自民与党の恐怖政治を助けてきた新聞ＴＶと科学の査読の今後の大きな改革について１ ８月１５日
自民与党の恐怖政治を支えてきた新聞とテレビ、関連メディアの批判をする必要があって準備を進めてきました。地の声に支えられて内容を検討しながら現在です。査読の問題が分かりやすいと思えたので、２０２７年の６ｍの海面上昇を警告することにして、最新の情報を確認して以下の記事を書いてあります。
２０２７年に６ｍの海面上昇が始まる主因は海流の変化が本格化する事でした１、２
２年くらい前に海面上昇を警告する記事を書いた頃とは様変わりであり、非常に大きな変化がここ３年で進展していました。自然が警告し続けていた来年の２０２７年の６ｍの海面上昇が具体的にどの様に起きるのかを、実演してくれていたという程の世界です。北極圏の地球を冷やす機能が大幅に失われた結果で、ここで発生するはずの冷えた海水がなくなってしまったことで、これにつながる南からの海流が止まっているのでした。
この結果で溜まり込む熱を処理できない海としては、残りの地球を冷やす機能である、南極圏に熱を送るしかないのでした。これは熱があふれ出すの世界であり、熱が冷たい所を目指すのはただの物理現象であり止められないのです。この結果で南極大陸の氷床を守ってきた、南極環流という海流が大きく変化する直前が今の姿であり、目先は火山の大噴火で地球を寒冷化しないと海面上昇を止められないのでした。
自然にとってはこれが明確な現実であり、こちらに科学的な関連を記事にまとめさせた所でコロンビアでのＭ７．４の地震です。トランプ政権と高市政権の軍産議会複合体の嘘を続けていると海面上昇に飲み込まれるので、排除するという警告でした。
今動かないと低地の命達が失われる結果になるので、排除するという強い警告になっているのでしょう。科学としては南極側の次の夏を冷やすリミットだと思われます。火山灰が広がるのに時間がかかるからでしょう。その後の北半球の夏は、夏がなくなるレベルに寒冷化すると予想です。
この状況は国連傘下のＩＰＣＣの気象変動の議論を、国際石油資本がねじ曲げたことで起きるのです。氷が溶けるのではなく、陸上の氷床が、それを支える部分の融解で海に滑り込むことで起きるのです。過去の地球において繰り返された自然の姿を、人々に教えない、知らせない事で適切な行動が取れなくされているのでした。これは海面上昇が起きるというよりも、国際石油資本に起こされる物なのでした。
こんな事がまかり通るのも、９１１同時多発テロで米国政府が世界各国に嘘を強要出来る様になっているからです。米国議会が、あからさまなテロの証拠があるのに、これをアルカイダのせいにして、政府の犯罪である部分を、他国に明確に分かるように隠した結果です。皆が、米国政府の嘘を信じるようにされている、政治力と軍事力で強制されているのでした。
情けない話ですが、この政府レベルのテロリスト、マフィアに対抗することが非常に難しいので今の世界の姿があるのでした。米国という世界の警察官の顔をしていた、テロリスト国家こそが本当の問題なのでした。このＨＰでくどくど書くように「ペンタゴンコマ抜き嘘バレ」で真実に向き合う必要があるのでした。
国際石油資本は６ｍの海面上昇で海辺の資産を失うでしょうが、これを覚悟してでも、この問題をないことにして、６ｍの海面上昇を待ちたかったのでした。責任を取らないで済むからです。２０２７年の６ｍの海面上昇の記事に書いたように、水蒸気を大量発生する船をたくさん海に浮かべて地球を冷やしていれば、温暖化の暴走を遅らせることが出来て、進展する常温核融合なりの新しいエネルギーを使って、大気中のＣＯ２を回収する所に進めた未来も選べたのでした。
現実の世界がどうなっているのかを見ると、ここまで地球環境の温暖化が進んでいるのに、温暖化は問題ないという議論が今でも繰り返されて、目の前にある大きな変化に目をつむるのでした。今までとはあからさまに夏の暑さが違うし、雨の降り方も変化していて、台風など東から日本に上陸するという、過去にない現象まで起きているのでした。
