地震に現れている自然の意図321 7月24日

 地震と台風の位置から自然の意図を解釈しています。
 未来の計画年表の7月末までの大きなリスクは、米中の政治衝突が明確になった今、その先にある軍事的な紛争の発生でしょう。これを抑えて7月後半の変化を経て7月中のカトラ山の噴火に続くと見える所です。
 カトラ山の周辺もここに来てやっと地震が増えてきています。大噴火は8月まで延びそうですが、明らかな活性化であり変化の始まりだったと言える時が来そうです。
 「香港国家安全維持法案」の制定が採決されて、香港情勢は民主化に逆らう物ですが、死者をたくさん出すデモは起きないでいます。これに前後する北朝鮮のミサイル発射と、さらに前後する中共の尖閣向けの動きに警告を出しています。安倍政権が軍産議会複合体の言いなりとして尖閣列島での紛争に進む姿が明確になっています。暗号解析で見てもこの先は善の側の望んだ流れに沿った動きであり、軍産議会複合体と中国共産党は香港とこの衝突に追い込まれて自然災害がそれを止めるという演出が、これから数ヶ月繰り返される様に感じられています。備えと注意は油断なくお願い致します。
 トランプ大統領は7月6日にWHOの脱退を正式に通告し、米国の新型コロナウイルスの死亡率は1/10に低下したと言い始めており、新型コロナウイルスに感染しても99%は無害だとの主張を繰り返しています。ここに来てやっとWHOのバイオテロへの情報公開が進む兆しが見えてきました。
 こちらの被害者総数は約100万人程度になる予想なので、たくさんの生け贄が捧げられ続けており非常に悔しい所です。作戦であるにしても人間としては容認出来ると口にしにくいでしょう。以下は新型コロナウイルスの拡散の早い時期からこれまで繰り返してきたこちらの主張です。

 死亡率が高めに偽装されている新型コロナウイルスは、治療方法が解熱剤に頼るとその部分で死亡率を高めます。スペイン風邪の治療法が隠されており悪質な犯罪行為です。当時の教訓に従い解熱剤を使わず、熱を出させてウイルスを殺すべきです。医薬品を使わなくても可能なほどの、当時の実績である免疫強化が相応しい治療方法です。解熱剤こそ人間の免疫を阻害して、ウイルスを増殖させて体力を奪って死に至らしめるのでした。
 生け贄という言葉には、神は悪いことをしないという思い込みのある人には強い違和感があるでしょう。現実に戦場において味方を犠牲にしないと勝てない戦いの最中です。勝利を得るまでは、味方を犠牲にせざるを得ない悲しい戦略を自称むごい神ミロク大神様は人間と共に断行しており、勝利の後にその態度を手放す意味と覚悟で旗印として消える予定です。善の側としてのアラーの神も同様に振る舞うでしょう。今は大きめの地震や津波並みですが、新型コロナウイルスでどれほどの被害を出すかの勝負が実際に起きているのです。100万人の中の一人にならない様に行動も出来るのです。
 生け贄というこの言葉は生きる選択肢を持てる人に、生け贄にならずに済ませて欲しいという願いです。尊い犠牲になりたければどうぞであり、現実でない神の姿と、オカルトに特徴的な人間の姿を知らずに綺麗事の自己満足を語る局面ではないのです。
 100年前のスペイン風邪のパンデミックにおいて、実際に起きていたことは米軍の使用から始まったワクチンの薬害であり、当時の不完全なワクチン技術に加えて12種類もの無理矢理の混合が人間の免疫を破壊していたのです。その治療法にアスピリンという解熱剤を今の数倍も過剰に投与し、そこから誘発される肺炎で殺してきたのです。あとから調べて分かる主原因の肺炎こそこの事実の証明です。
 ワクチン学を筆頭に医学の教科書にはこの現実を隠すための嘘が満載です。ワクチンの起こした薬害という現実をないことにする嘘を教科書に書いて医師達を洗脳して、人を殺して薬を大量に使う治療法で利益を得るという人間性のないビジネスモデルこそWHOでありCDCであり現代の医学です。AIDSの拡散とがんや糖尿病にも利用されている、嘘を教科書に書くというこの手法を変える必要があるのです。
 5千万~1億人と言われる死者はペンタゴンワクチン風邪とアスピリンの薬害の被害者であり、医療業界はWHOも含めてこの事実を隠して、新型コロナウイルスでの2匹目のドジョウを狙っているのでした。ミロク大神さまと未来の計画を立てた人間達は当時のこの被害を見過ごすことで、見殺しにすることで、大きな悲しみを抱えて今の情報公開で彼らの悪事をこの世から追放したいのです。これほどたくさんの味方を、言葉は悪くとも生け贄にしないと、犠牲にしないと勝てない悲しい戦いの現実に向き合ってみて下さい。勝利のために非情を貫かざるを得ない、そのつらさと苦しみが分かるでしょうか。人間としても、自分が感情が希薄になる人霊になるとしても、あらゆる種類の命という物の大切さを知ることになるでしょう。

