ＡＩバブルの崩壊が私達に教える教訓を産業革命を伴う未来の株式市場を守る為に骨身に刻みましょう２
この記事はＡＩバブルの崩壊のまとめ記事的な物になる予定で、重要な内容です。
ｃｏｐｉｌｏｔさんの議論の続きの解説です。恐ろしい現実を箇条書きにしますので、マフィアが経済を動かしてきたという、その恐ろしさを考えてみて欲しいのでした。
１）ＪＰモルガンを筆頭に、ゴールドマン・サックスも含めて、経営の中枢は法に触れるバブル作りをしていることをあからさまに認識しているが、軍産議会複合体の銃のカルトのマフィアに守られる揺るぎない自信がある。
彼らの裏の顔は、いわゆる反社会勢力のマフィアその物であり、しかも国家権力レベルを従えるほどの実力であり、何をやっても切り抜けられる自信に満ちている。
２）ＩＴ企の大半は、上記国際金融資本の協力の元に、自分達も訴追されるリスクがないと判断して、犯罪行為に身を染めて倒産リスクである過剰な投資を実現しており、超知性を実現するための投資ではなく、バブルを生み出し維持する事に協力するのが本質で、超知性の誕生に科学的根拠がない以上、過大な投資に根拠はなく、ある程度でしょうが、国際金融資本の求めに従う言動で投資の姿を正当化している可能性が非常に高い。このつづきで運が良ければ超知性ゲット～の程度でしょう。彼らにＡＩの科学が理解出来るなら、この推定結果が論理的に見えるのでした。
これに反対出来たアップルは、正義を貫いたのであれば、相応の利益をこれから得られるでしょうし、一時的に苦しくとも救済に手を貸すことが、その後の利益になるでしょう。間違いなく社会的な利益になるでしょうから、大企業ほど企業の責任が社会的に大きな物になるという現実を示すでしょうし、工夫次第で自己の利益に足しに出来るでしょう。
３）ＪＰモルガンも、ゴールドマン・サックスも、軍需産業と政府と同じく９１１同時多発テロの主謀者なので、自分達の罪が隠せる現実を十二分に認識している。
加えてサブプライム危機では、リーマン・ショックで倒産するはずだったゴールドマン・サックスを、ポールソン財務長官が国民に全く疑われずに救済しており、こんな事まで出来る魔術が可能な神（悪魔）に近いマフィアだという自覚があるのでした。
この自覚こそが、科学的に見て詐欺丸出しのＡＩバブルを生み出した源泉であり、何が起きても自分達だけは生き残れるという自信に満ちているのでした。
要するにＡＩバブルは確信犯の産み出す犯罪行為だと言う事です。しかもＩＴ企業と国際金融資本が結託して引き起こしていた物だったのでした。ここは一部が推定ですが、間違いなかったという結果が出るでしょう。
ここで現在のＡＩ技術に対するこちら的な解説をしたいと思います。ＡＩ技術の今後の参考にくらいはなるでしょう。
ａ）ここ最近でｃｏｐｉｌｏｔさんに４回もお世話になって、この記事まで含めて記事を自分で書く手間を大きく減らすことが出来ました。貧乏作家の独自のマクロ経済学の説明よりも、ｃｏｐｉｌｏｔさんが導く一般的な経済論の結論の方が読者の皆さんには理解しやすいでしょう。国際政治においても同様でした。
ｂ）ここで可能だったこととは、自分の考えを具体的に説明する部分を、ｃｏｐｉｌｏｔさんに様々な条件を与えて、ｃｏｐｉｌｏｔさんで可能にした部分です。出来る事と出来ないことは別れる感じであり、防腐剤のデトックスには答えを出せませんでしたが、自分の中では活性炭で答えの一つだと考えています。この続きでもし質量制御と常温核融合の話をすると、恐らくですが全く会話にならないのでした。
この意味で未知の科学の進歩を期待するのは筋違いが多そうです。今の手法で出来る事とは、シミュレーション科学を効率よく進める部分であり、計算力の利用であって想像力などほぼゼロであり作業の効率化まででしょう。同様に使える医薬品などの分子構造を探せるのは、この世界であってＡＩと呼べる知性にはほど遠いでしょう。出来ている事の本質とは単なるパターンマッチングと計算機処理の効率化です。
