先史文明が伝える古からの地球の歴史と未来まとめ１２ ２月２８日
記事の項目
４）未来について
未来についての説明には過去の流れからの説明が相応しいでしょう。産業革命後の流れをまとめた記事がありますのでそちらを参照下さい。
遺跡には未来の計画が組み込まれており、イギリスの産業革命も第２次大戦前後に始まった医療技術の大きな進歩である抗生物質の大量生産も、予定されていた変化になります。
戦争についても同様であり、既に９１１テロを見ていますが第１次世界大戦も第２次も同様でした。日本の敗戦を決めたオアフ島の戦艦ミズーリの記念館には６６６が向けられており、ここから再生に向かってのスタートにされています。
経済ももちろん同様であり、１９２９のウオール街大暴落も、１９８７年のブラックマンデーも、２００８年のリーマンショックも予定の計画でした。
二つの争いにとって何をすべきなのかが分からないところになるのですが、未来を平和にするべく情報公開の準備を進めてきたのが善の側であり、戦争や経済、海面上昇などの自然破壊からの社会の崩壊を望んでいるのが偽善の側です。偽善の側は本人達の欲望を暴走させることで人間を動かしているので、自分さえ良ければ良いという動きです。その結果で温暖化対策がなされずに海面上昇が起きてしまうのは、彼らの人間側の予定ではないのでしょうが、あの世の側に誘導されてしまうのです。
未来は複雑な計画になっていると思いますが、先史文明の人々が残してくれている旧約聖書の中の暗号には、遺跡とは異なる詳細情報が含まれており、今の状況を統計的に評価するとその先の未来の選択肢がある程度ですが見える状況です。
まだ未熟な部分があり、ＰＣの処理能力が足りないので満足な統計処理が出来ずにいます。ＰＣを１０台程度使ったところですが、まだこの何倍も何倍も必要な状況ですし、ソフトウエアも処理能力に合わせて改善してゆく必要のあることが明確になっています。
データーを年と月で統計処理することで、目的とする指標をグラフに書く事が出来ています。このグラフの変化でリーマンショックのリーマン・ブラザーズの倒産が出せるかを調べていました。
２０１４年当時でしたが、結局ゴールドマンとリーマンの区別が出来ず、何かの追加処理が必要に感じる状況でした。
この後、遺跡にも未来の計画が組み込まれていることを知ったので、比較を行ってみました。その結果で計画にも決まっていない部分が存在する事を知りました。これではリーマンかゴールドマンかの区別は難しかったでしょう。
遺跡はこの双方に倒産の可能性を組み込んでいました。計画の時点では未来の状況次第でどちらが倒産してもおかしくなかったのでしょう。決まっていない未来の存在は、計画の本質を少し教えてくれています。イラストに暗号に組み込まれている未来の流れを載せていますので参考にして下さい。
未来はこの世の人間の努力で決まる部分を持っており、善の側の望む未来と、偽善の側の望む未来がそれぞれ計画として存在し、この地での闘争の結果で未来が決まるのです。始めから神の決めた計画があってそれに沿って未来が流れるのではなく、ここにいる人々の努力次第で変化するのが計画の本質の様子です。
例えば２００１９１１の９１１同時多発テロですが、善の側には止める気があったのかと言いたいほどの状況です。軍産議会複合体は好き放題に悪を行い多くの人を殺しています。その後戦争にも流れることになり、社会を暗くしたのでした。
止める方法もゼロではないと思いますが、善の側はここから軍産議会複合体が暴走して自滅してゆく事を願っていたようです。事実２００３年のイラク戦争では正義のない戦いで米国の威信は大きく揺らぎました。戦費はかさみ財政的には破綻状態です。
これを長続きさせる目的でリーマンショックが起こされて、２００８年から紙幣が増刷されてインフレが進んでいるのですが、この限界が来ると政府が破産します。これをうやむやにするのが戦争であり、海面上昇時の社会の大混乱になるでしょう。
こうなる前にこの破綻状態に情報公開の光を当てるのが未来の計画です。偽善の側はこれを阻止すべく努力をする所でしょう。
経済と戦争に関しては緊張が続いており、イラストに２０１７年のドイツ銀行危機と北朝鮮の核実験とミサイルによる日本への挑発を載せています。