 この記事に出てくる数値は、数字の羅列だけ見ても意味が分かりませんし、初めて見る方には事前に知るべき内容が多すぎて困るところでしょう。これまで隠されてきた先史文明の遺跡、地球の過去、今の未来の計画など簡単に説明するのは改めての作業です。
 まとめ記事は何度も書いているのですが、すぐに本1冊分になる状況です。自然災害の流れと政治の変化について、簡単に知るには以下の記事で数値の意味を調べて下さい。自然と人霊達が、地の声という地震からの距離と角度の情報で、様々なことを日本語とヘブライ語で数値化して伝えてきたのが1366万年前の過去から延々と続くこの世界の現実です。

地の声の情報の見方と基礎知識へのリンクについて
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1057

これから起きる構造線型地震の地震科学としての発生メカニズムとその候補の説明記事
自然の力と意図の存在を教える大規模地震の仕組み1~3
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1062
DB_ID@=1062、1063、1065がこれらのアドレスです。

稲生雅之
イオン・アルゲイン

7月24日
 昨日の記事も長くなりましたが、本日も長くなりそうです。ここに来て米中衝突から第三次世界大戦への画策が強められており、まずは米中の衝突が政治的に始まった所です。いつでも軍事衝突に移行して紛争、戦争となりやすい流れですので、これまで以上の注意の喚起が必要です。
 西之島は9時の5kmから15時には3.5kmに噴煙の高度を下げていますが、リスクの高い状況を維持していると言えるでしょう。その他に変化はありませんが、若狭湾への構造線上に地震列を見せており、牽制目的と思われます。こちらは今後の変化に注意のレベルです。
 たくさんあるニュースを順番に紹介します。まずは米中の政治衝突関連です。

米国務長官、中国を痛烈批判 「対抗へ新同盟構築を」
【ワシントン=永沢毅】ポンペオ米国務長官は23日、対中国政策について演説した。強権的な手法で影響力を増す中国の脅威に対抗するため「自由主義の国家は行動するときだ」と強調。「私たちが中国共産党を変えなければ、彼らが私たちを変える」と述べ、民主主義国家による新たな同盟を構築すべきだと訴えた。
訪問先のカリフォルニア州で演説した。中国の習近平(シー・ジンピン)国家主席をトップとした共産党政権を痛烈に批判した。体制転換を明示的に求めたわけではないが、強権的な行動の転換を強く促す内容に中国が反発するのは確実だ。
ポンペオ米国務長官の対中演説要旨
ポンペオ氏は演説で、習氏を「全体主義のイデオロギーの信奉者」とみなし「共産主義に基づく覇権への野望」があると警戒感を表明。「もはや米中両国の根本的な政治的、イデオロギー上の違いを無視できない」と力説し「中国を普通の国として扱うことはできない」と語った。
歴代の米政権が取り組んできた経済的発展を支援して中国の民主化を促す「関与政策」は「失敗した」と改めて断じた。「自由な世界は、この新たな暴政に打ち勝たなければいけない」と力を込めた。
中国共産党に行動転換を促すため、各国に「米国がやったように互恵性と透明性、説明責任を中国に主張しなければいけない。これは強力な基準だ」と呼びかけた。南シナ海での中国の行動を「違法」と断じた自身の声明などを例示し「自由な国家は同じ原則に基づいて方針を打ち出さなければいけない」と米国への同調を求めた。
さらに国連や北大西洋条約機構(NATO)、主要7カ国(G7)、20カ国・地域(G20)などを列挙し「経済、外交、軍事力を適切に組み合わせれば、脅威に十分対処できる」と述べた。
トランプ政権はこの1カ月あまりで相次ぎ中国に関する政策演説を実施した。今回の講演はオブライエン大統領補佐官(国家安全保障担当)と米連邦捜査局(FBI)のレイ長官、バー司法長官らに続くものだ。
米国は21日に南部テキサス州ヒューストンの中国総領事館の閉鎖を要求し、中国も報復措置をとる構えをみせている。
このタイミングで対中批判を強めている背景には、米政権で中国の強権主義への警戒レベルがかつてなく高まっていることがある。中国による香港国家安全維持法の施行が米国の想定以上のスピードで進んだのが一例だ。
米国は中国の行動に変化が見られないと6月中旬に見切っている。それが同月17日にハワイで開かれたポンペオ氏と中国外交担当トップの楊潔篪(ヤン・ジエチー)中国共産党政治局員による協議だった。ポンペオ氏は23日の講演で「中国の行動を変える提案はなく、いつもの内容だった。楊氏の約束は他の多くの共産党員と同じで空っぽだった」と指弾した。