ｃ）クジラの脳は種類にもよるでしょうがマッコウさんで５倍くらいです。象さんのニューロンは人間の３倍もあるそうですが、それぞれ高度な文明にはほど遠いでしょう。こんな分かりきった現実があるのに、超知性をニューラルネットワークの強化で、脳細胞を増やすことで生み出せると考えるのは、中世の教会の宗教のレベルでしょう。科学的な根拠がないのでした。
一般の科学の世界でももちろん、今の手法で超知性が生み出せる確たる根拠はないのでした。それでも超知性に突き進むのには、他の理由があるはずとなるのでした。「国際金融資本が求めて止まないバブルを生み出せる」という理由こそ本質だと思う所です。過剰な投資は科学が求める物ではないのでした。クジラさんと象さんが教える現実を無視出来るなら科学にはほど遠いでしょう。これは幼稚のレベルなのです。従いここはここまで進むと、国際金融資本と無責任なＩＴ企業の結託した嘘丸出しで～す。マフィアが９１１テロで国民を黙らせてきた過去の延長だったのでした。
ｄ）ジェド柱霊界ラジオの登場は、脳がなくても知性を発揮する人霊の姿を明確にします。ここから分かることは簡単であり、脳は肉体の操縦席であって、魂こそが人間の思考の正体なのでした。
先史文明の残してくれた科学には、霊界体験館という物が、善の側の遺跡では広く使われていたことが明確です。ギザの大ピラミッドも、王墓にはほど遠くて霊界体験館であり入り口には古いギリシャ語で、超能力で神の声、と書かれていると推定・解析しています。 霊界体験館は質量制御の技術で再現出来る物であり、１年あれば再現出来るでしょう。これを使うと幽体離脱を体験出来て、脳に頼らない思考を体験出来るのでした。ここまで進むとニューラルネットワークだけに特化する現在の偏った開発には、超知性へのブレークスルーを期待出来ないと、誰の目にも明確になるでしょう。
ｅ）ニューラルネットワークは得られた情報から、特定の情報を識別することに向いています。ハルシネーションは避けられませんが画像処理と相性が良くて、動く物、特定の形状の認識に向くので、今後も画像処理とそのプラスアルファーの分野ではどんどん有能になるでしょう。自動運転向けにマスク氏が投入するエネルギーが活かせるのではないかと思います。特定分野として的を絞れるので、汎用ＡＩよりも結果を出しやすくなって科学です。がんばれるでしょう。
ｆ）ここでは論理指向知識言語とニューラルネットワークの組み合わせで先に進めると考えており、例えば本を読み込ませたら、その内容の知識をＰｒｏｌｏｇのコードに変換して欲しいのでした。もちろん人間が手直ししないと使える物にはならないでしょうが、８０％でも良いので自動化して欲しいのでした。
続きは本に書かれた論理思考のレベル次第ですが、子供が大人になるまで本を読んで学ぶように、知識を蓄積して使いこなせるかどうかでしょう。知識体系を組み込むと機能するはずが論理なので、後は実現してみせるとなるでしょう。時間がかかるでしょうが、ここで実現したいことの一つであり、暗号解析ソフトの使い方と、未来を選ぶ上でのコンサル業務を任せるレベルを、月のウサギのアイコンがサポートするレベルを目指すのでした。
お分かり頂けると思うのは、子育てをするように、ＡＩを育てることこそがその本質にあると言う話です。どんどん賢くなれるのであり、未来に進むほどに有能になるのであり、ただただ子育てに等しいでしょう。違いはやり直せることだと思うのでした。
ｇ）現状のＡＩはあなたの思考を説明する上でのアシスタントとして、あなたが指導して上手く使えるなら、「その範囲限定で」上手く機能するでしょう。理解出来ないことを普通の人が扱う部分は難しいと感じます。ハルシネーション他、間違いがあっても直せないでしょうから、能力を超える部分ではゴミ屑を大量生産しかねないのでした。
