軍産議会複合体とトランプ皇帝並びにその子分達へのあの世からの警告２ １０月２９日
もう一つ重要なテーマがあり、免責条項です。今まで力が正義だと信じて行動してきたので、それが悪魔の願った姿だったことを、今更教えられても後戻りなど普通に出来ないでしょう。ここに必要な救済を考えているのでした。
反省しないと悪魔達が準備している待合室に招かれるのであり、そこはファティマの聖母様が予告している実質的な無間地獄になるのです。悪魔の自業自得ではあるのですが、ここに追い込む事を善の側が意図して行うのは、人間の行動への失敗に対して懲罰になるのであり、勧められないのでした。
この世においては失敗したことのない人も、罪を犯したことのない人も、普通にゼロでしょう。必要なのは反省を促すことであって、他者の魂と人間を含めた生き物の命を尊重して、罪を償う未来に進んで欲しいのでした。
以下の記事は日本向けですが、欧米社会においても参考になるでしょう。
悪魔の姿を明らかにする免責条項の検討について１、２
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=3008
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=3009
１２の陰謀論の記事において、司法と医療行政を強く批判しています。以下がその重要部分で、悪魔の姿をまとめた後で、記事の詳細をその後に続けます。この種の悪事に関わる医療関係者と司法の関係者はあまりにも数が多いでしょうから、免責条項を導入して自白を求めるのでした。裁判で時間を失うよりも、この自白から憲法までを含めた法改正に進みたいのでした。
関連する協力者はメディアにも非常に多いでしょうし、宣伝広告費の宗教で悪事を働いてきた企業もこれに続くでしょう。日本の政治と司法の使ってきた、ヤクザで人を殺す、脅す暴力装置は、ここで情報公開されて消滅するのでした。以後国民は正当に、政府、マスコミ、官僚とその他の企業群を批判できるようになるでしょう。
司法制度への批判
トヨタ（のレクサス）向けの判決が嘘でないならジェド柱の前に立って堂々と反論下さい。最高裁の判決など科学の目で見て噴飯物なのに、法の絶対的支配という幻想に溺れて、自分達の嘘で現実を無視できると錯覚している「キチガイ」なのでした。司法制度が絶対権力になって頭がおかしくなって、「キチガイ」になったのでした。これで司法の、法務省の本当の姿なのです。事実を告発されて国民が怒り始めるのは当たり前でしょう。
医療制度への批判
（子宮頸がんと、副作用隠しのｍＲＮＡンチクワの）それぞれですが、メディアを使って垂れ流してきた有効性と安全性が嘘でないならジェド柱の前に立って堂々と反論下さい。ワクチンの有効性も安全性も科学だけでなく上記（後述）の統計の目で見ても噴飯物なのに、医療行政の絶対的支配という幻想に溺れて、自分達の嘘で現実を無視できると錯覚している「キチガイ」なのでした。
正直に書いて統計まで根本から無視できると考える程の「キチガイ」が私には理解出来ないのでした。医療制度が絶対権力になって頭がおかしくなって、「キチガイ」になったのでした。これで医療の、厚労省の本当の姿なのです。事実を告発されて国民が怒り始めるのは当たり前でしょう。この異常性は司法と鏡の関係でしょう。
この記事向けの作者注 統計を無視している姿の説明です。
このＨＰにおいてくどくど繰り返しますが、日本における新型コロナワクチンによる健康被害の認定者数は、2021年8月から23年12月27日までに5735件（死亡認定420件）です。現行の救済制度が開始された1977年2月から2021年12月までに、新型コロナワクチンを除く全ワクチンの被害認定者数は、3522件（死亡認定151件）。新型コロナワクチンひとつで、過去45年間の国内すべてのワクチン被害認定件数を既に超えているのです。
こんな物を人間が使えるワクチンとは呼べないのであり、ンチクワの宗教であって安全性を無視した生物兵器級の毒なのでした。日本の国民の皆さんがこの実績という現実を理解すると、厚労省の薬事審議会の委員達をバイオテロの補助者として投獄できるでしょう。医学でも科学でもなく、１１月２３日に核戦争を求めた単なる悪魔のテロを、バイオテロとしてＷＨＯレベルで推進した物だったのでした。
子宮頸がんワクチンに到っては、こちらの進める理論医学において効果ゼロのウソで出来たワクチンです。がんの主因は遺伝子中のＣ１４が放射性崩壊でＮ１４に変わる時に、放射能の反動で遺伝子を超音速で引きちぎることにあるのです。医学は悪意丸出しでＣ１４がＮ１４に変わって遺伝子を破壊する部分も隠していますし、放射能の反動など物理の相対性理論の世界なので分かる人もいないでしょう。
他の臓器のがんはこれが理由で発生するのに、遺伝子を引きちぎる能力ゼロのＨＰＶが原因だとノーベル生理学賞まで使って、大規模な詐欺になっているのでした。ｍＲＮＡワクチン同様に詐欺で出来ているワクチンというかンチクワです。理論医学上効果ゼロであり、ワクチンと呼べる代物ではないのでした。ＷＨＯの西洋医学が如何にたくさんの嘘を医学の教科書に書いているか、金儲けに狂った嘘つき達の詐欺を糾弾する時なのでした。