ドイツ銀行危機は米国司法省がドイツ銀行から高額の賠償金を請求する話が流されたので、遺跡に関連事項を調べたところでその状況が確認出来た物です。当時の大統領選挙でヒラリー氏が勝っていれば、その影響を受けて倒産させられて、ロシアと争うヨーロッパの戦争への流れが追求されるところでした。暗号上にもその選択肢が見えており、この未来が回避出来て良かったと思います。
その途中で２月始めにニュージーランドで多数のくじらの座礁事故が起きています。ニュースには４１６匹と流れたので、何かの解析を求められたと感じてその場所を決めて解析をしています。
くじら達はその後の北朝鮮のミサイル発射を教えてくれていました。直後の物は回避出来ないのですが、２０１７４３１で教えた時期のミサイル発射を回避することを伝えてくれていました。
ここでも戦争につながる部分をグラフで確認出来ていますが、これらの情報としての公表がどの様に未来に影響しているかはこちらには分からない部分です。こちらの情報公開に光が当たる結果になるので偽善の側としては動きにくくなることは明らかですが、実際にそうであるかは確証が持てないでしょう。
ミサイルと核実験に対抗して戦争を止める為に、柏崎刈羽原発に災害事故を地震で起こして国民の気を引く部分も組み込まれていましたが、こちらは動きなくどちらかと言えば騙されるような感じで何事もなく過ぎています。先送りが重要だった様子ですが、外し続ける状況ばかりでは情報公開など進まないでしょう。
この関連記事は２０１７年の９月から書き始めており、あと少しで記事が完成するところです。２０１７年はファティマの聖母の出現１００年であり、５月１３日と１０月１３日に注目していました。
ファティマの聖母の関係も書くと長くなるのですが、聖母が何を伝えたかったのかは２０１７年１０月１３日になる所で判明したと思います。イラストを参照下さい。
ファティマの聖母の出現地から日本の国会が指し示されており、聖母は戦争のリスクを告げていたと思われます。もともと第１次大戦の終結と第２次の始まりを預言した聖母です。この時期のこの組込にはその意味があるでしょう。
日本の国会の指し示しはその時期に行われた衆議院選挙で、与党が戦争に向けて暴走を始めることを警告している物であったと思います。１０月１３日には霧島山の新燃岳が噴火して噴煙を上げていましたが、大きな変化を起こすことなくこの時期は過ぎ、与党の勝利で選挙を終えています。この後の展開も重要ですが、情報公開が進まなければ戦争への道と海面上昇への道が始まって行く所です。
北朝鮮にしても、米国にしても、核兵器の使用を求め始めている感じを受けています。戦争の抑止に使われてきたのですが、今は米国でさえも先制使用を口にする状況です。日本には核が二度落とされ、水爆実験にも巻き込まれており核兵器への嫌悪感を持つ国です。
これもどの様に変化するかは分からないでしょう。米国軍に従属させられているのが自衛隊なので、今の流れでは米国軍の核兵器使用に日本も巻き込まれてゆく流れでしょう。
米国が核兵器を使ったり、イスラエルが核兵器を使った時に、その後に核戦争に連鎖しないかは分からない所に来ているのです。連鎖して核が地球を飛び交う事態に至れば、イエローストーンが大規模に噴火して破局噴火になるでしょう。多くの命が失われる結果にしかならないでしょう。これも止める必要のある未来です。
遺跡ではありませんが、あの世の存在達に誘導されて作られたと思われる国際司法裁判所には、未来の情報公開に向けた組み込みが残されています。
２０１８４２５はそのきっかけの何かが起きる時期にされており、米国東海岸の災害地震と中国の上海と北京エリアでの災害地震に可能性を教えられています。こちらは６月２２日までその可能性がある様子です。
２０１７５１３での動きがなかったことで、自然が動いて災害を起こす部分には信頼度が低いですが、情報公開の邪魔をするようであれば未来はなくなるでしょう。この様に見せて実際にどの様に動くかが問題であり、手の内を見せない部分も未来を守るためではあるでしょう。
情報公開は米国の財政破綻と、世界各国から預かっている金塊の紛失です。霊が監視している中でのこの情報提供ですので、その可能性は高いでしょう。
中国にも同様の問題があり、外貨が不正に流失してしまっており、現実的にもその使用制限をしている状況です。こちらも実質破産状態であり、経済指標の粉飾ではごまかせなくなる時が近づいているはずなのです。
