広島と長崎への核爆弾の投下、ベトナムとイラクでの有毒化学物質の使用 - これらすべての犯罪は、関連する国際機関の適切な評価なしに残っていました。
かくして、ロシア軍の特殊軍事作戦の信用を落とそうとする試みで、キエフ政権は、アメリカ政権の提案で、近い将来、何万人ものウクライナ国民の死をもたらし、環境的、人道的大惨事を引き起こすシナリオを実行することができる。
このあとここに公表されている地名への地の声情報を調べて公表致します。時間もかかるでしょうが、しばらくお待ち下さい。アゾフ大隊には偽旗攻撃しか出来ないレベルであり、自国民を犠牲にするひどい姿である部分は、どうやっても隠せないでしょう。
ゆうちょ銀行
記号10560 番号39920511 イノウ マサユキ
三井住友銀行
船橋支店 普通預金 7055954 イノウ マサユキ
以上