政治家がどれほど愚かかを見ておきましょう。トランプ大統領は、昨年５月４日に赤いライトセーバーを手にして闇落ちを明らかにした、軍産という悪魔達を助けるトランプ皇帝陛下です。彼の主力と言える資産はフロリダにあるマール・ア・ラーゴですが、６ｍ海面が上昇すると海に沈むのでした。自分の資産も守れないのに、海面上昇を望む石油産業向けに利益を誘導し続ける皇帝陛下であり、今はイランとの戦争で石油価格をつり上げて喜んでいるのでした。
来年どんな顔をして国民に海面上昇の始まりを告げるのか、考えてみて下さい。１ｍの上昇がいきなりのレベルでしょうから、この時点でマール・ア・ラーゴは不良債権化するのでした。自己の利益しか考えない、身内に騙される程度の皇帝陛下なのでした。文系では科学の議論が無理でしょうが、彼のチームとしてもこの議論なのでした。
日本はどうでしょうか。古くは９１１同時多発テロの時にも、あれはおかしいという本が出たり議論が行われてはいるのですが、米国政府の政治力を使うマフィアに敵うわけがなかったのでした。元々日米同盟と日米合同委員会の奴隷こそ、日本政府の本当の姿なのでこれが出ているだけなのでした。
国会議員の内訳を見ても文系が大半であり、理系が存在しても少数派ですし、医師がそれなりに多いのですが、鼻高々の生理学しか分からない宗教家に見える人が如何に多いかです。日本のどこにも真剣に海面上昇のリスクを警告する人がいないのかと思うほどなのでした。少なくとも国会議員達は、裏の本当の姿として米国サマの奴隷に満足しているので、トランプ皇帝陛下以下の米国政府と、海面上昇後の世界に向かって心中するしかないのでしょう。
こんな政治で良いわけがないので、私達は「ペンタゴンコマ抜き嘘バレ」の公表以降に社会の在り方を根本から直す必要があるのでした。嘘つきは嘘つきであると批判できないと、詐欺のまかり通る社会になって、最後の詐欺が社会を崩壊させるのでした。これが今の姿です。気象変動が過激化する中で、いつまで続くか分からない海面上昇に、人類の文明が飲み込まれようとしているのでした。
普通の国民である貴方がこの現実を知ったら、何とかしたいと思うでしょう。まずは自然が動きを見せて大噴火で海面上昇を先送りして下さるでしょうが、自民与党と米国の軍産議会複合体の嘘つき達の排除が前提なのでした。彼らを排除出来ると、そこからは地球を人類が冷やす本格的な議論と、具体的な行動の始まりになるのでした。
今年の６月１６日に、ＮＨＫと朝日新聞さんに「ペンタゴンコマ抜き嘘バレ」を広めるべくニュース投稿しています。その後に自然が何万人かを犠牲にして６月２５日のベネズエラの地震を皮切りに、地震の被害と地の声としての警告を続けることで、日米政府への情報公開を促し続けています。日本では柏崎刈羽原発の破壊、首都の永田町中心の東京の破壊、高市総理の霊障となっており、米国向けはワシントンと原発の破壊なのでした。
米国向けの警告は、イランと本格戦争するなら破壊だというリンクです。日本の警告にはこの種のリンクはないので、今のところ高市総理に無視されていると言えるでしょう。日本向けとしては何十人かの犠牲ですが、７月２８日に熊本地震がおこされて、ＴＳＭＣの汚染水問題の解決が求められています。世界の地下水を、自然の大切な水を汚染し続けるＴＳＭＣに、根本解決を求めることになるのでした。こちらの記事に書かれたＴＳＭＣへの警告の一環として、地震を起こせる実力を見せたことになります。
高市総理は国民の被害と怨嗟の声を無視してでも、自民与党の秘密を隠し通したいのですが、霊障にどこまで抵抗出来るのかが試されるのでした。ここが崩れて日本から「ペンタゴンコマ抜き嘘バレ」を広げることになる予想です。
この続きが数千人を犠牲にしている８月１０日のコロンビアの地震であり、８月１５日と１６日に日米双方の排除が警告されています。実際に何が起きるのかはこれからですが、この記事としては過去の姿を明らかにして、恐怖政治でしかなかった自民与党の姿を明確にして、今後の変化につなげたいのでした。米国は「ペンタゴンコマ抜き嘘バレ」に非常に大きく動かされることになるでしょう。
日本の国民は、実際の日本の恐怖政治な実態を全く知らされていないと言えるでしょう。これを支える物こそ教科書に書かれる嘘と新聞でありテレビであって、記者クラブで統制されてきたメディアの本当の姿なのです。長くなるので項目別にまとめます。
