関税を始めとしたトランプ大統領の政策は軍産議会複合体の弱体化を求めており、軍産はメディアの大嘘で対応してきている２ ４月１１日
経済のウソには２００１年以降の全体像も重要なので、ここからその解説です。「ペンタゴンコマ抜きウソバレ」により９１１同時多発テロが、米国政府の自作自演であった部分が明らかになった前提での話であり、間もなくの変化でしょう。
１）９１１同時多発テロにおいて、ＷＴＣビルの崩壊はあからさまな爆破解体である。ＷＴＣビルには米国国債の販売大手だったカンター・フィッツジェラルドが入居しておりこのテロで壊滅させて、その取引情報が失われている。主にＵＳＴＢでありここで米国国債のデーターの改ざんが行われ始めている。軍産議会複合体だけではなくて、国際金融資本の実行したテロこそ、９１１同時多発テロである。
ハワード・ラトニック商務長官は、１９８３年から最近までカンター・フィッツジェラルドで働いており、当時実際に起こされたことを良く理解した上で、トランプ氏の政治を大きな改革として手伝うのでしょう。当時の真実を、トランプ氏が言う９１１同時多発テロの真実として、早く聞きたいところです。
２）９１１同時多発テロにおいて、同時に離れた位置にあったＳＥＣが入居していた７ＷＴＣビルも破壊して、国際金融資本の当時の犯罪における証拠隠滅が行われている。
３）２００８年のリーマンショックにおいて、財務省のポールソン長官は、不法不当に倒産すべきだったゴールドマン・サックスを、倒産した会社の保険を無効なのに有効として不当に扱い、倒産回避の救済を実行している。
国民はこの不法行為を知らされておらず、９１１同時テロ同様に、軍産議会複合体の利益がこの形で追求されて、国税が不当に利用されているのに、経済学会はこの批判に口をつぐむ。９１１同時多発テロの真相が伝わらないのと同じ理由で、ゴールドマン・サックスの不法な救済劇も、重要な経済なのに事件として語られることがなかった。
リーマンショックは、９１１同時多発テロ同様に、クリントン政権のサマーズ財務長官が原因を作り上げて起こした物であり、クリントン政権の罪はここでも深いのである。
前出の組み込みにゴールドマン・サックスとリーマンブラザーズも載せているのですが、約１１３６０年前にピラミッドが作られた時点での未来の倒産は、双方に可能性があったのでこの組み込みです。あの世ではどうするのかを決めていたのかも知れませんが、この世ではポールソン長官の誕生で、リーマンブラザーズの倒産が決まったのでしょう。加えて実質倒産しているからこそ、２００８年９月１５日の時点でゴールドマン・サックスの倒産が表面化しても良かったのでした。
この現実があるので直近の地の声においても、ゴールドマン・サックスへの批判があるのでした。始めはどうしてこの位置にはみ出すのか分からなかったのですが、ピラミッドの組み込みとの比較で状況を理解したので、直近の組み込みにもリーマンブラザーズを追加したのでした。それぞれ米国の国税のお荷物だという所でしょう。
４）２０１９年に始まり２０２０年に本格化した新型コロナウイルスのパンデミックは、ＮＩＨアレルギー・感染症研究所のファウチ氏が立案実行した物であり、ＷＨＯとＣＤＣが協力して世界的なパンデミックに仕上げている。国際金融資本はこれを金融面で支えて、国際医療資本の株価操縦で大きな利益をインサイダー取引で得ている。
５）２０２２年のウクライナ戦争では、戦争を援助する目的でキエフに米国の投資資金が流れていたが、これは電子マネーのマネーロンダリングとして主に米国民主党に利用されて、民主党の選挙のための利益に化けていた。
軍産議会複合体としては、ウクライナ戦争を引き起こすことで、ここから始まる戦争の利益を、主に軍需産業が得られるように配慮してこれまでを進んできている。国税を投入して軍需産業がそれを自己の利益に変えてきているのである。
６）これからＡＩバブルがド派手に弾けるでしょう。９１１同時多発テロ以降でも、ＩＴバブルが弾け、サブプライムバブルも弾け、この続きでＡＩバブルが演出されている所です。一般国民は国際金融資本の垂れ流す嘘に騙されて、そのバブルに乗せられるのでした。