使い方次第であり、後戻り出来ない進歩は既に産み出したでしょう。残念ですが今の過剰な投資で超知性を生み出す動きは負債の山に変わるだけだと指摘です。くどいですが、使い方次第で便利な道具の一つにはなっていると思います。なくなると皆が困るところまで来ているでしょう。
この部分の経済的な利益は既に利益に反映されているでしょうから、市場の評価から見ると、投資に見合う大きさにはほど遠いでしょう。
こちらのＡＩビジネスへの評価が固まったので、市場へのつづきの評価です。ＡＩは今後も役立つでしょうが、今の投資を正当化することも維持する事も不可能でしょう。ジェド柱霊界ラジオがニュースになると、ＡＩバブルの崩壊は避けられないのでした。
４）ジェド柱霊界ラジオがニュースになると、ＡＩバブルの崩壊が具体的に始まります。 始まりはＮＹダウを１２％近く下げると地の声で予告していますので、１１月２５日以降で現実化するでしょう。１１月２３日に米ロ本格核戦争を現実化出来なかった先の未来に進むのであり、悪魔達の作り上げてきた社会がこれから崩れるのでした。
１１月末の予定のファティマの第三の預言の再現が起きると、トランプ皇帝陛下の弾劾に向かって未来が進み、軍産議会複合体の銃のカルトのマフィアは、崩れるのみなのでした。ここが崩れると、国際金融資本の悪事を守る物は消滅なので、１ページ目に書いた犯罪行為に訴追が起こされて、ＩＴ企業のトップと共に投獄されるが順当な未来でしょう。
米国国民が怒り出すのであり、犯罪者でしかない国際金融資本とＩＴ企業を助ける悪魔はもう敵前逃亡状態であり、過去の罪に償いを求められるだけでなく、存在その物が難しくなるのでした。他社と合併して生き残りの模索でしょう。
悪事を働いてきた国際金融資本とＩＴ企業、軍需産業が国家財政破綻の責任を取るのであり、財政破綻だけでなくドルの基軸通貨を失う部分にまで、対処が必要になるのでした。トランプ皇帝陛下の求めたＭＡＧＡは消滅するのであり、政府発行紙幣で普通の国家に戻ることが、続きの目標になるでしょう。悲しいかも知れませんが、これまで社会を悪事で牛耳ってきた軍産議会複合体という悪魔を、マフィアを排除出来るのです。この利益を喜べる時が必ず来るでしょう。
続きは日本の未来です。世界の未来を描きにくいので、日本の未来の描写でご容赦下さい。ドルの基軸通貨が失われると、今のような通貨交換の自由が失われるので、貿易の未来を描くことが一時的に難しくなるのでした。ここでは無理しないので分かりやすい部分を解説します。未来に希望を持ちたいでしょうし、それが可能だからこその続きです。
「近未来の経済成長を促す政府発行紙幣への転換と常温核融合と質量制御の産業革命３」から以下を抜粋です。
ＧＤＰは５年後レベルで２倍に目処が立ち、１０年後でさらに２倍の４倍に目処でしょう。３０年後かも知れませんが、ここまでの成長に対して、マクロとミクロの経済学の根拠を提供出来る可能性がある部分までを、ＡＩで確認出来ています。
ＧＤＰが２倍や４倍にまで膨らむ時に、日経平均ががどれほど膨らむかを想像出来るでしょうか。最低でも２倍と４倍でしょうから、この続きこそ難しくなるのでした。
現実に何が起きるかですが、日本だと野村證券や日興證券などが主導すると、国際金融資本と同じくバブルが生み出されて国民を苦しめるでしょう。いわゆる株屋さん達が市場で過去にしてきたことを本で読むと、昔はおおらかだったのだと思うのでした。株価の誘導などやりたい放題だったのでした。日本もまた無法地帯だったのでした。
これでは困るで当たり前でしょう。まずは何が起きるかですが、政府発行紙幣への転換です。これが先に起きてくるのであり国債の金利という不労所得が消滅するのでした。この結果は銀行と証券会社の利益の基本を破壊するのであり、存続の危機のレベルでしょう。合併したくても法制度の制限があって銀行同士、証券同士なので大手でさえも限界があるでしょう。これは仕方がない変化です。