１）日本の政治は教科書に書かれた三権分立で立法、行政、司法が独立して互いを牽制する建前ですが、彼らは明文法を守らないのであり、法を無視して恐怖政治を実現しています。反対する者たちをヤクザを使って暗殺して、警察が自殺や犯人をでっち上げる殺人で処理するなどの、暗殺の実態を隠すシステムが存在しているのでした。メディアはこれを熟知しています。
民主党の国会議員石井紘基氏を始めとして、市議会議員までも、敵は殺して黙らせるのでした。石井紘基氏の時などは、彼の追求していた問題を解明させないために、民主党議員全員を脅しているでしょう。この結果こそが自民党の求めた物であり、彼が追求していたと思われる、特別会計を利用した自民党へのキックバックの存在を今まで隠せていますし、国会で追及したら殺すの世界なのでした。これが日本の明文法を無視したマフィアと言える、自民与党の民主主義の本当の姿です。
２）日本の政治は独立国家の建前ですが、この実態は日米同盟で米国の奴隷にされていますし、日米合同委員会という物まであって米軍の影響を非常に強く受けています。読売新聞などはＣＩＡ新聞と書けるほどであり、女性記者が薬を盛って中川財務大臣の失脚を実現していますし、社主にスパイのコードネームまでつけていました。
日米合同委員会と言う所で日米の密約が山のように作り出されて、政治家を動けなくするのでした。ここを使った犯罪が、民主党の鳩山政権の崩壊劇であり、自分達の言うことを聞く自民奴隷党政権を米国の力で取り戻しているのでした。
日本はまさに奴隷に相応しく、政治も自分で選べないのでした。ＳＴＡＰ問題では特許の権利を米国サマに献上するために小保方氏を生け贄にして、笹井氏の暗殺まで起こし、利益を求めるのでした。マフィアな姿その物で日本にこれを押しつけられるのでした。
３）メディアが本当のことを報道しないので、自民与党の嘘が真実としてまかり通るのですが、メディアもまた記者がやり過ぎると殺されるし、自民に利益を図りすぎても、機密費を使った賄賂などばれそうになると殺すのでした。
ＮＨＫの記者も、本局のトイレで自殺に偽装されて殺されていますし、金融の闇を追いかけた朝日新聞の記者は、東京湾に浮かぶのでした。まさにヤクザの世界その物です。
映画監督は公明党に批判的だという理由で殺されるし、市議会議員も同様ですが、皆自殺ではあり得ない状況があるのに、自殺で処理されるのでした。伊丹十三氏の記憶ですが、検出されたアルコールの量からは、量が多すぎで自殺ではあり得ないとまでされるのに、警察は自殺処理なのでした。皆明文法を守らないのでした。司法は特にそうだと言えるでしょう。
４）自民党の裏金とキックバックも、税務署の法律を無視する物であり、ここにも明文法を無視する彼らの犯罪の姿が非常に色濃くあるのでした。
税務署を配下抱える大蔵省、財務省の時代から、明文法を無視できる事を利用した腐敗に官僚を利用しており、国家財政に不当にたかるからこそ、国会議員石井紘基氏が告発をしたかったのでした。
官僚達は特別会計に存在する配下の企業群に渡り歩いて、財産を形成するのです。この特別会計が国会で議論されないのでやりたい放題です。そのお返しが自民党への献金というキックバックであり、お互いの利益を交換するレベルの賄賂その物なのでした。今では財務真理教と言われていますし、消費税のいびつな制度も、彼らが利益を求めてゆがめてきた物なのでした。
トヨタ自動車を始めとして輸出企業は消費税が利益になるのに、この不公平と不公正がまかり通るのです。消費税が２年減税するだけで国民が高市政権を選んだのかとは思うのですが、こんな物など財務省の不正行為を表に出すと吹き飛ぶのでした。消費税はゼロに出来る物であり、財務官僚と自民党の癒着の不正をなくせば良いだけなのでした。
金融の利益誘導もひどい物であり、ラピダスに３兆円だかを銀行が貸すのですが、政府の保証付きです。政府が保証するなら政府が自分で出せば良いのであり、金利が不要になるのでした。猿でも分かるのにこれが実現されて、金利の利益を銀行が不当に得ると、そこからキックバックで自民党がウハウハなのでした。