米、ビザ不正取得で中国軍女性将校ら4人起訴 総領事館逃げ込みも
 【ワシントン=黒瀬悦成】米司法省は23日、中国人民解放軍に所属しながら「研究者」と偽って米国ビザ(査証)を不正に取得した疑いで、中国人4人を起訴したと発表した。このうち3人は6~7月に逮捕されたが、1人は西部カリフォルニア州サンフランシスコの中国総領事館に逃げ込み、館内でかくまわれているという。
 同省によると、連邦捜査局(FBI)はこのほか、全米の25以上の都市で、中国軍との関係を隠してビザを取得したとみられる中国人に事情聴取した。
 司法省は今回の起訴に関し、声明で「米国は世界中から学生や学者、研究者を広く受け入れているが、中国政府が米国の好意に付け込み、いかに深く(米国内に)浸透しているかを示すものだ」と説明した。
 サンフランシスコの総領事館でかくまわれているのは中国空軍の女性将校で、空軍医大に勤務していた。昨年10月にビザを申請した際に軍歴を隠していたほか、今年6月にFBIに事情聴取された際も中国軍との関係を否定した。
 FBIは女性将校の軍服姿の写真などを発見し逮捕状を取ったが、身柄を確保できなかった。

中国、成都の米総領事館に閉鎖通知 米政権に対抗措置
2020.7.24 13:45国際中国・台湾
 【北京=三塚聖平】中国外務省は24日、四川省成都市にある米国総領事館に閉鎖を通知したと発表した。米政権がテキサス州ヒューストンにある中国総領事館の閉鎖を要求したことへの対抗措置。中国外務省はホームページ上に掲載した発表文で「責任は完全に米国にある」と米側を非難した。新型コロナウイルスの流行後に先鋭化している米中対立が、さらにエスカレートすることが避けられないとみられる。
 香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、成都の米総領事館は1985年に開設。四川省や重慶市、雲南省、チベット自治区などを受け持っている。湖北省武漢市の米総領事館の閉鎖を中国が検討しているという報道もあったが、サウスチャイナ紙は中国南西部を受け持つ成都の総領事館が米国にとって「戦略的に重要だ」との見方を示していた。
 中国外務省は発表文で、米国がヒューストンにある中国総領事館の閉鎖を命じたことについて「中米関係を深刻に破壊する」などと批判。その上で、対抗措置を打ち出したことについて「米国の理不尽な行いへの正当で必要な反応だ。国際法や国際関係の基本準則、外交慣例に適合する」と主張している。