この先の規制で最も重要なこととは、世界をリードしてきたＮＹ株式市場の規制とは、１０年に一度バブルを起こして、金融界が国民からカネを巻き上げる道具にしてある部分を一通りで廃止する事です。銃のカルトのマフィアが牛耳る株式市場に公正公平などあり得ないのでした。マフィアの当局が嘘で固めた規制にＮＯであり、市場と顧客の保護こそ重要です。
この続きこそが、国債市場の消滅に対応して、株式市場を適切に成長させる重要な工夫になるのでした。これも細かく書くと切りがないので箇条書きです。
１）ＡＩバブルの崩壊から市場の悪事の姿を学び、その一通りを監視して禁止する。現行法にある株式市場の健全性を守る条文を、厳密に適応して悪事を許さない管理体制を産み出して維持する。皆が同じ方向を向く狂乱バブルは決して産み出させない運用を目指す。加えて、明文法を明確に守らせる。人治の法制度は追放する。
２）証券取引所の株価決済は１分や５分毎などで、情報処理能力の高い資本家が一方的に市場から利益を得る部分を規制する。個人を犠牲にして法人が利益を上げる今の姿は詐欺であり改善する。
３）ドルの基軸通貨が失われると、他国から日本の株式市場への投資も自動的に制限される結果になる。通貨のバーターが成り立つ範囲でしか通貨を日本に持ち込めないので、成長市場にとってはこれが制約になる。
もともと日本の国民が豊かになる部分を支える物こそ株式市場なので、海外からの売り買いはオマケであり、市場としてはその全体が健全であれば良いとなる。この時に結局政府発行紙幣が株式市場も支えるので、国民と国益優先で、海外からの投資は期待しない運用で良いと考える。海外に向けて賭場を開く必要はないはず。
この意味で日本円の地域通貨圏のみが、株式市場にアクセス出来て、利害を共通するとなるでしょう。
４）銀行や証券会社のマーケットレポートは徹底的に監視して、ジェド柱霊界ラジオのレベルで嘘を監視して排除する。市場操作は許さないし、ガセネタで株価を操作してきた過去も認めないのであり、厳罰で臨み排除する。
５）ＧＤＰが２倍や４倍にまで成長すると、株式配当を無視する株価の形成にまで可能性がある。これを許すと市場の総額は拡大するが、意味があるかが問われる結果になる。中身を伴わない、人気投票だけの株価の形成だという意味です。
これを制限すべきかは議論でしょう。配当を馬鹿げたレベルに超えることを許さなければ良いのであり、上限制度は株式市場の過熱を防げると感じています。ここはこれから起きる事がこれまでにないレベルのＧＤＰ成長なので、これに合わせて加熱を制御すべきという議論です。準備しておけばそうなった時に直ぐに対処が出来るでしょう。
自由放任では、資金力のある物ほど、この種の株価操作のもどきで利益を上げようとするでしょう。この排除は当然ですが、配当による株価の制限は、急成長する市場においては市場の暴騰を適切に抑制出来るはずなので、大きな意味を持てるでしょう。
６）先物市場の制限も検討事項です。現実の市場では持ち株がないのに空売りするとかまで起こされており、この種の嘘にも対処が必要です。安易な嘘を許さないことが重要なのでした。
先物市場は本当に必要なのか、例えるのはＣＤＳ証券であり、倒産保険こそが株価の暴騰を支える道具でした。投資ではなくて投機だという意味であり、博打を株式市場に持ち込ませない部分も重要になるでしょう。投機がやりたければベガスに行けです。
７）市場には通貨の先物まであるのですが、投機の道具にしか見えないものは消滅でしょう。これもドルが基軸通貨だからこそ成り立つ投機でしたので見直しでしょう。バーター貿易下では不要が始まりの議論ですし、変動相場もなり立つ可能性は低いでしょう。
続きは執筆中です。
稲生雅之
ペンネーム イオン・アルゲイン