経産省の行政の誘導でも繰り返される姿であり、ラピダスへの投資も航空産業への投資も、目的はキックバックであって実際の産業育成にはほど遠い姿を、自分が願い通りに経産大臣になる時に、あからさまに出来るのでした。
５）厚労省の新型コロナを始めとしたワクチン詐欺はひどい物であり、ＷＨＯが主導しているからではあるのですが、国内でも効果のないがん治療薬が不当に治療薬になって、後から取り消されるなどが起きています。日本の国民病にまで育った花粉症など、原因を究明させない圧力があって維持できていると言えるでしょう。
査読のインチキと同様の物であり、法に続きで科学までをも無視できるのでした。コンビニ弁当の防腐剤も、農薬のグリホサートも、体内に蓄積する悪影響を評価しないので成り立つインチキですし、農薬など実際の使用環境ではない理想化された状況で毒性を評価するのです。体内の状態と比較して１／１０の毒性ですが、これを米政府が押して農薬の被害を世界に広げたと言えるでしょう。
科学のインチキでは放射能も同様であり、原発の安全性など嘘にまみれています。福島原発の事故報告書など、地震で壊れたのに津波のせいにするなど、政府に都合の良い嘘の塊なのでした。これも世界的には放射線防護委員会の嘘が通るようにされている姿であり、ＷＨＯの嘘と同じ仕組みなのでした。放射能については世界のインチキで、原発のインチキは日本製であり、政治が助ける以外に今後も嘘を通すなどは不可能です。加えて常温核融合主体の発電に変わるので、原発も放射能も、嘘はここまでになるでしょう。
６）バブルの物語も実際にはひどい物であり、日本では３０年以上たっても経済成長が出来ないままにされていると言えるでしょう。銀行システムを守るためだけに日銀のシステムが存在するのであり、今の姿ではバブルは繰り返されるだけなのでした。金融界が本能でそれを求めるからです。
米国発でＡＩバブルが狂乱状態です。人間の知性の本質は魂側にあって、脳はそれを補助しているだけだという現実が、先史文明の存在と共に明らかになる所です。善と悪との勝負が着くと、あの世と自然の存在が、知性を持つ物として姿を現します。人間は霊こそがその本体であり、肉体を使ってこの世に生きるのですが、死後はあの世に帰り、輪廻転生でまた戻ることが普通です。
脳の機能を模倣する今の在り方で、超知性が生まれるなどは、科学的な根拠を持たない願望その物です。この願望を如何にも科学らしく見せて、バブルを膨らませてきたのが国際金融資本とＩＴ業界なのでした。ここで嘘バレするとは予想していないので、国際金融資本もＩＴ業界もバブルを利益に変えるのでなく大火傷を負うことになるのでした。
国際金融資本が１０年に一度バブルを膨らませては崩壊させて、自分達は売り逃げて国民を損失で苦しめてきていました。ここにはメディアを使った嘘が根底に存在しているのであり、政府のメディア統制を利用している犯罪行為なのでした。
少し前から日本でも核融合バブルを膨らませようとしている姿が明確です。米国では核融合のベンチャー企業とマイクロソフトが売電契約を結んで、これを釣り餌にしてバブルが膨らまされています。もちろん国際金融資本の差し金でもあると見ています。日本でもこれを真似して売電契約が結ばれてバブルを進めたい状況なのでした。
今の熱核融合とレーザー核融合の未来は、科学としては否定されるべき物です。５０年たっても開発の始まった５０年前と同じく、５０年後に核融合が完成すると言い続ける詐欺のレベルなのです。こちらの目で見てあからさまに燃料サイクルが成り立たないし、高速中性子という全ての物を放射能化する厄介者が、適切に扱えるのは太陽の大きさと重力があればこそなのでした。ＩＴＥＲなど放射性物質のゴミの塊になるだけなのです。ここまで進めても燃料サイクルが確立しないので、５０年先の夢を口にするだけなのでした。
日本では高市政権が核融合を重点投資分野にしているのですが、こんな物など国際金融資本の嘘に乗るだけの物であって、科学の本質を理解できる人材など政権内部にはいないでしょう。海面上昇は科学が分からなくても軍産議会複合体の政策を踏襲できるでしょう。理解できる人材がいないのだから、するしかないの世界でしょう。