 中国は自分たちの行為の問題を、いつものように口にすることなく、米国を批判することだけになっています。トランプ大統領はサンフランシスコの領事館にも閉鎖の命令を出すでしょうから、匿われている女性は消されると見るのが普通であり、そんな女性はいなかったと公表されるのでしょう。これでこその国際政治の滅茶苦茶です。人命など国益の前に、どちらかと言えば中国共産党のメンツの前に、はかなく消えるでしょう。
 この種の問題隠しには限度があり、カナダで逃げ切れないファーウエイの女性幹部も含めて、各地で犯罪をやりたい放題で来たのが現在の中国であり、以前の米国だと言えるでしょう。CIAが中南米でしてきたことなど、今の中共と変わらぬ悪事であり、これを国際政治の表舞台に出せないだけの話です。
 善の側は2020731に節目を設けて、この部分への到達を待っている様子であり、この続きで2020811を経て2020824です。この3つの節目の動きこそ重要になりそうです。

米長官発言は「事実と異なる」 WHO事務局長が反論
2020.7.24 07:10国際欧州・ロシア
 【ロンドン=板東和正】世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は23日、ジュネーブでの記者会見で、ポンペオ米国務長官がテドロス氏が中国に買収されたと発言したとされることについて「(発言内容は)事実と異なり、受け入れられない」と訴えた。
 テドロス氏は会見で、ポンペオ氏の発言には「いかなる根拠もない」と強調。「WHOは人命を救うことだけに集中している」とした上で、「WHOはこうした発言に気を取られることはない。国際社会も(発言に)惑わされてほしくない」と述べた。
 複数の英メディアによると、ポンペオ氏は21日、訪問先のロンドンで英下院議員らと会談した際、テドロス氏が中国に「買収された」と話したという。
 トランプ米政権はこれまで、WHOを「中国寄りだ」と指摘。WHOが中国の「ディスインフォメーション(偽情報)」を広めたため新型コロナウイルスの感染を拡大させ、多くの人々が死亡したと批判している。
 国連事務総長報道官は7日、米国がWHOの脱退を6日付で正式に通知したことを明らかにした。

 WHOは中国と変わらぬ態度で、問題を相変わらず直視せず、口先だけでかわしきれると考えている様子です。自分たちの失敗を決して口にしないのですが、これは一党独裁の中国共産党の世界です。批判をされてもされてもテドロス氏の開き直りで済ませているのであり、批判の相手などしていないと言えるでしょう。
 少し前になるのですが、RPEの北野さんがWHOの問題を纏めた記事がありましたので、これをこちらの立場で改編してお送りします。彼が取り上げているニュースが重要であると考えて下さい。

 WHOのコロナ対策における初動にある意図的な問題行為を明確にします。 
 中国共産党が武漢の封鎖を決めたのは、2020年の1月23日です。しかしながらその前に、大量の人が、武漢から他の地域に逃げ出しているのです。数十万人とも言われる数であったという記憶です。

<ウイルス感染者の追跡を行った結果、感染が確認された人がロックダウン実施前に、武漢から中国全土の少なくとも25の省、直轄市、行政区へと移動していたことがわかった。>(ロイター2020年4月10日)

 つまり、中国共産党この時点で、「非常にまずい深刻な事態が起こっている状況」を理解していたことは間違いないでしょう。
 翌1月24日、中国では「春節」がはじまるのですが、中国共産党は、自国民が外国に出るのを規制しなかったのです。この決定こそ大きな問題であり、中国人が大量に外国に出て、全世界にウイルスをひろめてしまったと見えるのです。

 ここに悪意があったかどうかは非常に重要ですが、国際政治の舞台でこれを認める国などないでしょう。もちろんWHOも同様です。国際機関には司法の制御が非常に及びにくい部分を悪用しているのでした。

 続きが呼応するWHOの問題です。
 アメリカ、オーストラリア、ニュージーランド、モンゴル、台湾、フィリピンなど賢明な国々は、1月末から2月初めの時点で、「中国全土からの渡航宣言」を実施しました。
 するとバイオテロの拡散を求めるWHOは、この措置を非難しています。