今回のバブルが激しくなったのは、ＯｐｅｎＡＩの大規模言語モデルがそれなりに機能したことで、超知性という人間を超える知性の出現が期待できるからだとされています。ここに論理的な根拠はなくて、やったら出来るかも知れないの世界なのに、ここに投機資金を集めることで投資家の熱狂をバブルに変えているのでしょう。
バブルにすることで、データーセンターの拡充と、エネルギー企業向けの発送電のインフラ整備が進むので、本質的な目的はこちらにあってバブルを誘導しているのでした。昔から使われる詐欺の一種でしょう。
ジェド柱霊界ラジオの登場は、人間の知性が脳由来ではなく、魂由来である部分を明確にします。記憶が主体の脳細胞をたくさん集めたところで、超知性が生まれる理由のないことを、私達はまもなく理解するのでした。ニューラルネットワークの抱える幻影を見る問題は、魂の知性こそその解決だと言えるのでした。従いこの本質的な嘘と、誘導された大きな期待が詐欺を抱えていた部分がばれて、これから急速にバブルは弾けるのでした。
国際金融資本はこのバブルをもう少し続けてエネルギー産業他の利益に変えたかったのでしょうが、バブルを成長させるための投資部分も回収できずに苦しむでしょう。
７）始めに書いた金隠しの繰り返しです。
ＦＲＢの金庫には世界各国の金塊が保管されているはずですが、既にこれが国際金融資本に盗み出されており金庫は空である。一度も査察されていない場所に金塊など存在しないでしょう。
この問題は、ドルの破綻が明らかになると、米国が国際決済通貨としての役を果たせなくなるのでその為の金塊を世界各国に返済する必要が生まれるからです。返すものが無くなっていると大問題でしょう。
こうして責任追及が始まる中で、金を持ち出して溶かして流通させられるのは国際金融資本しかないとなって、彼らへの責任追及が始まり、９１１同時多発テロ以降の犯罪行為が同時に責任追及されるでしょう。
８）続きは国際金融資本を離れた経済のバブルの残りです。資本家の嘘がばれる部分の列挙です。バブルとして消えるのでした。
ａ）国際医療資本のウソがバレる。
医学の世界は悪質なウソまみれであり、患者を意図的に病気にして治療費で儲けるという悪魔の世界です。嘘がばれると取り返しのつかない事態が起きるのでした。ＷＨＯやＣＤＣのレベルでウソを推奨して国民を病気にしてきたのでした。分かりやすくて影響の大きな物を３つほど取り上げておきます。
１つ目が子宮頸がんワクチンです。ノーベル生理学賞まで使った詐欺であり、ＨＰＶなどがんの原因にはほど遠く、遺伝子に含まれるＣ１４が放射性崩壊してＮ１４に変わるからこそ起きるのでした。これは誰でも理解出来る事実ですが、ここに加えてＮ１４に変わる時に超音速で動いて、遺伝子と生体細胞までを破壊しているのでした。これは物理学者の世界です。大半の臓器で起きるガンとは、遺伝子がＣ１４で破壊されるからであり、子宮頸がんだけ特別だという説明は、物理を理解するなら噴飯物なのでした。あとこの情報に対してＷＨＯがどんな馬鹿げたウソで対処してくるか、自然科学の知識で対処する部分を待っています。
２つ目が糖質の過剰な取り込みです。糖質を過剰に取り込ませて、ガンの成長するための餌と、糖尿病の原因を作り出しているのでした。がんの発生原因が肉体の仕組みである遺伝子にある以上、ガンの発生とは避けられない物としてその抑制こそが重要になると簡単に理解出来るでしょう。これを阻害して、糖質漬けにして病気を増やしているのは現実です。糖質を減らすと言うよりも、脂肪を燃焼できる体に変わる事が重要なのでした。
３つ目は脳に溜まるアミロイドβの除去です。１年で４００万円近い価格の記憶ですが、レカネマブとは、こちらの霊の科学と医学の知識で見ると、脳と魂のつながりを阻害する薬であり、その始まりから、アルツハイマー病の定義を書き換えて、効かない薬を効くことに捏造しているのでした。これでＷＨＯのインチキ医学の鏡だと言う事です。
ジェド柱霊界ラジオの登場は、人間の魂の存在を明確にしますので、この魂と脳のつながりを一部でも破壊しているレカネマブなど、認められる訳がないのでした。