作者注終わり
国家試験資格の司法試験と医師試験は、人間を「独裁のつく」エリート意識で狂わせてきた最たる物でしょう。それぞれが「キチガイ」を産み出しているのに、官僚は「キチガイ」を自覚出来ない程にうぬぼれているのでした。メディアのウソの統制も含めた新制度には国民の監査を組み込む必要があり、「キチガイ」は更生教育が長期で必要であり、人事評価を最低にして再スタートです。
今の社会は、政権に都合の悪いことを何でもかんでも都市伝説に仕立て上げて、陰謀論だと批判するのでした。でっち上げられている陰謀論ですが、これを正せなくて今までがあるのでした。
これを修正できる物こそジェド柱霊界ラジオです。その人の運命を左右できる神様が出てくる可能性がある中で、本人とその守護霊達は嘘をつき続ける勇気が持てるでしょうかという話です。嘘バレすると輪廻転生へのペナルティであり、この世にはしばらく生まれられないでしょうし、あの世側でも長い長い待機などのペナルティでしょう。悪魔の無間地獄に送られないだけでも、ありがたく思えの世界でしょう。間違いなく大きな反省を促すでしょう。
東大法学部と医学部は廃部であり、教科書に嘘を書き連ねてきたその悪事を、今後の教科書に書いて残し、未来永劫の戒めとするのでした。悪魔の復活こそ未来において阻止しなければならない最悪な事態であり、これを防ぐために悪魔の姿を私達の遠い子孫が忘れないように、教科書に刻んで残す必要があるのでした。一罰百戒でもあるのですが、それ以上に悪魔の復活を防ぐことこそが重要であり、嘘つきな姿を明確にするのでした。
嘘つきは泥棒の始まりと幼稚園で教わったのですが、社会に出る前に読む教科書には、嘘つきは悪魔の始まりであり、悪魔の復活を求める者として糾弾する必要があると、書かれることになるのでした。国家財政にたかる姿、企業の賄賂にたかり天下りを求める姿など、未来の人々には信じにくい物、目にすることのない物が、教科書に並ぶのでした。
あと念の為ですが、お釈迦サマの生きる知恵である、嘘も方便はこれまで通りです。仏様の苦し紛れの方便は良いのですが、ミロク大神様の半身の悪魔使いの嘘は、断じて許せないという、ある意味不思議な世界になるのでした。悪意や嘘が何に向くのかで大きく変わるのでした。
悪魔達の隠然たる支配とは、誰がその権力を行使しているのかを分からなくしてあることと、暴力装置を使って反対する者を殺す部分です。身内の裏切りを殺す以上に敵を脅してきたのでした。
このＨＰに書いてきた、欧米の軍産議会複合体の銃のカルト、マフィアこそが少数の暴力装置です。このマフィアの犯罪を司法が隠す仕組みで、悪事が実現されるのでした。米国ではトランプ皇帝が、日本では石破首相が権力者ですが、彼らを動かせる陰の権力こそが問題であって、どこでも国会議員と資本家と官僚の集団になるのでした。
日本の官僚システムは、顔の見えない陰の権力に等しいでしょう。このやり方は根底から改めることになるのであり、責任追及が必要です。繰り返し書くように、ミッドウエー海戦で負けても、戦艦大和が敵前逃亡しても、誰も責任を取らないのでした。
これで戦争に勝てる理由はゼロであり、どうして当時通商破壊をしなかったのかなども含めて、反省材料は山積みなのでした。武士の時代は腹掻っ捌いて責任を取ったのに、明治維新の脱亜入欧で、科学だけでなく宗教の悪魔の無責任まで政治に取り込んだのでした。悪い部分は悪い部分として、これを吐き出す時が来ているのでした。
ここまで進んでやっと、東京裁判史観を正すと言うよりも、歴史の真実に向き合う事が出来るように変わるでしょう。軍産に都合の悪い真実の歴史が明らかになるだけです。
責任追及を逃れる仕組みも、悪魔の仕組みとして糾弾する必要があるのです。日本では明治維新以降の西から来た悪事です。これも教科書に書き残し、責任を取らないで利益だけを求める悪魔の姿を明確にする必要があるのでした。不当な利益に溺れるなと言う事であり、悪魔の十八番の嘘と組み合わせて詐欺師が活躍するのでした。これも防ぐ必要がある物です。
社会運営としては、これまで司法こそがヤクザを必要としたので、今でも２万人近いヤクザが存在できています。新政権はヤクザを必要としないので、この数は１００人以下まで減らせるでしょう。就職先のない彼らをヤクザな仕事に追い込んできたのが、これを利用する警察と司法機構だったのでした。法制度で彼らを維持してきたのでした。
ここは不要なのでゼロを目指せるでしょう。いわゆる任侠にこだわり続ける人間が残りうるでしょうが、組織力をゼロのレベルに押さえて１００人以下です。国民の皆さんには信じにくいでしょうが、簡単に達成出来るでしょう。ここまで進むと司法犯罪こそが、日本の暴力団犯罪の根源であったとなり、教科書に非常に大きく刻んで残す部分になるでしょう。
悪魔の特徴は大きく３つです。今後の追加があれば見直しに応じて追加修正します。
１）バレないつもりの嘘を積み重ねて、嘘を真実に変える詐欺を得意とする。
２）無責任体制を作り上げて、誰が悪事を働いているのかを、組織の外部からは分からなくする。悪事を隠す機能の大きな一つです。
