地震に現れている自然の意図334 8月6日 8月7日追記

 地震と台風の位置から自然の意図を解釈しています。
 8月17日以降に尖閣列島での紛争が本格化する可能性を高めています。中国からの予告があるので、ここ向けの対処が重要になるでしょう。東京と香港の未来の計画表は5日から15日までを共通して警告しています。変化への備えが重要でしょう。
 8月11日と24日が続きの自然災害への大きな警告です。カトラ山は8月中の噴火と思われます。この間紛争と戦争への画策も続くでしょう。
 「香港国家安全維持法案」の制定が採決されて、香港情勢は民主化に逆らう物ですが、死者をたくさん出すデモは起きないでいます。これに前後する北朝鮮のミサイル発射と、さらに前後する中共の尖閣向けの動きに警告を出しています。安倍政権が軍産議会複合体の言いなりとして尖閣列島での紛争に進む姿が明確になっています。暗号解析で見てもこの先は善の側の望んだ流れに沿った動きであり、軍産議会複合体と中国共産党は香港とこの衝突に追い込まれて自然災害がそれを止めるという演出が、これから数ヶ月繰り返される様に感じられています。備えと注意は油断なくお願い致します。
 トランプ大統領は7月6日にWHOの脱退を正式に通告し、米国の新型コロナウイルスの死亡率は1/10に低下したと言い始めており、新型コロナウイルスに感染しても99%は無害だとの主張を繰り返しています。ここに来てやっとWHOのバイオテロへの情報公開が進む兆しが見えてきました。
 こちらの被害者総数は約100万人程度になる予想なので、たくさんの生け贄が捧げられ続けており非常に悔しい所です。作戦であるにしても人間としては容認出来ると口にしにくいでしょう。以下は新型コロナウイルスの拡散の早い時期からこれまで繰り返してきたこちらの主張です。

 死亡率が高めに偽装されている新型コロナウイルスは、治療方法が解熱剤に頼るとその部分で死亡率を高めます。スペイン風邪の治療法が隠されており悪質な犯罪行為です。当時の教訓に従い解熱剤を使わず、熱を出させてウイルスを殺すべきです。医薬品を使わなくても可能なほどの、当時の実績である免疫強化が相応しい治療方法です。解熱剤こそ人間の免疫を阻害して、ウイルスを増殖させて体力を奪って死に至らしめるのでした。
 生け贄という言葉には、神は悪いことをしないという思い込みのある人には強い違和感があるでしょう。現実に戦場において味方を犠牲にしないと勝てない戦いの最中です。勝利を得るまでは、味方を犠牲にせざるを得ない悲しい戦略を自称むごい神ミロク大神様は人間と共に断行しており、勝利の後にその態度を手放す意味と覚悟で旗印として消える予定です。善の側としてのアラーの神も同様に振る舞うでしょう。今は大きめの地震や津波並みですが、新型コロナウイルスでどれほどの被害を出すかの勝負が実際に起きているのです。100万人の中の一人にならない様に行動も出来るのです。
 生け贄というこの言葉は生きる選択肢を持てる人に、生け贄にならずに済ませて欲しいという願いです。尊い犠牲になりたければどうぞであり、現実でない神の姿と、オカルトに特徴的な人間の姿を知らずに綺麗事の自己満足を語る局面ではないのです。
 100年前のスペイン風邪のパンデミックにおいて、実際に起きていたことは米軍の使用から始まったワクチンの薬害であり、当時の不完全なワクチン技術に加えて12種類もの無理矢理の混合が人間の免疫を破壊していたのです。その治療法にアスピリンという解熱剤を今の数倍も過剰に投与し、そこから誘発される肺炎で殺してきたのです。あとから調べて分かる主原因の肺炎こそこの事実の証明です。
 ワクチン学を筆頭に医学の教科書にはこの現実を隠すための嘘が満載です。ワクチンの起こした薬害という現実をないことにする嘘を教科書に書いて医師達を洗脳して、人を殺して薬を大量に使う治療法で利益を得るという人間性のないビジネスモデルこそWHOでありCDCであり現代の医学です。AIDSの拡散とがんや糖尿病にも利用されている、嘘を教科書に書くというこの手法を変える必要があるのです。
 5千万~1億人と言われる死者はペンタゴンワクチン風邪とアスピリンの薬害の被害者であり、医療業界はWHOも含めてこの事実を隠して、新型コロナウイルスでの2匹目のドジョウを狙っているのでした。ミロク大神さまと未来の計画を立てた人間達は当時のこの被害を見過ごすことで、見殺しにすることで、大きな悲しみを抱えて今の情報公開で彼らの悪事をこの世から追放したいのです。これほどたくさんの味方を、言葉は悪くとも生け贄にしないと、犠牲にしないと勝てない悲しい戦いの現実に向き合ってみて下さい。勝利のために非情を貫かざるを得ない、そのつらさと苦しみが分かるでしょうか。人間としても、自分が感情が希薄になる人霊になるとしても、あらゆる種類の命という物の大切さを知ることになるでしょう。