<WHO、緊急事態を宣言 渡航・貿易制限は勧告せず─新型肺炎
2020年01月31日12時10分
【ベルリン時事】世界保健機関(WHO)は(1月)30日、中国を中心に拡大している新型コロナウイルス感染による肺炎について緊急委員会を開き「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」に当たると宣言した。
 中国での感染者の急増に加え、日本や米国、ドイツなどでも人から人への感染が発生していることを重く見て、これまで見送っていた宣言に踏み切った。
 テドロス事務局長は30日、ジュネーブで記者会見し、WHOが確認した中国外での感染例は98件とまだ限定的なものの「これ以上の感染拡大阻止のため一致して行動すべき時だ」と表明した。
 一方で「不必要に人やモノの移動を制限する理由はない」として、感染地への渡航や貿易を制限する勧告は行わないと強調した。>

 WHOの予想に反して、諸外国は、WHOの「渡航制限は勧告しない」を無視した。これに対して愚かなWHOは、「中国からの渡航制限、中国への渡航制限した国々」を批判したのです。

HK政治マガジン2020年2月3日
<「渡航を不用意に妨げる必要ない」WHO事務局長
新型のコロナウイルスの感染が広がる中、WHO=世界保健機関のテドロス事務局長は「渡航や貿易を不用意に妨げる必要はどこにもない」と述べ、中国から渡航する人の入国を禁止する国が相次いでいることに懸念を示しました。
 スイスのジュネーブにあるWHOの本部では3日、執行理事会が始まり、5月に開かれる総会に向けた提案などについての議論が始まりました。
 冒頭で、テドロス事務局長は、新型のコロナウイルスの感染が世界に広がる中、中国から渡航する人の入国を禁止する国が相次いでいる現状について、「渡航や貿易を不用意に妨げる必要はどこにもない。証拠に基づいた決定をするようすべての国に求める」と述べました。
 WHOは先月30日に「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、医療体制のぜい弱な国への感染拡大に懸念を示しています。>

 中国共産党とWHOの引き起こしたこれらの問題は、言い訳の出来ない愚かな政策であり、米国がWHOを批判する、脱退までを追求する大きな意図的ちょんぼでしょう。言い訳をあとにしてでも、結果を出すことを重視した姿勢その物です。卑怯なWHOは、もちろん望む結果を得ているのでした。表現を変えると、ウイルスの拡散に成功しており、バイオテロの世界的拡散という本質部分の推進に成功したというに等しいのでした。

 現実はどうかと言えば、2019年の9月18日くらいから、チャンスを見ては新型コロナウイルスを拡散してきたでしょう。一説によればドローンで拡散するだけなので、全く難しくないでしょう。
 実例に挙げられるかは不明瞭としておきますが、3月以降に日本で発生している欧州由来のウイルスにも、こちらとしてはバイオテロの可能性を高く見ています。ウイルスをばらまく作業は100%成功する物ではない様子なので、何度も何度も繰り返すことこそ世界に蔓延させた大きな理由だと思えるのでした。日本の物はBCG効果で拡散しなかったとこちらは考えているほどです。
 もちろん実行者は自然と人霊達の監視によればペンタゴンですが、ウイルスの供給などWHOとCDCの関係者くらいしかいないでしょう。国際医療資本の仕事であり、彼らにとってはワクチンに混入して拡散したAIDSウイルスの拡散と同じ物でしかないのでした。
 実行主体がWHOでもあるからこそ、一般人にばかげていると批判される程度のウイルス防御策しか取れていないのでした。現実はここに上げているニュースより明らかでしょう。
 この関連はRPEの北野さんの情報にこちらが加筆修正をした物です。ニュースの選択は彼の物であり、こちらがそれらにコメントする記事に直しています。

ゲイツ氏、新型コロナワクチンの投与回数について語る
2020年07月24日 00:51短縮 URL109
米国の億万長者、ビル・ゲイツ氏は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチンについて、おそらく1回ではなく少なくとも2回の投与が必要となる可能性が高いとし、これによってさらに多くの人々にワクチンが行き届かなくなるとの見方を示した。CNBCニュースが報じている。
保健医療プロジェクトなどに資金を提供しているゲイツ氏は「現時点ではどのワクチンも1回の投与で機能するようには見えない」とし、「はじめからこれは希望にすぎなかった」と述べた。
ゲイツ氏は新型コロナ対策に約3億ドル(約320億円)を投じている。同氏は、ワクチンを世界中に普及させる世界的な取り組みの必要性を指摘し、「(コロナウイルスの)感染を完全に防ぐことを目指すならば、世界規模で(人口の)70〜80%を網羅する必要がある。これらは信じられないほど大きな数字だ」と述べた。