３）隠れて暴力を使う。権力を利用してこれを隠したり、出来る事は何でも行って、他者を脅すとかも含めて、自分の犯罪を隠す。使う物とは麻薬であり、人身売買の幼児性愛、変態性愛、そして秘密結社である。反社会の暴力組織だとも言えるでしょう。
嘘と無責任と暴力こそが、悪魔達の力の源泉であり、ここに麻薬や人身売買までが加わるのでした。赤ちゃん生け贄の儀式は即、悪魔の印です。麻薬も被害が大きいので４番目が相応しいかも知れません。ただ、麻薬はこれから世界的に撲滅の流れでしょう。
中略
続きは免責条項です。以下の元記事より転載します。
パンとサーカスの自公政権による陰謀政治の嘘バレは新政権の憲法改正を産む１～４、補足
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=2280
DB_ID@=2280～2283、2287がこれらのアドレスです。
神を名乗る者達への問いかけの書き直しです。政権が倒れた後の衆議院の選挙と同時に、免責条項と参議院の解散・選挙を国民投票にかけて、憲法改正に向けて進められれば良いでしょう。
国民投票の目的 「現行憲法の想定を超えた悪事が起きていた現実が明確になった」ので、この悪事を明確にしてから憲法を改正する必要が生まれた。政権と官僚と医療の中枢が犯罪行為に身を染めており、執行猶予を与えるレベルに免責しないと自主的な自白が期待できないためである。何年もかかる裁判で時間を潰してから憲法を改定するよりも、この作業を短縮して国民の利益になる、人治ではない法治の憲法改正を急ぐべきだと考える。その後も憲法を繰り返し改善できるように修正する必要もある。
この免責と参議院の解散と選挙が憲法の範囲を超えるので、この部分のみ日本に革命が起きた結果であるとして、国民投票で国民に賛否を問う。免責しないと無間地獄に進む者も出やすくなるでしょうから、ここは人道的見地でもあります。
１）政治と癒着してきた司法と医療の制度改革。政治は殺人などの犯罪を犯しながらそれを司法にもみ消させてきた。医療は法制度同様に教科書に嘘を書いて国民を病気にして高額な治療を求めて来ていたのであり、それぞれが他人の命の尊厳を自分達の金銭的な利益に変えてこれを隠してきたのでした。教科書の修正も含めて大改革が必要である。
「免責条項を導入して」この実体を明確化してから、嘘で出来ていた過去の政治と司法と医療の制度を、人治から法治に変わる新憲法で国民の直接監視下におく。尚犯罪の告白は全ての分野で可能とする。
２）現在の制度では参議院に悪魔達が入り込んでいても、直ぐには改選できない。この修正に時間を使うよりも「憲法改正のために参議院を解散して選挙をやり直し」、新憲法成立のために公正な判断が可能な議員に入れ替える必要がある。
３）あの世の存在の関与を明確にして、双方の利益を図る共存を明記する。
この後明治神宮に凱旋される、日本の民族の神を名乗る存在である、ミロク大神様と、自然の女神様である龍神様の言葉を、国民が聞く権利を持つ。国民には彼らとの共存を図る義務を、努力目標で持たせる。
ここまでの３項目が目的と合わせて是非を求める国民投票です。この時同時に以下の改革を進める部分を公表して、憲法改正への国民の意見を求める。
４）国債発行の停止と政府発行紙幣の導入。金融機関が特権として手にしている不労所得でしかない、不当な金利利益をなくす。
国際金融資本対策、古い国債は発行主体が消滅するので、その時点での償却額で返済する。未来の金利利益は消滅でよい。
５）ＪＲ各社と電力産業も、国有化に舵を切る。
ＪＲ東海と東京電力は、リニアの安全性の嘘と福島原発事故後の嘘で倒産すべきとなる。その後にＪＲ各社の状況と電力会社の原発への安全性の嘘の責任を加味して、問題点を明確にしてから、国有化が望ましい。政府を使った嘘を精算すべき時になる。
６）ＮＨＫ報道の公平性の確保と国民による監査、不公平その物の受信料の廃止。
メディアが権力に報道統制される姿をなくす。加えて受信料を国民から集めるのは、ＮＨＫの権利、既得権益ではない。税収から賄えば十分である。後は必要に応じて、主に民間メディアがこれまで通りの偏向報道を繰り返す場合、デジタルの新聞も少額～無償で発行する。同時にＤＸと言うペーパーレスを市場に促す。
敗戦での大本営の失敗から学ばず、政府の言いなりで公平公正な報道を全くしてこなかったメディアの態度を、記者クラブの廃止も含めてここで大きく変える改革が必要。
７）特許制度改革
質量制御とジェド柱の技術を始めとして、新しい分野には特許を誰でも使える使用料制に変更する。これは私企業の（既存の）権利を阻害する部分があるので、国民の総意として国民投票の元にこの手法に変換する。１００年経たないと立ち上がらない新分野がこれで１０年でも利益が出せる物になり、産業を高速に成長させることができるようになる。特許はこの分野において守秘義務を守る範囲において、提出から即時に公表して技術の進歩を加速する。
８）弱者保護の諸制度見直しについて