 この記事に出てくる数値は、数字の羅列だけ見ても意味が分かりませんし、初めて見る方には事前に知るべき内容が多すぎて困るところでしょう。これまで隠されてきた先史文明の遺跡、地球の過去、今の未来の計画など簡単に説明するのは改めての作業です。
 まとめ記事は何度も書いているのですが、すぐに本1冊分になる状況です。自然災害の流れと政治の変化について、簡単に知るには以下の記事で数値の意味を調べて下さい。自然と人霊達が、地の声という地震からの距離と角度の情報で、様々なことを日本語とヘブライ語で数値化して伝えてきたのが1366万年前の過去から延々と続くこの世界の現実です。

地の声の情報の見方と基礎知識へのリンクについて
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1057

これから起きる構造線型地震の地震科学としての発生メカニズムとその候補の説明記事
自然の力と意図の存在を教える大規模地震の仕組み1~3
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1062
DB_ID@=1062、1063、1065がこれらのアドレスです。

稲生雅之
イオン・アルゲイン

8月6日の3回目の追記
 フェイクニュースのトランプ大統領への攻撃が激しくなっており、客観性を無視して滅茶苦茶になりつつあり、フェイスブックもツイッターも、CDCの嘘の発言が重要であって、新たに明らかになる情報さえも大統領の発言にもかかわらず排除する姿勢になっています。この状況が続いたところで、何らかの決定打が出るのかも知れませんので、今後の変化に注意の情勢です。
 フェイスブックもツイッターも、軍産議会複合体と国際医療資本の言う事を聞くだけであり、ここまでひどい一方的な情報操作ができるとなると、大統領側にも強権発動の気運が高まるでしょう。今回のトランプ大統領の発言を探せないので意味が不明瞭ですが、実際に新型コロナは免疫弱者である高齢者と持病持ちに厳しいのであり、子供達が相対的に安全なことなど自明に証明されている統計的事実です。これを「免疫があるも同然」と述べたところで、何らかの抵抗力があるなど、人間の免疫の働きがまだ明確ではないのであって、言葉が理解出来ない問題児でしかないでしょう。同然であると同じは違うのであり、国際医療資本側の嘘の維持が、どんどん難しくなっていることの表れでしょう。
 順番に載せます。ツイッター社も同様の削除をしているそうですが、以下のニュースで代用します。

米フェイスブックがトランプ氏の投稿削除、コロナ巡る偽情報で
[5日 ロイター] - 米フェイスブック(FB.O)は5日、トランプ米大統領による投稿に新型コロナウイルスに関する偽情報が含まれ、同社の規則に抵触したとして、削除する措置を取った。
投稿にはFOXニュースの番組でのトランプ氏のインタビューの動画が含まれており、その中でトランプ氏は子どもは新型コロナに「免疫があるも同然」と述べている。
フェイスブックの広報担当者は「この動画は特定の人々が新型コロナに免疫があるという虚偽の主張が含まれており、これは有害なコロナ偽情報に関する当社のポリシーに違反している」と説明した。
トランプ氏の選挙陣営の公式ツイッターアカウントでもこの動画が含まれる投稿が掲載されたが、ツイッターTWTR.Rは新型コロナを巡る偽情報に関する規定に違反したとして、投稿を見えなくさせる対応を取った。
同社の広報担当者は、トランプ陣営アカウントの保有者が再びツイートするには、問題の投稿を削除する必要があるとした。
ホワイトハウスとトランプ陣営にコメントを求めたが、これまでのところ応じていない。トランプ氏はホワイトハウスでのブリーフィングで、新型コロナは子どもへの影響がほとんどないとの主張を繰り返した。
死亡率、致死率の数字をみれば、一定の年齢に達していない子どもは非常に強力な免疫システムがあり、上手く対処できているようだ。これは全ての統計で示されている」と強調した。
フェイスブックの広報担当によると、コロナに関する偽情報を理由にトランプ氏の投稿を削除したのは今回が初めて。偽情報に関する規定違反でトランプ氏の投稿が削除されたのも初めてとみられる。
同社はこれまで、トランプ氏の選挙陣営による広告が偽情報に関する規定に違反したとして削除したことがある。偽情報は国勢調査に関するものだった。
同社はまた、6月に、トランプ氏による投稿と同氏陣営の広告が組織的な憎悪に関する同社の方針に反するとして、削除した。投稿と広告にはナチス・ドイツが政治犯を識別するために使用した赤い逆三角形のシンボルが表示されていた。