 これも昨日のニュースの続きというか、関連ですが、ワクチンビジネスが上手くいかなくなる部分を修正したいという、科学の根拠を明確にしない情報操作です。
 ワクチンには2回接種する物もあるのですが、これには免疫への関与という目的もあれば、良い結果を出せているという科学的な裏付けもあるのです。
 これに対してビル・ゲイツ氏の話は、科学的な根拠はまだ確立されていない、国際医療資本側の都合の話です。インフルエンザワクチンを2回も3回も打つ話はなかった記憶ですし、抗体の形成のためにワクチンを打つと抗体が強く形成されるなど、現実を無視している可能性の高い科学です。抗体が形成されても消えるほどなら、これを繰り返して打ったところで消える事実に代わりはないでしょう。ワクチンに効果があることにしたいだけであり、抗体が短期間で消える部分の科学を無視して効果のあるワクチンなど出来る理由はゼロです。科学の進歩が必要なのに、これを無視する態度と言えるでしょう。
 彼にどれほどの医療の知識があるのか不明瞭ですが、320億円投資しているから意見を口に出来るで接するべきであり、科学的な根拠のほとんどない、国際医療資本にとってのみ都合の良い話を聞かされても情報操作にしか見えないのであって、一般社会への迷惑でしょう。自分の投資が失敗するので口を出したいのレベルの資本家の言い分けレベルでしょう。ワクチンで集団免疫を形成出来る理由もまだ明確にならず、今の流れなら不可能の情勢です。これを無理矢理ワクチンで解決したいのですから、資本と権力の横暴のレベルです。昨日のニュース同様であり、事実を隠すひどい物だと思います。
 彼の行為を迷惑に感じている存在が英国にいるらしく、ネット上で見つけた不思議な画像を載せておきます。ミステリー・サークルですが、国際医療資本と政治の情勢に対する憂いを表した物でしょう。

 ワクチン情勢は、今後も明らかになる新型コロナウイルスと、人間の免疫の関係が、これまでにない物であると明らかになることで、インフルエンザウイルス用のワクチン科学では役に立たないと明確になりそうです。嘘の科学でないと、新型コロナウイルスの拡散を防ぐ事が出来ない状況であり、「従来の」ワクチンビジネスモデルが崩れるところです。良い方向に進んでいると言える情勢でしょう。
 もう少し新型コロナウイルスの拡散状況が正確に分かると良いのですが、WHOとCDCで必死に隠す所です。この限界がソロソロだと思うのですが、イランで2500万人が感染しているという情報も含めて、実体の解明こそ重要であり、WHOとCDCと国際医療資本の嘘を聞いても問題は解決しないでしょう。

 紛争と戦争の情勢は厳しい物があり、米中政治衝突を経て、紛争から戦争へと発展しかねない流れです。ハルノートで開戦を決意させられた日本の様に、中国は米国に戦争を望まれているに等しく、これに実力で答えるしかなくなっていると言えるでしょう。メンツを重視する中国人なので、習近平氏には選択肢がなくそこに追い込まれるという結果が予想になる所でしょう。
 この途中で失脚するのか、それともほかに何か出てくるのか、進んで行かないと分からないでしょう。米中の動きですので、ひどい動きになると自然も動き、米国東海岸の動きと中国での動きが短期間に前後しそうな雰囲気です。日本にもそこからの流れになるか、日本を先に動かすのか、戦争を見据えた駆け引きでしょう。
 全く油断出来ない状況と言えるでしょう。備えと注意をお願い致します。