この核融合の分野は反対意見を持つ人も多いはずなのに、政府としてキックバック出来る分野になるからこそ、ここに投資を向けるが自民の姿であり、ラピダスと航空産業同様に、成功よりもキックバックなのでした。こんな連中が経済成長を助けるなどは起こりえないのであり、３０年を超えるゼロ成長には、こんな無駄が山のように隠されているのでした。
７）政府の財政は国債の発行で賄い、その金利を負担することがごく当たり前だとされています。この姿は戦争を繰り返してきたヨーロッパの近代国家の財政を支えてきましたが、これは絶対に必要な物ではないのでした。イスラム国では金利が禁止に出来る程なのです。
米国でこれを現実化する政府発行紙幣を実現した二人の政治家は、二人とも国際金融資本に暗殺されているのでした。話は単純で俺達の不労所得に手を出すと殺すという、非常に強いメッセージです。大統領でも殺すのでした。
今の国家財政は、必要な資金を政府発行紙幣で調達すれば良いだけです。これを支える国家のＧＤＰに必要な大きさがあると、ＧＤＰの範囲でお金が回転するので金利の国債に頼る必要がないのです。こんな簡単なことですが、金融資本の生命線なので金利は今も守られているだけなのでした。
くどくど書きますが金利は不労所得であり、ＧＤＰをある程度成長させた国家には不要に出来る物なのでした。これを教科書に書いても殺されそうではあります。
「ペンタゴンコマ抜き嘘バレ」が世界に広まると、軍産議会複合体の解体が始まるでしょう。彼らと同体の国際金融資本もその犯罪行為を情報公開されて、非常に大きく力を失うのでした。ＡＩバブルの崩壊の影響も大きいのでしょうが、９１１同時多発テロ以降の米国債の残高の改ざんと、ＦＲＢの金庫にある世界各国の貿易決済用の金塊を持ち出して溶かし、利益に変えている部分の大犯罪ももう隠せないでしょう。この責任が非常に大きくて国際金融資本の信頼を地に落とすのでした。
米国政府の破産状態は隠せなくなるでしょうし、ドルも米国債も暴落して財政破綻です。この状態からの米国の国債を引き受けるところがなくなるので、米国その物が政府発行紙幣に移行性ざるを得ないでしょう。これで金融の悪魔を封じるという意味にもなるのでした。
これに合わせて世界で政府発行紙幣に移行でしょう。日本でも同様であり、自民与党と財務真理教がどこまで日本の財政を食い物にしているのかを、やっと公表できるでしょう。石井紘基氏の願いを叶えて、今後の改善を達成するのでした。日本の財政は彼らに食い物にされていますが、国債を政府発行紙幣で代換えするだけで恐らく十分でしょう。
金利支払いは巨額なので、これをゼロに出来る利益は非常に大きな物です。食い物にされたマイナスをどこまで埋められるかはこれからですが、財政破綻するほどのメチャクチャなどは出来ないと見ていますので、国債の残高の改ざんがなければ何とか出来る範囲に収まるが、個人的な根拠に乏しい推定です。
銀行システムを守るだけの日銀は、株価がゼロ円に暴落して、その金利行政の無能さを明確にしたあとで消滅するのでした。国民の経済など守らない本当の姿で、国債金利と運命を共にする結果となり、是非も無しでしょう。
ラピダス向けの３兆円の貸し出しが無駄であることを明確にしています。無駄な金利とはこういった政府発行紙幣の議論からも出て来るのであり、不労所得の不当な利益でしかない金利に頼る銀行業界は、非常に大きく変わることになるのでした。
私を殺しても政府発行紙幣への流れを変える事は出来ないのであり、日銀の株価を買い支えるよりも、財政破綻する米国政府を支えて見せろなのでした。金利は悪魔のたしなみであり、ここで消滅する運命だと言えるでしょう。
経済の教科書に書かれた金融のシステムとは、悪魔の利益を支える物であったのです。今後は世界各国の努力が実を結ぶ結果としての、政府発行紙幣を使った経済運営の姿が、教科書に書かれて標準化してゆく事でしょう。悪魔達が実現してきた投機経済を、実体経済に向けて修正する結果で生まれてくるのでした。貧富の差を固定化する自由貿易も、ドルの不当だった利益として消滅するのでした。世界経済は地域通貨同盟が増えるのであり、貿易はバーター貿易からやり直しなのでした。