コロナワクチン、来年初めまでに数千万回分用意も=ファウチ氏
[ワシントン 5日 ロイター] - 米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は5日、製薬各社が2021年初めごろに数千万回分の新型コロナワクチンを用意する公算が大きく、来年末までに10億回分のワクチンが生産されるとの見通しを示した。
アレックス・アザー厚生長官は先月、米国は2021年初めまでに数億回分のワクチンを確保できるとの見方を示していた。
2021年初めまでの量産は、ワクチンの開発時間を短縮するため、製薬会社が承認を待たずにワクチンを量産することに合意していることで実現が可能。
ファウチ氏は、ロイターとのインタビューで、連邦政府は複数のワクチン開発を後押ししており、複数の臨床試験が行われ、年末までにそのうちの少なくとも1つのワクチンの効果と安全性が確認できるかもしれないとの見方を示した。
「承認が得られる十分効果のあるワクチンを開発できると慎重ながらも、楽観視している」と語った。
その上で、11月3日の大統領選前にワクチンを確保するという政治的なプレッシャーの下にワクチン開発を進めることはないと明言。安全な新型コロナワクチンの供給において、政治的配慮が介入する余地はないと保健当局者は断言していると説明した。
国内のコロナ感染状況について、十分に感染が制御されている地域もあれば、感染が激しく拡大している地域もあると指摘。米国の規模や多様性を背景にさまざまな対応が取られることで「まとまりのない」状況になっているとの認識も示した。
また、ワクチン実用化の可能性がある年末までに新型コロナのパンデミック(世界的大流行)が一段と抑制されることを望んでいるとした。
トランプ大統領はこの日、FOXニュースとのインタビューでウイルスは「いずれ消滅する」との見方を示した。

トランプ大統領、いまだコロナ禍の深刻さを把握せず 情報筋
(CNN) 米ホワイトハウスで行われた新型コロナウイルス対策チームの会合で、トランプ大統領が依然としてコロナ禍の深刻さを把握していない様子だったことが分かった。事情に詳しい情報筋が明らかにした。
情報筋は「彼はいまだに事態を把握していない」としている。
トランプ氏がコロナ対策の専門家チームと掘り下げた協議を行うのは4月以来となる。トランプ氏がツイッターに投稿した写真には、メンバーがトランプ氏の執務机を囲む様子が写っており、一部にはマスクを着けた姿も見られる。
情報筋によると、会合の間、対策チームの当局者はコロナ禍をもっと深刻に受け止めるようトランプ氏を説得しようとしたものの、この試みは難航した。
一部のメンバーが事態の重大さを強調しようとしたところ、トランプ氏は繰り返し話題を変えようと試み、「何か別のことを話し始めた」(情報筋)という。
一方、ホワイトハウスは情報筋の説明に反論。アリサ・ファラー広報部長は声明で、「大統領は非常に精力的にコロナ対策に取り組んでおり、このウイルスについて適切な報告を受けている」と述べた。
さらに「大統領は今回の危機の中で先頭に立って国を率いている」とし、検査能力の拡充や治療法の大幅な進展、ワクチン開発の前進に言及した。
今回の会合では、提示された情報に対するトランプ氏とペンス副大統領の反応の違いも浮き彫りになった。
情報筋によると、ペンス氏は「事態を把握している」ものの、専門家とやり取りする中で「葛藤」を抱えている様子だった。専門家の懸念は理解しているが、トランプ氏と足並みをそろえるために発言内容を抑制しているようだったという。