西側の法制度は悪魔の側だったとこれから判明するキリスト教の価値観で出来ており、強者総取りのごとくに強者に有利な制度です。過去の法制度ではハンムラビ法典が弱者を守るという物であって真逆でしょう。私達はここに制度の学び直しと大きな修正を必要としているのでした。妻は夫の物という扱いで基本ですが、離婚もすれば、死別もあるのに、弱者に立たされるその後をどうやって生きれば良いのか、法は目をつむるのでした。離婚するなでもあるのですが、悪魔の宗教の信念などここに持ち込むなです。
一例ですが、シングルマザーの子供を育てられないレベルの困窮があります。現状の制度は本人の責任だと開き直るのですが、こういった議論は自分が弱者として失敗してその立場に立たないと分からないのでした。養育費を取り立てられる相手がどこかいたとしても、普通にどうやって取り立てたら良いかも分からないでしょう。弁護士に相談しても、その費用が支払えないなどで普通かと思います。貧困に一度沈むと、身動きが出来なくなる制度であると言えるのでした。
市役所が弁護士を雇って、市の費用で養育費の回収を出来ても良いでしょう。最後は国の保証でしょうが、どんな手段にするかはこれからです。子供の成長を見守る母親に、子供を育てる費用が支払えないと、シングルマザーは成り立たないでしょう。子育てはお金がないと出来ないのに、これをシングルマザーに押し付けている制度こそ、他でも目に付く見て見ぬ振りの悪魔の利益でしょう。働きながら子育てが出来ないし、出来る訳もないので、多くの悲惨な現実がここに起きるのでした。強者から弱者までが共存できる制度こそ、今後の必須です。
議論としては正規雇用と非正規雇用の差にまで到る物であり、資本家が個人を犠牲にして利益を得るために作り上げている制度は、大きく修正すべきでしょう。例えば新自由主義など悪魔達が求めた制度であり、利益は資本家に集まるのでした。正規雇用を求める人にはそれを可能にする制度こそ重要であり、会社法の見直しも同様に、弱者としての個人の立場を守れる様に修正するとなるのでした。
会社は株主だけの物ではなくて、そこで働く人々の福利までを守る制度こそ、今後の物になるはずです。
９）補足説明 未来が豊になる変化について
この先の未来は、嘘のつきにくい社会に変わるので、一般の方にも詐欺にあいにくくなるなどのメリットがあるでしょう。これ以外でどうなるのかは分かりにくいので簡単に社会を豊に代える姿を説明したいと思います。弱者を保護する財源など豊富にあるのであり、資本家と権力者が利益を総取りして、１％が９９％を所有するような悪魔の社会を、民主主義のあるべき法治の姿に変える事になるでしょう。
弱者から利益を掠め取るのではなく、社会を豊にした分の利益を得られるという方が分かりやすいのでした。
この続きは長くなるので省略します。色々書いてきている、経済を明るくする話が続きます。
転載ここまで
この関連で司法と医療の問題に触れてありますが、経済についても前記事の通りで教科書に嘘を書いて国民を騙してきた犯罪を認定です。ただ、前二者とは異なり、日本の経済学部は金利の古い宗教状態であって、これが国際金融資本への利益誘導だと理解出来ても、これを変えたいという力もなければ、これを利用出来たのも、ごく一部の経済学者なのかと思います。日本経済はとにかく米国資本の草刈り場だったでしょう。
日本の教科書にその嘘を書いて未来永劫の戒めにする部分は変わらないのですが、日本の経済学者に日本経済を動かす力があるとは思えなくて、これは米英の市場主義を主導した人達だけでしょう。彼らの責任は強くあると思うので、その国の人々が裁けば良いでしょう。結果を日本の教科書にも載せる必要が出るので、その責務を必ず実行下さい。
普通に出所は国際金融資本の利益を求める政策であり、これを経済学者が論文にしているが普通なら、無責任な新自由主義が国民の利益を資本に誘導したのであり、ミルトン・フリードマンやフリードリヒ・ハイエクなどに加えて、ノーベル経済学賞のウソの問題にも踏み込むことが重要になるでしょう。医学賞同様に資本に利益を誘導して喜んできていたのでした。ひたすら市場で横暴にふるまう資本家に利益を図るのであり、本当に迷惑なノーベル財団だったのでした。強者総取りの独裁的な経済理論です。
ちなみにノーベル経済学賞といえば、米国の経済学者の物というイメージが持てるほどに米国優先でした。その米国が英国と共に財政破綻を起こすのですから、この経済理論が如何にインチキにまみれであるのかを、ここでも明確にする事になるのでした。
私達は、第二次世界大戦後に戦勝国の優位を固定するための、国際連合という組織に縛られてきました。安全保障理事会常任理事国五ヶ国の独善的な振る舞いこそが、この世界の姿を現していたでしょう。米英の破産が明らかになると、中国経済がドルに依存している関係で中国の通貨である元も価値が崩壊するのでした。日本よりも真似が得意な中国は、米国流の破産隠しでここまで来ていたのでした。加えて習近平氏の作り上げた独裁中国共産党の仕組みも、国民の怒りで民主化する共産主義へと変われるでしょう。