これらの実態の公表につながる出来事であれば、地震でなくても何でも良いのでしょう。結果を待つことになる部分です。
日本で進めるべきは、中曽根総理と官僚の嘘が５２０人を見殺しにしたＪＡＬ１２３便墜落事故の原因究明と、事件の原因を隠蔽した日米合同委員会の実態の公表です。単純に進む話ではないのですが、ここに関心を寄せることには大きな意味があることを説明しておきます。
日本の法制度では、最高裁判所の判例が他の裁判を拘束します。日米合同委員会に治外法権的な特別の地位を与えているのが、１９５９年１２月１６日の砂川裁判における判決です。米軍の駐留を合憲にしたことと、高度な政治判断を必要とする案件には憲法判断をしないとしています。
日本の憲法は国際法を上位においているので、海外の条約が優先出来る部分があり、ここから米国軍が日本の官僚に直接命令出来る仕組みが作られているのです。当時は植民地支配の状況でしたのである意味では仕方がないのですが、今に至るまでのその状況を続ける必要はないでしょう。奴隷が鎖を愛する状況になっているのです。これは官僚が愛しているのであり自分たちの利権として利用している状況です。
砂川裁判の裁判長である田中耕太郎最高裁長官は、裁判所法に反して、情報を米国側に伝えているのみならず、彼らの利益を図っています。自己の良心にのみ拘束されるはずなのですが、現実的には米国側の言いなりでした。これを米国の公表した公文書が証明する以上、犯罪を使って作り上げられた判決は違法であり阻却されます。やり直しが必要になるのです。この憲法の機能を停止した判決を取り消すことが可能なのです。
情報公開とは多くの人が知る必要のある事実を知ることであり、情報を知らなければ民主主義など成り立たないのです。権力者の嘘を聞くことしか出来ない状況では、正義も何もないでしょう。嘘が平気でまかり通るのです。
現在の法の仕組みでは、建前上は三権分立ですが、国民には司法権など使えなくされています。裁判官は誰も弾劾されないのであり、法務省はこの状況を自分たちの利益として守ってきているのです。
民主主義の社会ですので国民が望めば仕組みを変えられるのです。署名による司法権行使についても何度も書いてきていますが、これを使えば国費で情報公開が可能に出来る裁判を行えるようになるのです。
裁判を起こすには高い費用が必要です。これを個人で負担することになるので、裁判は難しくされているのです。これを逆利用してるのが法務省であり、国民の望む情報公開をさせないように裁判制度が運営されてきているのです。
ＪＡＬ１２３便の事故原因は、今も海中に沈んでいる尾翼に現れています。こちらの調べた範囲では自衛隊と米軍の共同開発中のミサイル標的機がＪＡＬ機に衝突したと思われ、近くに沈んでいる可能性が高いでしょう。
これらは事故原因として回収して解析すべきが当然なのに、政府が拒否しているのです。これなど署名を集めて国民の知る権利として裁判になって良く、一定数の署名でもって海底の証拠品を回収すれば良いのです。国費でやるのであり国民の負担ではないのです。関連費用を裁判も含めて、国が負担する仕組みが必要なのです。
今の仕組みでは政府は嘘がつき放題なのです。東日本大震災で福島第一原発から大量のの放射能が漏れ出したのに、政府は今の原子炉のままでも安全であるとして再稼働に邁進しています。事故報告書には嘘が満載であり、津波が来なくても配管が損傷しており、地震でも臨界事故になり得たでしょう。こういったリスクを評価させずに何でも安全では、臨界事故が繰り返されるようになるまで対策はされないのです。狭い日本の国土で放射能洩れが続くと住む場所さえもなくなってしまうのにこの状況です。
中国との間に抱える尖閣列島の問題にしても、ここから戦争につながる事態を引きおこせば原発が攻撃の対称になり、ここでも日本は放射能に満たされて住む場所がなくなるでしょう。中国共産党には勝利しか目になく、自分たちが苦しくなれば核兵器も使うでしょうし、原発への攻撃など良い脅しでしょう。国民が怨嗟の声を上げるように順番に破壊すれば良いのです。
原発の再稼働と戦争への道を歩む姿勢には大きなリスクがあることを認識する必要があるのです。