ドナルド・トランプ大統領 日本語訳 @Mishimadou
CNNは対策チームの中にソースなど何も持っていない
連中の「情報ソース」はでっち上げで、完全に作り話である
ジム・アコスタはフェイクリポーターだ

 3つ目のニュースは如何にCNNがフェイクかを明確にしているでしょう。作り話を流して事実にすり替えるのであり、軍産議会複合体の別働隊として働いている部分が明確でしょう。
 ベイルートで爆発事故が起きた時に、トランプ大統領は爆破かも知れないと流しています。これを教える者こそ軍産議会複合体側のエージェントであり、ソレイマニ司令官を殺害させた真犯人であると言えるでしょう。あとになってエスパー国防長官が事故説を流し、トランプ大統領に恥をかかせて喜び、嘘つきにするチャンスを物にしたのでした。
 トランプ大統領の回りは今もこの状況下であり、軍産議会複合体と国際医療資本は、バイオテロの成否に自分たちの未来を重ねているでしょう。重ねすぎたので、失敗出来なくなっており、それを隠す嘘がますますひどくなってきています。
 銃のカルトが支えるからこそ可能な滅茶苦茶の嘘であり、嘘を指摘すると殺される世界がワシントンの現実でしょう。彼らの行動力を地震が止めるなら、国民がやっと怒りを表出出来るように変わるのかも知れません。
 ファウチ所長には華を持たせる記事を添えて、感染の拡大は続いていると流し、トランプ大統領は新型コロナは「いずれ消滅する」という状況との対比を取っています。結果がが出る時に、国際医療資本を代表するファウチ所長が責任を取るのも当然ですし、まだ彼が政権に留まれているのも、権力闘争その物でしょう。
 アジアでは8月17日以降の動きであり、24日前後には動きが出ると考えています。米国では24日に動きが出始めるのか、ここから動くのか、まだ情勢は不明瞭ですが、くだらない嘘の垂れ流しがあと2週間続いて国民がおかしいと気づく頃に、やっと自然が動くのかと思います。
 続きは中国情勢です。

中国、コロナでも北戴河会議を決行 長老不満も習主席、権力基盤に自信 
 中国共産党の指導部や長老らが中国河北省の避暑地に集まり、重要事項を協議する非公式会議「北戴河会議」が5日までに始まったもようだ。米国との対立激化や新型コロナウイルスによる経済的打撃といった内憂外患への対応を協議する見通し。習近平国家主席は新型コロナの影響を名目に会議を中止し、習氏に不満を持つ長老らから政権運営への批判を受けるのを回避することもできた。あえて開催に踏み切ったのは、党をまとめる自らの権力基盤は揺るがないとの自信の表れといえそうだ。
 北戴河の高速道路出口では3日、自動小銃を持った武装警察隊員らが厳戒。身分証を調べ、外国人記者とわかるとパトカーで公安分局(警察署)に連行し、3時間にわたって拘束した。
 「今は適切な時期ではない。言わなくてもわかるだろう」。警察側は記者に北京へ戻るよう要求。交渉の結果、党幹部らが滞在するエリアから離れた海岸や鉄道駅を訪れることだけ警察官の同行を条件に認めた。
今年は新型コロナの感染防止などを理由に会議を開かないとの観測も出ていたが、こうした厳戒態勢は開催を裏付けるものだ。
 ただ街の様子は以前と様変わりしていた。記者が前回訪れた2018年と異なり、今年は党中央への「団結」や「奮闘」を求める政治スローガン自体も激減。簡素化された背景には、新型コロナの経済的影響が深刻で、中南部では洪水被害も広がる中、多数の党幹部らがリゾート地に滞在している現状を国民に知らせたくないとの思惑もにじむ。
 北戴河会議は毛沢東時代に始まり、重要政策について党内のコンセンサスを醸成する機会。日程や参加者は公表されず、引退した長老たちは現指導部に意見も表明する。
 ただ消息筋によると、習氏自身は昨年と一昨年は出席しなかった。18年には、習氏による権力集中と個人崇拝的な政治路線に対し、江沢民元国家主席ら長老たちから修正を求める声が上がったとの情報もあるが、習指導部の路線が大きく転換した形跡はない。習氏を現実に引きずりおろす力がある政治勢力は存在せず、習氏は会議を長老らの“ガス抜き”の場として利用しているともいえる。
 今年の北戴河では、10月に開く党の重要会議「第19期中央委員会第5回総会(5中総会)」で議論する21年以降の「第14次5カ年計画」原案などが長老たちに示される見通しだ。5中総会は11月の米大統領選の結果をみて開かれるとの予測もあったが「選挙後も米国の対中政策は大きく変化しないとみて最悪の事態に備えた長期方針を策定する」(北京の政治研究者)もようだ。
 5中総会の10月開催を決定した党中央政治局会議は先月末、「多くの問題は中長期的だ」として「持久戦」を強調した。習氏の党総書記としての2期目任期は残り約2年だが、5中総会では35年までの長期目標も打ち出す予定で、習氏は3期目続投への布石を着々と打っている。(北戴河 西見由章)