米英が主導して作り上げてきた、国連の組織が犯罪組織として、これから崩れるのです。ＷＨＯは世界の人々にｍＲＮＡワクチンの生物兵器テロ状況でしたし、新型コロナウイルスその物が米中の合作による物であって、ドローンで拡散されていた人為的なパンデミックだったのでした。
ＩＭＦの姿は、国際金融資本が、発展途上国から資源を巻き上げる仕組みのような物であり、失敗する経済開発を押し付けて資産を乗っ取るのでした。負債漬けにするあり方を中国があとから真似して続きになるのも悲しい現実でした。
自由貿易を推進してきた世界貿易機構は自由貿易の利益を説きながらも、実質的にはドルの利益を基軸通貨として固定したかった物です。これがドルの崩壊で続かなくなって、地域通貨経済に移行となりそうです。無責任な通貨での貿易はもう成り立たなくなるのでした。
世界気象機関は傘下にＩＰＣＣを抱えていて、地球温暖化の問題に向き合う必要があるのですが、国際石油資本に乗っ取られている感じであり、急激に起きてくる海面上昇の現実を隠し続けているのでした。
今のままだと２０２７年には６ｍもの海面上昇が起きると、地の声に脅され続けてきました。ここ数年の暑さは異常気象その物ですが、ひたすら温暖化の暴走を隠して来ているのでした。自然が対処として火山の大噴火を３回以上連続して、来年は冷夏間違いなしだと考えています。
国際石油資本は、海面上昇による世界的な経済損失、海面上昇による低地の海没に責任を取りたくないので、これが予想出来ている現実をひたすら隠し、２０２８年を迎えたいのでした。一度海面が上昇してしまうと、元に戻す事が非常に難しいからでしょう。そしてそこまでの時間つぶしに、水素社会とＳＤＧが国連から出されていると言えるのでした。これらは役に立たない張りぼてなのでした。
国連食糧農業機関と言う物もあるのですが、ここが農薬でグリホサートの隠す現実毒性１／１０評価を助けているでしょうし、食品添加物についてはＷＨＯと共に防腐剤が人間の免疫を奪って不健康になるのを助けているのでした。
それぞれが資本家に利益を誘導する物であって、農薬業界とコンビニ業界が、人間の健康を犠牲にして利益を上げています。世界中でアレルギーと人工受精児、がん患者が増化していますが、この二つこそ緊急に解決すべき健康を破壊する主要な問題です。何でもかんでも資本家の利益なのでした。
ＷＨＯにはおまけをつけておく必要があり、世界的に起こしている問題としては、携帯電波による健康被害でしょう。５Ｇは自然が拒否を伝えていますので、止めないと基地局の破壊も含めて自然に逆襲されるでしょう。世界的に修正が必要な大問題です。
国連機関の最後に放射能です。国際原子力機関の核兵器と原子力発電所にＮｏなのが自然であり、ここにも対処が重要です。１ページ目に書いたように、１０年後にはＵＦＯが使える様になるので、核兵器は月軌道の宇宙ステーションに移せますし、この頃には常温核融合が普通になるので、使われなくなる原子炉は、月の表面に運んで最終処分となるのでした。
戦後に戦勝国に向けた利益を固定化してきた仕組みですが、米英の財政破綻と共にその役割を終えるでしょう。国連機関の特定資本への利益誘導はただの詐欺的な犯罪行為であったのであり、これ以上はもう続かないのでした。
この仕組みの上で利益を得てきた米英に取っては苦しい経済の始まりですが、彼らが世界をリードする必要がないのでこの結果だとも言えるのでした。政府発行紙幣の活用で、国民の生活をまずは守って欲しいと願っています。資本家は責任を取る時であり、嘘まみれで国民を騙してきたあり方が続かなくなることを知り、犯罪行為の姿を明確にして罪を償うべき所になるのでした。
質量制御とウラン電極型の常温核融合装置については、重要部分の技術を無償で公表してあるので、特許の問題で技術が使えないという事は少ないでしょう。これはこれから結果が出る部分なので待つ所です。これらの産み出す新産業こそが、世界各国での経済成長を産み出せるのであり、これからの成長分野に出来るでしょう。
ＵＦＯに進むには常温核融合発電の効率を上げる必要があり、ここは進んで行く部分です。技術開発の競争になるでしょう。日本が推進する誰でも使える特許制度へのご協力をお願いします。世界がこれで豊になるでしょう。
この先の変化として、日本の秋田に聖母マリア様が現れて、ジェド柱に顕現されるのですが、ファティマの第三の預言の再現となるでしょう。その結果でＧ７が崩壊するでしょうし、バチカン・カトリックは悪魔達に乗っ取られてきたイエス本来の隣人愛の教えを、レオ１４世法王様が取り戻すでしょう。ユダヤ教もイスラム教もこの流れに乗るのであり、宗教対立は消えて行くのでした。
予定では１１月の始めですが、どうなるのか詳細はまだ不明瞭です。ここの仕事が３０日以降で立ち上がるとして、準備の時間が足りない感じを受けています。とにかく進んで行くところであり、１１月２３日よりもかなり前で、ファティマの第三の預言の再現という大きな変化を呼び起こしたいのでした。
米国においては、ファティマの第三の預言の再現以降で、軍産議会複合体の情報公開が進むのではないかと考えています。悪魔崇拝の現実を、ファティマのロザリオの女神様に批判されることで、この恐ろしい現実の情報公開が進むと思えています。自分の口から言い出せない悪魔な行為だったのであり、これから改心が求められるのでした。