詳細情報はあとで提供しますが、アミロイドβとは脳内部のＫイオンチャネルが、Ｋイオンの放射性崩壊で破壊されて生じる生体ゴミです。この分解には脳血液関門側から白血球が入り込んでの処理に加えて、これが追いつかない場合に脳のグリア細胞が取り込んで吸収します。この部分がアミロイドβになるのでした。対処法は簡単であり、クラリネットの吹き口などの物理振動で、白血球の入り込みを助けるだけで生体ゴミの掃除が進むのでした。試せば分かるのです。瞑想に慣れた人であれば、心が澄むというか、集中力が高まることを感じられるでしょう。ここでの実体験であり、普通に脳のパフォーマンスが高まるほどなのでした。
ｂ）コンビニ弁当の防腐剤は、人間の免疫を破壊している。その結果で花粉症が増えるだけでなく、人工受精児がどんどん増えている。コンビニと保健行政の癒着による安全性の大ウソである。
この問題も非常に悪質でひどい物であり、ウソバレでコンビニ業界のあり方を大きく変えることになるでしょう。
コンビニ弁当はお弁当屋さんの弁当とは大きく異なり、長時間おいても腐らないのでした。理由は簡単で非常に強い防腐剤にまみれているからです。記事はあとで紹介しますが、コンビニ弁当を残飯として豚さんにあげたら、子豚が皆死産であり、奇形まで産まれているのでした。これで現実であり、人間が「安全に」食べられる物ではないとさえ言えるのでした。全ては長時間保存が必要だからであり、人間の長期的な健康被害を無視しているのがコンビニと保健行政の癒着です。
コンビニ弁当を止めて何年もかかって花粉症を克服しており、体内からの排除にも一定の難しさまであるのでした。細胞が防腐剤に触れると死ぬからであり白血球が食べても解決しないのでした。こんな毒「もどき」をどうやって排除するのかという話です。保健行政とは所詮ＷＨＯレベルですので、彼らとしては花粉症とアレルギー疾患を増やせてバンザイですし、不妊治療も激増しておりウハウハなのでした。これは止めるしかない害悪その物です。もちろんバレたら続かない害悪だと言う事です。
コンビニ弁当を止めて免疫力を速やかに改善したい場合ですが、なれ寿司として使われてきた麹菌と乳酸菌を組み合わせたなれご飯を、１日半合で良いので食べ続けると、腸内の細菌の様子が変わるのでした。普通に２割と言われる善玉菌が、５割を超えられると考えており、腸管免疫が大幅に保護されて改善するのでした。毎日食べることで腸管に麹菌と乳酸菌が定着して、食べた物を体温で消化してくれるのでした。彼らの出す消化酵素と消化その物の働きで、ベスト体重５９ｋｇを５８ｋｇに減らせたのであり結果には驚かされました。体も楽になる感じを、慣れるまでの始めだけでしょうが、感じ取れていました。
これで改善するのが人間の免疫ですので、花粉症ならそれが治るまでの期間を理論上短縮です。ここでは花粉症を克服してからの経験なので、霊障への対処としての皮膚の回復力が高まったと思えるが実績でした。なれ寿司については料理の本を出したいと考えていますのでお待ち下さい。素材はご飯だけでなく小麦やトウモロコシでもジャガイモでも対処可能に料理を準備してありますので、世界で人間の免疫力を回復できる予定です。
とにかく人間の遺伝子が劣化させられて、子孫を残せなく流れを悪魔達が追求しているメイン部分なので、解決が必要なのでした。ご理解とご協力をお願い致します。この意味でコンビニ業界はその悪魔な姿を棄てる時になるでしょう。変わらなければ、利他が出来なければ、他の人間に信頼されないのレベルです。医学を学んだあとですが、ここではコンビニ弁当は死んでも良いので食わないなのでした。それほどひどい長期に渡る健康被害を生み出してきているのでした。
ｃ）携帯５Ｇは自然が拒否を伝えているので使えない。４Ｇでも電波塔などは健康被害を隠しての運営であり、携帯本体も脳腫瘍を産み出す健康被害を隠している。
ここでもまたＷＨＯが健康被害を広げるに等しいのですが、電磁波の被害を過小評価して健康被害の原因である部分を隠して今があるのでした。
５Ｇにおける自然の被害ですが、ムクドリの記憶ですが野鳥が周辺で大量死です。これを隠して広げたいのですから、人間尾健康を無視している部分はあからさまです。ムクドリは赤血球から酸素が剥がれて呼吸障害だという記憶です。自然が共存できない機械など使える訳がないのでした。