 8月15日までは、尖閣紛争の進め方の討議でしょう。あからさまだと思います。習近平氏が出なら、まずはその話でしょう。自分たちの生き残りをかけた重要な戦争戦略であり、外交も含めて全中国での対応をどうするかが検討されて当然でしょう。人民解放軍をどの様に動かすのか、今までの小競り合いとは訳が違うのであり、緊張の時でしょう。
 人霊達も監視しているでしょうし、関係する漁船と中国公船、それを支える人民解放軍の海軍軍艦がどの様に展開するのか、人工衛星の監視で明確であり、本来ならその動きを事前に公表出来てしかるべきです。世界の世論に訴える部分を始めから明確にする方が相応しく、中国側も準備をして外国の中国を支持する声明をたくさん利用するでしょう。
 まずは8月11日に何かあるのかが重要ですが、まずは様子見に見える所です。紛争を始めることこそ中国の利益であり、日米がどの様にこれに乗るか、その前段階でしょう。米国はいざとなれば動かないのであり、自衛隊を前面に出させる工夫で進むと今も思えています。

8月6日の4回目の追記
 フェイクニュースの擁護するファウチ所長の笑えるニュースなので紹介です。

ファウチ所長一家に殺害の脅迫、警備対策迫られる 米
(CNN) 米国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長は6日までに、新型コロナウイルスの感染拡大を受け公衆衛生上の対策を提言したことで自らや家族に殺害の脅迫が届いたことを明かし、ストレスを覚えたとの心境を吐露した。
米ハーバード大学公衆衛生大学院のフォーラムで述べた。殺害の脅迫は娘たちも悩ませたとし、警備上の対策を講じることを迫られたとも述べた。
「脅迫を受けるとは私の途方もない夢の中でも想像出来なかった」と指摘。「純粋に公衆衛生上の原則である事柄に反対する人間が、私やあなたが科学の用語を交えた発言を気に入らないからとの理由で脅迫行為に実際に及ぶことは想像出来なかった」とも続けた。
同所長はトランプ政権の新型コロナウイルス対策チームの中心人物の1人。
ファウチ所長はまた、米国内には「反科学」の風潮が一定程度あるとの見方も表明。CNN記者に対し、一部の者が抱くこの感情は権威や権威への不信感とおおむね関係があるとも説明。
科学者は時には権威ある人物とみなされているとし、科学を信頼しない人々は権威に抵抗することは政府にさからうことだし、科学に抵抗することも同様だと考えていると述べた。
その上で科学者は人々との接触、社会への関与や証拠に基づいた政策がなぜ重要であるかの理解でより率直な対応を示すことが必要だと強調した。