麻薬に秘密結社、人身売買と幼児性欲、変態性欲、最後が赤ちゃん生け贄の儀式で血肉を食らって秘密の共有だったのでした。ここに入れば最後で、味方に殺される以外にここから抜け出せなくて普通だったのであり、今ここに悪魔の組織の終わりを告げると言えるのでした。助かりたいと願えば、救いの手を差し伸べられるのでした。
あなたがどんな悪魔であったとしても、罪を告白して改心する約束をすれば、善の側はあなたを救うでしょう。無間地獄に行くよりも、一時的な非常な苦しみを乗り越えて、自分の人間的な未来を進んで欲しいと願っています。善の側は救える限りを救いたいのでした。既に勝負は着いているのであり、悪魔の協力者達への救済の時でもあるのでした。
最後は続きの暗号解析です。結果をイラストに、データーは以下です。
１０月２７日の作業分 比較用に載せる
２０２５１０３０ １９８個
質量制御再現公表 １３１個 １．５
ジェド霊界ラジオ再現 ８１個 ０．５５
ＮＨＫ千葉持ち込み ３９個 １．０
個人情勢 １番目にＴＶ情報、６番目に霊警告（計画）
世界情勢 １番目に剣を置く、３番目にＣＩＡ殺、９番目にＧ（７）崩壊
１０月２９日の作業分
２０２５１０３０ １９８個
質量制御再現公表 １３１個 １．５
ジェド霊界ラジオ再現 ８１個 ０．５５
特許政府紙幣経済改革 ３３個 ２．８
１番目にミロク悪、２番目に悪魔恥、３番目にＴＶ情報
ｔｈｅ２５１０３１ ５００個 ソフトで制限
質量制御再現公表 ３００個 １．５
ジェド霊界ラジオ再現 １５８個 ０．５５
ＮＨＫ千葉持ち込み ６６個 １．０
個人情勢 １番目にＭＣ記事化、２番目にｔｈｅ一郎Ｏ、３番目に田中角、６番目に霊足引き
世界情勢 １番目に逆襲、４番目にＧ（７）崩壊、５番目に剣を置く
時間的に３０日にニュースになるのは厳しい情勢ですので、３１日も確認しているのでした。１１月１日に小沢氏にやっと会えそうな組み込みですので、これでも悪くはないでしょう。自分の資金繰りに苦しめられるだけなのでした。
あとは、１１月１～３日の秋田の聖母マリア様は無理だと思われ、現在の政局の節目における以下の節目が候補になりそうです。
１１月９日 政界再編の節目、高市氏と田中氏と小沢氏に注目でしょう。
１１月１１日 トランプ皇帝弾劾の節目
９日は日曜日、１１日は火曜日なので、双方での対応が可能でしょう。８、９日での秋田行きであるなら、１１日はファティマの第三の預言の再現を受けた米国側の動きでしょう。１１日に秋田のマリア様にも可能性があって、ここでファティマの第三の預言の再現かも知れません。トランプ氏に関わる１１日の秋田行きの方が可能性が高そうですが、現状では判断材料に欠けるのでした。いずれにせよ、この前後でのファティマの第三の預言の再現に期待が出来るので、軍産議会複合体にはここで大きな転換点でしょう。
こちらの資金繰りは、ＨＰ維持費の残り１万４千円ほどに目処が立たないままです。先に進めるように資金繰りへのご理解とご協力をお願い致します。
ゆうちょ銀行
記号10560 番号39920511 イノウ マサユキ
三井住友銀行
船橋支店 普通預金 7055954 イノウ マサユキ
ニューヨークの国際金融資本が、どれほどひどいバブル煽りをしているのかを明らかにするニュースを紹介しておきます。ＡＩバブルの崩壊が不可避である事が御理解頂けるでしょう。投資利益１０倍見込みを詐欺的に達成しているのでした。
オープンＡＩ、公益法人化でマイクロソフトと合意 評価額5000億ドル
Stephen Nellis Deborah Mary Sophia によるストーリー
［２８日 ロイター］ - 米マイクロソフトと対話型ＡＩ（人工知能）「チャットＧＰＴ」を手掛ける米オープンＡＩは２８日、オープンＡＩを公益法人に組織転換することで合意したと発表した。これにより、オープンＡＩの株式公開への道が開かれることになる。同合意によるオープンＡＩの評価額は５０００億ドル。
両社によると、マイクロソフトは引き続き、オープンＡＩ・グループの「公益目的会社（ＰＢＣ）」の株式約１３５０億ドル（２７％）を保有する。今回の合意は、これまでオープンＡＩに投じてきた１３８億ドルの投資額の約１０倍のリターンをマイクロソフトが得たことを意味する。
マイクロソフトは２０１９年以降、オープンＡＩとの取り決めで、同社向けに新たなコンピューティングインフラストラクチャーを構築する独占権を有していた。今回の合意により、オープンＡＩにとって１９年以降存在していた、資本調達における大きな制約が取り除かれることになる。「チャットＧＰＴ」の爆発的な人気に伴い、こうした制約は両社間の緊張の原因となっていた。
マイクロソフトはまた、２５００億ドル相当の「Ａｚｕｒｅ（アジュール）」のクラウドコンピューティングサービスをオープンＡＩが購入する契約を同社と締結したと発表。これと引き換えに、マイクロソフトはオープンＡＩにコンピューティングサービスを提供する優先交渉権を失うことになる。