 資金繰りにご協力を頂きありがとうございました。まだ必要額に届きませんが食事が出来てありがたいです。引き続きのご支援をお願い致します。

7月24日の2回目の追記
 ハルノートに続いてABCD包囲網を思わせる演説を、ポンペオ長官が行っています。

米、中国共産党を標的に 強権路線の修正迫る
体制間競争が本格化へ
【ワシントン=永沢毅】ポンペオ米国務長官は23日の演説で、対中包囲網の構築を通じて中国に強権路線の修正を迫る方針を鮮明にした。トランプ政権には中国共産党の体制そのものに問題の根源があるとの認識が強まりつつある。「新冷戦」とも目される米中対立は新たな段階に入る。
ポンペオ米国務長官の対中演説要旨
米国務長官、中国を痛烈批判 「対抗へ新同盟構築を」
ポンペオ氏はトランプ政権の対中強硬派の代表格だ。その演説には、複数の点で米国の対中政策が節目にあると印象づける仕掛けがある。その1つは、その舞台として1972年に電撃訪中して対中外交を切り開いたニクソン元大統領ゆかりの博物館を選んだことだ。
「中国が変わらなければ世界は安全にはならない」「(中国に門戸を開いたことで)フランケンシュタインを作ってしまったのではないかと心配している」――。演説でもニクソン氏の過去の発言などを引用した。
ニクソン政権で始まった米国のいわゆる「関与政策」に終止符を打とうとするトランプ政権の方針が浮き彫りになった。欧州訪問から時間をおかず、博物館のある西部カリフォルニア州までポンペオ氏がわざわざ足を運んだのはそのためだ。
もう一つは旧ソ連への言及の多さだ。レーガン元大統領が「信頼せよ、しかし確かめよ」の原則にそって冷戦下でソ連に向き合ったと指摘。「中国に関していうなら『信頼するな、そして確かめよ』になる」との見解を打ち出した。
「中国共産党はソ連と同じ過ちを繰り返している」とも述べ、その強権主義が潜在的な同盟国を遠ざけているとの認識を示した。冷戦での勝利を意識し、新冷戦とも言われる中国との新たな体制間競争に打ち勝つ決意を示す機会にしたいとの意図がうかがえる。
ポンペオ氏は「世界の自由国家は、より創造的かつ断固とした方法で中国共産党の態度を変えさせなくてはならない」と宣言した。これまでも中国共産党の体制を問題視する発言を繰り返してきたが、これだけの舞台装置を整えて強権路線の修正を要求したのは初めてだ。トランプ政権としての本気度を表す。
ただ、対中包囲網の構築は道半ばだ。次世代通信規格「5G」からの中国通信機器大手、華為技術(ファーウェイ)排除で英国が米国と同調し、フランスも足並みをそろえるとの報道もある。
ポンペオ氏は演説で「ある北大西洋条約機構(NATO)同盟国は、中国政府が市場へのアクセスを制限することを恐れている」と不満をあらわにした。中国と経済関係の深いドイツやイタリアを念頭においている可能性がある。
明言はしないが、ポンペオ氏は中国の体制転換を視野に入れているフシがある。演説の場には1989年の中国の天安門事件で民主化運動の学生リーダーらを招き、「自由を愛する中国の国民を元気づけなければいけない」と力説したのがその証左だ。
「そんなことは言っていない」。ポンペオ氏はFOXニュースのインタビューで、体制転換をめざしているように聞こえるとの質問をこうかわした。憲法改正で国家主席の任期を撤廃し、長期支配をめざす習近平(シー・ジンピン)氏がその行動を改める兆しはみえない。
在外公館の閉鎖を巡る応酬も続いている。収束のきっかけをつかめない米中対立はチキンレースの様相を呈している。

 ABCD包囲網は第二次大戦前に日本を追い込んだ経済封鎖であり、これから中国包囲網を作るにしても、無理がある状況でしょう。当時日本は地理的に孤立していましたが、中国にはそれがなく、大陸内部で十分にしのげるでしょう。
 香港問題を動かすために口を動かしている物なのか、続きですぐに分かりそうですが、今週末が重要な流れになれになることは間違いなさそうです。
 くれぐれも変化に注意をお願い致します。

ゆうちょ銀行
記号10560 番号39920511 イノウ マサユキ
三井住友銀行
船橋支店 普通預金 7055954 イノウ マサユキ

以上