 嘘も大概にして欲しいのですが、「純粋に公衆衛生上の原則である事柄に反対する人間が、私やあなたが科学の用語を交えた発言を気に入らないからとの理由で脅迫行為に実際に及ぶことは想像出来なかった」などとよくもまあ口に出来ると思います。平気で嘘を垂れ流すからこそ、その嘘に対抗したい人が、権力を超えた行動として脅迫を選んでおり、褒められた態度ではないのですが、自分に原因のある話です。
 純粋に公衆衛生上の原則である事柄という表現は笑えます。あとで嘘がばれると申し開きの出来ない説明になるので、意図的に嘘を垂れ流した部分を証明する言動です。純粋な原則ではなく純粋な嘘と考えるべき事柄なのでした。
 ファウチ所長を持ち上げるくらいしか、偽善の側には出来る事がないのでしょう。様々な嘘を垂れ流し、統計にも客観性のない態度で接して国民をミスリードし、ヒドロキシクロロキンの論文ねつ造では、あり得ないレベルのねつ造問題を起こし、査読論文の評価をここ数十年であり得ないレベルに地に貶めたのが彼らの動きです。効果の低い高額なだけの治療薬であるレムデシビルを使わせるために、嘘の論文をでっち上げた査読医療誌は、その悪事を大々的に宣伝されて、その評価を地に落とされてしかるべきです。
 効果のある治療薬であるヒドロキシクロロキンは今もまだ、正当に評価されてはいないのでした。理論医学としてはその薬理が利益のために隠されているレムデシビルよりも効果は高いはずです。医薬品の利益に溺れない正当な評価をする仕組みが、WHOの関係機関、国際医療資本には全くないのであり、あとで証明されて彼らの評価を地に落とすでしょう。くずの所行がばれる時です。医療は国営にしないと、このレベルで嘘をついて利益を求め、国の財政レベルに多額にたかるのでした。愚かな彼らは、命を対価に脅して利益を上げる姿勢が隠せないのでした。これでは資本主義でも、民主主義に反するのであり、対処されるべき横暴でしょう。
 意図した嘘の論文を、査読論文として公表したのであり、その悪意こそ批判されないといけないのでした。これを無視する嘘つきの人間の屑こそCNNなのでした。反トランプという自己の都合、次の選挙で軍産議会複合体の候補である、偽善の側に相応しい操り人形でしかない無能なバイデン氏を大統領選挙で勝たせるために、嘘でも何でもありの姿を醜くさらしているのでした。
 CNNのやり方は、アメリカ人は権力に弱い愚か者で、銃のカルトには全く立ち向かえないとする態度丸出しです。これに批判が起きずにすむ物かどうか、これからの未来の流れの変化次第でしょう。彼らの傲慢な態度が、この先の自然災害を呼び寄せるのであり、彼らのしてきた悪事を情報公開することにつながるのでしょう。

8月7日の追記
 本日も西之島は3.8kmの噴煙高さであり、警告はそのままに続きますが、諏訪之瀬島は昨日の噴火以降でだまりです。地の声は他になく、15日までを無難に過ごしたい状況に変化はないと思います。
 ニュースを2つ紹介します。

コロナ禍の情報収集、信頼度トップは新聞 読む頻度も増
 コロナ禍でのメディアへの接触頻度や信頼度について、日本新聞協会は6日、15~79歳を対象とした調査の結果を発表した。メディア別の信頼度では、「信頼できる」「やや信頼できる」と回答した割合が、新聞(紙)で69・5%にのぼり、すべてのメディアの中でトップだった。
 調査は5月下旬、インターネット上で実施され、1243の有効回答が得られた。
 信頼度が高かったのは、新聞(紙)に続いて、テレビ(66・8%)、ラジオ(56・7%)、新聞社以外のニュースサイト(51・4%)、新聞社サイトの有料版(51・2%)だった。一方、動画サイト(14・3%)やSNS(15・4%)、雑誌(21・4%)は評価が低かった。
 「普段ニュースを得ている」と答えたメディアについて、コロナ禍での接触頻度の変化も尋ねた。新聞(紙)は、「増えた」「やや増えた」を合わせて40・4%だった。「情報の要点がまとめられている」「情報が信頼できる」「情報が幅広い」といった理由が挙がった。
 「増えた」「やや増えた」の割合が最も高かったのはテレビ(58・3%)で、新聞社以外のニュースサイト(57%)、動画サイト(56・6%)、新聞社サイト(56・3%)、新聞社サイトの有料版(53・1%)、検索・ポータルサイト(52・9%)、SNS(52・1%)と続いた。
 また、ネットやSNSでニュースを得ていると答えた989人中、発信・提供元を「確認する」「たいてい確認する」と答えたのは46・9%。年代別では、20代(約61%)や30代(約49%)で、高い割合を示した。提供元が新聞社の場合は、56・5%が「信頼できる」と答え、テレビ(48・9%)など他メディアと比べ、最も高くなった。