今回の合意により、マイクロソフトは少なくとも３２年まで、オープンＡＩが汎用人工知能（ＡＧＩ）を実現した場合でも、オープンＡＩの製品とＡＩモデルに対する一定の権利を保持する。
オープンＡＩは２８日、サム・アルトマン最高経営責任者（ＣＥＯ）は新たに再編された会社の株式は取得しないと発表した。
マイクロソフトの株価は午前の取引で約２％上昇している。
この記事には驚かされており、「今回の合意は、これまでオープンＡＩに投じてきた１３８億ドルの投資額の約１０倍のリターンをマイクロソフトが得たことを意味する。」という部分はベンチャーへの投資に成功している部分だと言えるでしょう。これが市場に正しく評価されているならです。
国際金融資本は、ＡＩバブルを煽る側なので、マイクロソフトに利益を誘導することで、自分達にも大きなリターンがあるのでした。１９２９年のバブルを見ているような気分です。目論見が外れる場合を考えているとは思えない姿です。
AI企業の「循環取引」はバブルの兆候か
Jonathan Weil によるストーリー ＷＳＪ １０月２３日
「循環性（circularity）」が人工知能（AI）関連の取引でバズワード（流行語）になっている。最近の巨額取引と、過去のドットコムバブルの行き過ぎた状態との類似点を指摘する投資家もいる。
現在、こうした取引の額は飛躍的に大きくなっている。取引はさらに複雑化しており、資金の流れを追跡するのが一層困難なことが多くなっている。しかし、幾つかの類似点が現に存在する。リスクの一つは、データセンターへの投資熱が冷めれば、エヌビディアやマイクロソフトのような企業はダブルパンチに見舞われる可能性があるということだ。収益の減少と、顧客への出資分の価値下落という形でだ。
大まかに言うと、サーキュラーファイナンシング（循環型資金調達）は次のようなものになることが多い。ある企業が取引の一環で別の企業に金を支払い、支払われた企業が今度は最初の企業の製品やサービスを購入する。最初の取引がなければ、そうした購入ができない可能性がある。この資金調達の仕組みは、投資や融資、リースなどの形態を取り得る。
1990年代末から2000年代初めにかけて、こうした依存のループを主に構成していたのは通信機器メーカーで、各社は顧客に資金を貸し付けたり信用を供与したりして、自社の機器を顧客が買えるようにしていた。当時、こうした仕組みはベンダーファイナンシングと広く呼ばれていた。
見境なくベンダーファイナンシングに走った企業の典型例が、ルーセント・テクノロジーズだった。同社は、独自のインフラやネットワークを構築する新興の通信事業者に何十億ドルもの資金を貸し付けた。ブームの頃は、こうした企業による購入が、ルーセントの売り上げの急速な伸びを後押しした。これらの顧客が資金不足に陥って新たな資金調達ができなくなり、経営破綻すると、ルーセントは不良債権を処理して、巨額の損失を計上せざるを得なくなった。
新興通信事業者のウィンスター・コミュニケーションズなど、ルーセントの顧客で最も問題を抱えていた企業の一部は、株式が公開されていた。今にして思うと、投資家は時に、失敗する運命にあったルーセントのベンダーファイナンシング取引について、ルーセントの開示情報よりもウィンスターの開示情報からより多くのことを学ぶことができた。
ベンダーファイナンシングは今も存在する。しかし、最近注目を集めている「循環取引」の大半とは構造が異なる。
エヌビディアとチャットGPTを手がけるオープンAIが9月に発表した戦略的パートナーシップを例に取ろう。両社によると、エヌビディアは1000億ドル（約15兆1600億円）もの資金をオープンAIに投じ、オープンAIはエヌビディアの専門性の高い半導体チップを何百万個も購入することを目指す。これはベンダーファイナンシングではない。特定の何かを購入するために融資が行われるわけではないからだ。だが、取引は循環しているように見える。
オープンAIは株式を公開していないため、財務諸表を開示していない。だが、自社を5000億ドルと評価するような株式の2次売却（セカンダリーセール）が行われたにもかかわらず、赤字であることが知られている。エヌビディアの投資は、オープンAIが自社のインフラ構築資金を賄うのに役立つだろう。エヌビディアはまた、半導体の売り上げを通じて、オープンAIから資金を回収できる立場にある。こうした半導体の売り上げはエヌビディアの売上高を増加させる。
強気な投資家にとっては、この状況はウィンウィンの関係に見えるかもしれない。しかし、懐疑的な見方をする人たちにとって、それは不安を高める材料になる。彼らは、AIのエコシステムがバブル状態にあり、関連企業の金銭的な助け合いや相互依存がなければ、これ以上拡大し得ないのではないかとの疑念を抱いている。また、オープンAIとエヌビディアの合意内容の詳細は明らかになっていない。それは両社が合意内容は確定していないとしているためだ。ベンダーファイナンシングの契約の場合、売り手側のリスクは代金を受け取れなくなることだ。エヌビディアにとってのリスクは、オープンAIへの投資の価値が下がることだが、上がる可能性もある。