４Ｇの電波塔も多くの健康被害を出しているのに、ＷＨＯが安全だと言うので使われているだけです。その実態はひどい物なのでした。金儲けの為に人間の健康被害を隠して、資本家の利益にしたいのでした。悪魔な姿その物なので続かないでしょう。
５Ｇは中止と、日本ではＰＨＳの様な弱い電波のシステムに戻る時でしょう。携帯各社にはこの変化を責任を持って進めさせる必要があるのでした。携帯各社の利益追求が起こした問題でもあり、ＰＨＳを使えなくした不当な安全性のウソが、自分達の責任として戻るのでした。
ｄ）原子力の安全性はウソで出来ており、福島原発は津波だけではなくて地震でも壊れていたし、当時漏れ出したトリチウムは、５年後くらいの記憶ですが、日本のがん患者を統計的に増やすほどの被害をもたらしています。がん研がグラフを隠すのでありＷＨＯと同じく悪魔の所行でしょう。
米国政府は９１１同時多発テロを、自分達で実行しながらアルカイダという、ペンタゴンが育てた組織の責任だと丸わかりのウソをついてきました。同じ物が日本政府の福島原発における事故報告書であり、地震で壊れた部分を東京電力が隠すほどなのでした。政府として原発を使いたいから安全性の嘘をつくのですが、自然にはいつでも壊せるよと脅されているに等しいのでした。
ここではこれから実現する質量制御と常温核融合の技術で作り上げる、大型のＵＦＯでチェルノブイリと福島原発の廃炉を、月に運んで最終処分です。１０年後だとまだかも知れませんが２０年後なら終えられているはずです。加えてこれがあるので、今でも原発壊すぞと時々言われるのでした。おまえ責任とれです。
地震科学としては実際に簡単なのです。未発見の断層のない原発などないでしょうし、津波も意図的に起こせるのですから、破壊を簡単に助けるのでした。自分達の都合の良い弱い地震しか起きないという地震学者の評価など、科学的根拠のない文系の作文のレベルです。
繰り返し書くように、これからは常温核融合の世界なので、原発は一通りを止めて月に運んで最終処分です。地球上の処分場など無意味なのでした。これが自然の願いだからです。
ｅ）国連のＳＤＧと水素社会、自動車産業のウソについて
まずはＳＤＧの嘘ですが、このまま温暖化が続くと２０２７年には６ｍまでの海面上昇が起きてきます。今はｍｍの単位で海面上昇の暴走が始まっていますが、直ぐにｃｍになって、続きはもう１０ｃｍかいきなり１ｍなのかは分からないでしょう。地球の過去の歴史は、海面上昇が急激にｍ単位で起きることを残しているのですが、ＩＰＣＣにこれを無視させて、６ｍの海面上昇が起きるまで時間を潰したいのが国連であり、ＩＰＣＣなのでした。もちろんここにも、資本家としての悪魔の所行なのでした。
こうすることで温暖化の責任を、国際石油資本が背負いたくないからなのでした。起きてしまうともう取り返しがつかない変化であり、低地に住む人々は生きて行けないのでした。石油業界はエネルギーは石油しかないからこれで頑張るしかないと、口にするのでしょう。
今の水素社会などウソ丸出しであり、水素を作る上でのＣＯ２発生を避けられないのでした。ＣＯ２を地中に戻すという話もあるのですが、地中に戻すと地震が起きるのであり、日本では中越地震、中越沖地震と北海道胆振東部地震までを起こされているのでした。因果関係を無視するのは東大のウソが得意なセンセイの仕事なので、ウソの解説が政府の答弁となり地震の原因になった科学が隠されるのでした。これも自然が反対するので今後は不可能でしょう。
日本では水素ステーションがどんどん減っており、水素社会など口だけで実際には進んでいないのです。これも実体であり、政治が如何に口だけなのか後から分かるでしょう。
トランプ氏の関税問題で、トヨタのレクサスが売れなくなるので苦しむところでしょう。トヨタには隠されてきた安全性の問題があり、レクサスは誤動作して暴走しますし、プリウスも同様です。米国では誤動作するのに日本では誤動作しないとか、最高裁までトヨタのインチキにつき合うのがこの国の司法の本当の姿です。普通に言うならトヨタに買収されているのでした。
自然がトヨタに向けて９１７３１４、悔いなさいよの組み込みを繰り返しているほどです。その悪質な姿は、今でも規制をちょろまかす現実が時々出てくるのですが、どうやらこんな物ではないのでしょう。