テドロス氏「今は協力する時」 米のWHO脱退再考促す
 世界保健機関(WHO)のテドロス・アダノム事務局長は6日、米国のシンクタンクが催したパネル討論にオンラインで参加し、米国のWHO脱退について「再考を願っている」と述べた。
 テドロス氏は司会者の質問に答える中で米国の脱退に触れ、「資金不足になることが問題なのではない」と強調したうえで、米国の「指導的役割」がより重要だと述べた。さらに、「世界が分断されていては(新型コロナウイルスという)危険な敵を打ち負かすことはできない」と訴えた。
 また、米国がWHOを「中国寄り」などと批判していることを念頭に、「WHOや国連のシステムで問題になっていることがある」と認め、調査や検証に協力する姿勢を改めて表明する一方、「今は協力してウイルスとの闘いに集中する時だ」と呼びかけた。(ブダペスト=吉武祐)

 フェイクニュースでも信頼されるという結果が評価に現れているので、簡単には彼らの嘘を崩せない部分は明確でしょう。トランプ大統領の今後の動きが非常に重要になるのが、新型コロナウイルス対策の今後でしょう。こちらがここで能書きを垂れても何も変わらないのであり、変化こそ重要であると思わされるニュースです。
 続きのWHOのニュースはWHOが困っていないことを明確に表しており、資金が問題ではなく信頼性を損ねる部分でトランプ大統領の言動を変えたいという話でしょう。バイデン氏が勝てば良いだけでもあり、時間を潰す間をどの様に取り繕うかの話です。
 彼らの資金繰りは以下で既に対処済みであり、国際医療資本がまずは協力し、各国の政府と保健当局を動かす姿勢と思われます。

WHO基金設立、個人・企業からの寄付で自由裁量の資金
2020/5/28 5:07
【ジュネーブ=細川倫太郎】世界保健機関(WHO)は27日、世界各国の新型コロナウイルス対策の支援などに向け、基金を設立したと発表した。一般個人や企業から寄付金を集め、WHOの裁量で自由に使えるようにする。WHOの運営に不満を持つ米国が資金拠出の停止を検討していることとは無関係とした。
WHOによると、予算の8割以上を占める加盟国などからの任意拠出金は、使途がワクチン接種といった特定の事業に限定されている。WHOは基金を通じて集めた寄付を、自らの判断で自由に使えるお金にする。医療体制の拡充や健康増進のため、各国の保健衛生の状況などに応じて柔軟に振り向ける。
27日に記者会見したテドロス事務局長は、多くの資金の使途があらかじめ決められていることが「WHOの成功を阻む最大の脅威の一つ」と指摘した。WHOは一般個人からの寄付を受けてこなかった数少ない国際機関と説明したうえで「寄付者の裾野を広げて、資金の量と質を改善する必要がある」と述べた。
テドロス氏は基金設立は2年以上前からあたためてきた構想とし、米国の対応とは「何の関係もない」と強調した。基金は法的にはWHOからは独立させ、元スイス保健庁長官のゼルトナー氏が理事長を務める。
トランプ米大統領は新型コロナ対応を巡るWHOの姿勢が「中国寄り」と批判している。5月中旬、30日以内に改善が見られなければ資金拠出を恒久的に停止すると警告し、WHOから脱退する可能性も示唆した。

 テドロス氏は基金設立は2年以上前からあたためてきた構想とし、米国の対応とは「何の関係もない」と強調した。とのことですが、これを言葉通りに信じる人など、米国の脱退通告が行われた今ならいないでしょう。
 WHOは新型コロナウイルスの中国始まり説を検証する立場ですが、バイオテロとしてドローンで今もウイルスを拡散していると考えるなら、武漢の市場からコウモリや蛇などからウイルスが拡散した状況を調べたところで無意味であり、2019年の9月18日に誰がどの様にウイルスを拡散したのかが重要でしょう。人霊達の監視結果ではWHOとCDCであり、ワシントンのペンタゴンから来ていたとなる所です。
 これも変化が起きないと情報にならず、ネタのたぐいでしょうから、まずは記録としてここに載せるレベルです。

ゆうちょ銀行
記号10560 番号39920511 イノウ マサユキ
三井住友銀行
船橋支店 普通預金 7055954 イノウ マサユキ

以上