これは比較的単純な例だと言える。モルガン・スタンレーのアナリストらは10月8日に公表したリポートの中で、オープンAI、エヌビディア、マイクロソフト、オラクル、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）、コアウィーブの6社間での資金の流れを表すAIエコシステムを図解した。その図で描かれた各社の関係を示す矢印は、まるで皿の上のスパゲティのようだった。
オープンAIが最近オラクルとの間で合意した契約では、オープンAIが約5年間でオラクルから3000億ドル相当の計算能力を購入することになっている。そのための資金をオープンAIがどうやって調達するのかは、ほとんど明らかになっていない。エヌビディアによるオープンAIへの1000億ドルの投資が実現しなかった場合でも、オープンAIとオラクルの契約が履行可能なのかどうかも不透明だ。この契約に支障が生じれば、オラクルがエヌビディアの半導体チップに投じられる資金が減るかもしれない。
エヌビディアのライバルであるAMDは、何としてもオープンAIを顧客にしたがっていた。そのためAMDは（半導体の供給契約の一環として）オープンAIに対し、1株当たり1セントで10％ものAMD株を取得できるワラント（新株引受権）を与えた。AMDは、オープンAIとの契約が何百億ドルもの売り上げにつながるとの見通しを示しているが、この取引は基本的に、オープンAIを顧客に迎えるために金を払っているようなものだ。
AI向けクラウドサービスを提供するコアウィーブを見れば、この業界の複雑なつながりが具体的に見て取れる。エヌビディアはコアウィーブ株の約5％を保有しつつ、同社に半導体チップを販売している。エヌビディアはまた、2032年までの契約でコアウィーブの売れ残ったクラウドコンピューティング容量を全て買い取ることになっており、実質的に顧客への最終的な保証を行っている。
一方、コアウィーブの最大の顧客はマイクロソフトだ。マイクロソフトはオープンAIに投資し、オープンAIと収益を共有している一方、エヌビディアから半導体チップを購入し、AMDと提携している。オープンAIもコアウィーブの顧客かつ株主であり、コアウィーブの新規上場前に3億5000万ドルを出資している。
こうした関係性の全てを把握しようとするのはなかなか難しい。コアウィーブはベンダーファイナンスによる債務があることを開示しているが、その取引相手がどこかは明らかにしていない。
こうした取り決めが必ずしも有害なわけではない。AIは変革をもたらす技術であり、オープンAIは圧倒的に大きな存在だ。AI業界の参入企業は、必要なインフラを迅速に構築する競争の中に置かれている。
オープンAIとその競合企業が最終的に、全ての設備投資を正当化するだけの強力なキャッシュフローを生み出すようになれば、彼らの取り組みは大きな成果を回収できるかもしれない。だが、将来のリターンがよく見通せない中で、AIモデルや製品の開発にあまりにも多くの資本を投じる企業に、投資家がうんざりするときが来るかもしれない。
AIエコシステムが壁にぶつかるのはそのようなときであり、そこでは、かつてのインターネットバブルと当時の循環取引と似たような状況になっているかもしれない。循環取引は、うまくいっているときは好循環となり得るが、悪いときは悪循環になりかねない。こうした取引はうまくいっているようでも、そうでなくなることがある。
「循環取引」が起きてしまう部分は、今回のような状況下では避けがたいでしょう。超知性の実現に、皆が計算機の演算能力を必要としているからです。これさえあれば超知性を生み出せるという夢を追いかけているのに、そのリスクを考えないほどに熱狂しているのでした。ここでも１９２９年のバブルを見る思いです。当時は投資が投資を呼び込んだのであり、循環取引に似ているのでした。資本に誘導される人々の熱狂が背景にあるのです。私達は当時の歴史から教訓を学べてはいないのであり、資本の利益を求めるウソを、改めて痛い思いで身に刻むのでした。
あとはどの様に、霊の存在を意図的に無視した夢から覚めるかでしょう。そこには超知性への道が消滅している現実があるのであり、循環取引が逆に回り始めるのでした。負債が負債を呼ぶようになって、バブルはあっと言う間に消滅するのでした。
この続きで、米英政府の財政破綻への情報公開になると思っています。９１１同時多発テロの真相究明こそ、当時の金融犯罪の中身を明らかにするでしょう。これ以上隠せなくなるのでした。金融犯罪も財政破綻も、銃のカルトのマフィアが隠して来た物であり、隠せなくなるならそれは、市場が強制的に状況を修正する事になり、止められない暴落で調整となるのでした。
この続きで政治が代わり、政府発行紙幣に進んで国民の生活を守るのでした。この変化がスムーズに進むように、嘘つきな政治家とバブルを意図して煽った国際金融資本と、魂の存在を無視して、技術に無責任だったＩＴ企業の批判をきっちりと進めましょう。他者を騙して利益に変える、悪魔の告発こそ自分達の未来を守るための、国民の役割です。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