金利とは国際金融資本が、教科書に嘘を書くだけでなく、大統領を殺してまでも守りたい不当な特権だったのでした。メディアの嘘に守られてここまで来たのですが、善と悪との勝負に負けてあえない最後となるのでした。世界各国の恐怖政治に相応しい、大統領の暗殺で守られるほどの、恐怖政治の悪魔の中核システムだったのでした。
ここまでを明文法を守らない恐怖政治の全体象としてまとめてみました。これを支えてきた個別の問題の解決について、続きで解説します。
記事を書くに際して、地の声より以下の言葉を確認してあります。地の声の詳細は最後に載せます。
新聞、ＴＶ、査読、嘘、キックバック、裏金、奴隷
ここまでの解説で、既に十分な説明になっている物もあるでしょう。それらを省いて、当初書く必要があると感じていたメディアの問題を中心に進めます。
１）新聞のシステムの大修正について
新聞とテレビは、インターネットが発達する前の旧世代のメディアです。この古さ故の問題を抱えており、変えるべき時を迎えていると言えそうです。
新聞配達は世界で減り続けており、日本でも減ってはいるのですが、まだ大手新聞社ががんばっている状況です。ここにある無駄こそ、メディアを使って嘘を広げてきた、自民与党の都合であり、国民に負担を押しつけるだけの、護送船団行政の最たる物でしょう。
昔は新聞とテレビ・ラジオしか情報源がなかったので、いつでも読める新聞に需要があって、朝刊だけでなく夕刊まで発行されてそれなりの部数でした。今では県単位で夕刊がどんどん消えている所です。配達が利益を食いつぶすのでしょう。
まず最初に、近未来の姿を簡単に描いてみます。質量制御の宇宙船で宇宙に出られるようになると、直径１ｋｍ、長さ１０ｋｍの宇宙ステーションに住めるようになるのでした。ここに住むだけでなく、３０分で日本の主要都市に宇宙船で交通網です。
こうなると宇宙に住めるのであり、日本なら地震と津波と台風から解放されるメリットが分かりやすいでしょう。これはＡＩと議論をしたことのある近未来であり、常温核融合の宇宙船だとこれを可能にするのでした。加えて重力を軽くすることと、気象環境を整えることで、ここで生まれる世代の寿命を平均で３００歳とかまで延ばせるのでした。この科学もまもなく認められる所に進むでしょう。先史文明の科学でもあるからです。
ここに皆が住むとして、新聞がどうなるかを想像してみて下さい。宇宙船の中に新聞印刷工場と再生紙に変える工場を持って、新聞配達まで使って新聞を維持するでしょうか。こんな無駄はあり得ないのでした。宇宙船の輸送量には余裕があるので、地球で印刷した新聞を送り、読み終わった新聞の回収も可能ではあるでしょう。ここに、ここまでするメリットが、嘘ばかりの中身が修正されたとしても、新聞にあるでしょうか。
近所の新聞配達で見ると、朝３時と夕方の３時のそれぞれ前後に新聞が配達されています。１２時間の時間差の労働なので、かなり厳しい労働環境でしょう。若い世代にしか務まらないのかと思うほどです。労働賃金が安くてそれなりに雇えないと続かない状況に見えるのでした。
昔はこれでも良かったのでしょう。新聞を読みたいという需要があったからです。今はもうこんな需要は皆無とは言いませんが、新聞を隅から隅まで読むほどの暇人は少ないでしょう。大半が広告を眺めて三面記事に第一面かと思うのでした。株価など株の売買をするならインターネットであり、新聞などリアルタイム性のなさで話にならないのでした。
現実の変化に追い込まれているのに、自分から変わろうとする姿勢がなくて新聞でしょう。読むべき中身も乏しくなっているでしょうし、どうして夕刊が必要なのかも今だと理解しにくいほどです。
これを新聞のビジネスとしてみると、古い時代の姿をさらに教えるのでした。広告を配る機能こそが、新聞を支えていた大きな一部だと思うのでした。今では購読料ゼロ円での広告の配達があるので、新聞配達にお願いしない部分も増えていると思うのでした。これは宅配ビジネスに押されている姿でもあるでしょう。
多くの人々にとっては、買い物に便利な広告こそ生活上重要だったので、新聞配達が利用されていたのでしょう。新聞社は配達料を取って、新聞配達のついでに副業で利益を上げてきていたのでした。発行部数を嘘でかさ上げしてでも、広告料を詐欺してきた姿その物なのでした。