あと放射能はその影響が適切には評価されておらず、被害は深く静かに進行しています。科学としてはその理由を明確に出来ているのですが、アメリカ物理学会さえも軍産議会複合体に利益を図るので、事実が論文として公表出来ないのです。これは情報公開の続きにある物であり、署名による裁判でも争えるでしょう。情報が多くの人に公開出来ると、権力だけが頼りの嘘は続かないのです。
イラストに放射能の反動の説明を載せています。福島の子供達で言えば、甲状腺に異常が集中する理由こそ、この反動の存在なのです。セシウムが甲状腺に集まるのですが、この時にセシウム側も動かされるので、生体を大きく損傷するのです。私たちの遅れた科学はこの事実をまだ知らないことにされているのです。
反動がなければ風船が飛ばない絵を載せています。放射線が出る時には必ず反対側に動く物が存在しないと物理学が成り立たないのです。釣り合う大きさのエネルギーで動くので、セシウム原子で言えば超音速です。この速度でセシウム周辺の大量の電子が生体の構成分子を破壊してゆくのです。大きな損傷でしかなく癌化を促しているのでした。
こういった部分も情報として拡げないと、日本人の遺伝子が劣化させられるのです。特に食品など、チェルノブイリ以下の検査態勢であり、不正もまかり通っているでしょう。放射能の蓄積部位を評価しないなど起きていると思います。誰でも自分で計測出来る場所を確保しないと、流通に放射能を含んだ物が大量の出回ることになるのです。人間の信頼の問題ではなく、こうしないと生き残れない人と、それを利用する人の存在がこの状況を作っているのです。
この先の未来のどの様な変化が待っているのかまだ分かりません。官僚達の犯罪については、警察と検察の公文書を書き換える組織犯罪が行われていることが確実です。これも署名による司法権行使で情報を公開することで大きく変えられるでしょう。政治家には指揮権という物があるのですが、これを悪用して犯罪が出来る仕組みが存在するのです。
これらは現在の司法制度の欠陥が生み出している悪弊です。情報公開してどんどん変えてゆけば良いのに、これらの利権を利用するのが現在の政治家であり官僚達なのでした。
司法制度は疲弊しており悪弊にも染まっています。ここに情報公開が必要であり、各種の犯罪行為を情報公開する仕組みを作り、弱者が自分を守れる社会に変えてゆくことが必要で重要でしょう。
その先には嘘で社会の人々から利益を搾取する人々の追放と責任追及があるのであり、世界で行えば国際司法裁判所を通じた９１１テロの情報公開の要求から、軍産議会複合体の犯罪に光を当てるところに進めるでしょう。
民主主義の社会です。国民の皆さんが望めば、その社会の仕組みを変えられるのです。国民主権の社会です。司法権を国民の使える物に取り戻し、情報公開を通じて組織犯罪を取り締まる事が出来るように変えられるのです。
過去の悪弊を変えて行けるように隠されてきた情報を知り、知るべき事を知って民主主義を情報公開の基礎に出来る様に政治に要求をしましょう。その結果で署名による司法権行使が出来る様に変われるのです。
科学についてもこれから大きな進歩が期待出来ます。科学の査読という仕組みには客観性を確保する仕組みが全くなく、中世の教会の宗教です。ここは今後の情報公開により大きく変わるでしょう。これまで放射能の反動を隠せた物こそこの種の客観性の無さなのです。始めに書いているように２０１１年と２０１７年のノーベル物理学賞はその内容が否定されることになるでしょう。彼らは自分達がしていることを知らないのです。今の社会はイラストに載せている常温核融合の技術を進めたい時期です。
無視されてきている科学の事実は今後情報公開されることで、科学における客観性の確保こそ科学を進歩させる物である事が明らかになるでしょう。自分の信念と嘘の区別、事実と妄想の区別のつかない御用学者が実際に多く、嘘が権力を通じてまかり通るのです。
これでは科学など成り立たないのであり、自然科学だけでなく社会科学も同様です。三権分立など成り立っていないのに、これを改善出来ないのです。経済学にしても都合の悪い政治的な現実は広まらないので、リーマンショックにおけるポールソン長官の犯罪行為がまかり通るのです。
権力者の嘘と向き合える社会こそ、民主主義を実現した社会ではないでしょうか。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
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