次は新聞の問題点です。
ａ）環境破壊型のビジネスその物であり、紙とインクの消費が地球環境に非常な負担なのでした。
ｂ）１日に２回も配達を繰り返す無駄を強要しており、ここでも燃料の無駄と言えるのでした。環境破壊です。
ｃ）宅配業との協業を議論すると、配達の在り方を大きく変えて地球に優しくなるのに、自分達の配達システムの維持に、無駄が多いのにこだわり続けている。
ａ）の問題は、ペーパーレス化して環境に優しくするＤＸがどんどん増えているのに、ここに向かおうとはしないのでした。配達を止めると広告収入がなくなるので止められないのかと思えるほどです。地球環境に優しくしないと文明が崩壊するほどなのに、自分達の特権にこだわる姿勢でしょう。自民与党が嘘を広める道具として優遇する結果なのでした。
ｂ）とｃ）はまとめて議論です。昼間の配達に絞ると、宅配業と協業できるでしょう。郵便事業でも同様です。宅配業は人手が足りないほどなのに、新聞が人員を抱えて無理なビジネスを続けても、先に続かないと思うのでした。ここももちろん、自民与党の嘘を流す機能の続きで温存されると見えるのでした。今なら配達を１日一度にして、空いた時間で宅配業をすれば良いのでした。
朝夕二回で、新聞と広告しか配達しない、地球に優しくない無駄なビジネスを止めさせたいと書けるのでした。
続きはアイデアベースの話ですが、新聞の今後を考えて見て欲しいのでした。インターネット配達（配信）に切り替える姿です。もちろんですが、近未来の宇宙ステーションでは当たり前でしょう。今のままだと広告収入が激減するでしょうが、広告も配信できる様に工夫できるのでした。ＤＸとしてやるべき事だからです。
広告の紙による配達は、新聞にお願いできないなら宅配他で対処が可能でしょう。ここに大きな需要があるなら宅配と郵便で人員を新聞配達からもらい受けて、対処するだけです。ＤＸに対応するにつれて広告の配達はなくなって行くでしょうが、元からある宅配ビジネスはそのままに続くでしょうから、人員的な余裕が出てビジネスを助けるのかと思います。ここは政府として、行政の在り方でどこまで対処できるかです。これから変化する社会の在り方なので、柔軟に対処するしかないでしょう。
新聞は、特に紙の印刷と配達の部分は無駄の塊に見えて、ＤＸに反する地球に非常に優しくないビジネスとして、在り方を変えるべきでしょう。
新聞は自民与党に守られて、その価格が固定されているのでした。これを外すとあるべき姿に収れんするでしょうし、嘘の塊が固定価格で守られてきた愚を、恐怖政治の自民与党の道具として批判して、ここで止めさせられるのでした。国民主権の民主主義の力その物です。ヤツらの嘘など聞きたくないのでした。自民与党への協力者として自分達で破壊してきた、あるべき姿の真実の報道をしなかった部分に、責任を取る時でしょう。
読売新聞は書いたようにＣＩＡ新聞であり、米国の軍産議会複合体に都合の良い情報を流すだけです。悪魔の為の悪魔の新聞なのでした。これで実態であるという意味であり、国民を都合良く騙す政治の都合でしかないでしょう。これによく似た新聞が多いのでした。
対極が朝日新聞でしょう。中国共産党の都合を代表して、日本を貶める情報を垂れ流したい新聞です。東西の対立が世界の政治にあったからこそ成り立つ世界であり、中国の利益を図る為の新聞なのでした。堂々と日本を辱める慰安婦の情報を捏造して恥じないのでした。これにもよく似た新聞があると書けるでしょう。
真実を伝える新聞は、自民与党の記者クラブの制限下では存在していないのでした。これでは民主主義をやりたくても不可能でしょう。実質的には独裁政権の恐怖政治の元に、国民を騙す情報操作が存在するだけだったのでした。
これからこの実態が明らかになるのです。読売と朝日が合併しないと生き残れないほどだとこれまで書いてきました。米英中国の財政破綻が善と悪との勝負が着くと明らかになるのです。軍産にも中共にも頼れなくなる世界がまもなくであり、これに合わせて新聞は非常に大きく姿を変える事になるのでした。バックの軍産と中共、自民与党が消えて、嘘つき丸出しの今の姿を、これまで通りに保てる理由などはある訳がないのでした。
２に続く
稲生雅之
イオン・アルゲイン