産業の保護は重要ですが、ここまで悪質な会社に育ったトヨタには、これから始まる通貨革命でどんな未来が必要でしょうか。ドルが使えなくなるので、米国向けの輸出など当てに出来なくなるのでした。米国の需要の回復うんうんよりも、ドルの価値が戻るまでに、時間がかかるでしょうから、その間は米国が自国の産業を回復させる時期になるはずです。
日本は加工貿易で生きてこられたのですが、これが大きく変化する可能性を見せているでしょう。日本がドル圏に入るなら円を手放し通貨の自立も手放すのですが、破産したドルの後追いという、これが本当に必要かどうかの議論になるのでした。消し飛ぶ需要を追いかけることなど出来ないのであり、起きてくる変化に追随でしょう。トヨタにおいてはこの結果は高付加価値の海外自動車市場の消滅だと思います。
自動車業界の今後ですが、常温核融合を推進する身としては、大気中のＣＯ２からアルコールを造り出すので、燃料電池でモーター走行での車が一般化すると考えています。
色々意見は出て来るでしょうが、燃焼系でエンジンを回すと、混入される化学物質での大気汚染が問題化します。アルコールの燃料電池もアルコールが漏れ出すでしょうから始めはこの問題解決からでしょう。それでも水素で走る車よりは安くて航続距離もＥＶの比ではないでしょう。加えてＥＶはバッテリーが化学物質の固まりなので、アルコールよりも地球を汚染するのでした。
従い無理してＥＶにするよりも軽いアルコール燃料で走り、排出されたＣＯ２は常温核融合のプラントで回収するのでした。ＣＯ２は常温核融合のプラントでの回収が本格化して、産業革命前までのＣＯ２濃度を人類として達成するでしょう。このプラントは必須なので、これを有効活用するとＣＯ２の心配なく自動車に乗れるのでした。
自動車メーカー各社で、新しい電気自動車の開発が進むことでしょう。同時にこちら的にはＣＯ２の常温核融合のプラントでの回収を進めて欲しい所です。ここはＣＯ２回収からアルコールを産み出す部分と、エチレンを産み出して石油化学産業のプラスチックというか、化学工業製品への利用が重要化する部分であり、当該業界とも調整しながらの進歩でしょう。
とにかく変化は確実ですので、未来に向かって変化しましょう。今後は嘘がばれる世界に変わるので、トヨタのレベルのコンプライアンスは消滅で相応しいでしょう。
９１１同時多発テロにおける米国政府と、その援助者の姿は、過去の姿としてですが誰が軍産議会複合体として彼らを助けてきたのかを明確にしているでしょう。政府のウソが聞けない者は、銃のカルトの犠牲になるしかなかったのでした。
悪魔達はこれで未来に進んだのであり、２００８年のリーマンショックでも、自分達の悪事を隠す事には何の問題も起きずに先に進めていたのでしょう。ポールソン財務長官の不法不当なゴールドマン・サックスの救済劇も、その真実が経済界に批判されることなどあり得なかったのでした。経済界など国際金融資本の奴隷だという世界なのでした。
この情勢は２０１６年のトランプ大統領の登場で大きな変化を迎えるのでした。彼は軍産議会複合体の側ではなくて、彼らの犯罪行為を告発する側としての登場なのでした。彼の犯罪告発で、悪魔達にとって不可欠な人身売買のペドファイル・リングの犯罪行為を継続することが難しくなってきたのでした。エプスタイン氏を獄中で暗殺するところまで追い込まれていたのでした。
この結果でトランプ氏は２０１９年の大統領選挙に実質的に勝っていたのに、民主党と共和党のミッチー氏の協力で、軍産議会複合体は選挙で選ばれていないフェイク大統領を産み出したのでした。フェイク大統領は軍産議会複合体の操り人形としてその役割を果たし、新型コロナウイルスのバイオテロに向けて国税を大量投入しただけはなく、ウクライナ戦争も引き起こして、米国の財政を破壊し続けたのでした。
民主党の悪事はある意味幼稚なので、トランプ氏が返り咲きをはたして現在です。誰がどの様に責任を果たすべきか、ある程度はこの記事だけでも推定できるでしょう。
トランプ関税についての評価のニュースを集めてみました。
トランプ大統領の相互関税９０日間停止に共和党議員から「天才的判断」「ディールの芸術」の声
東スポWEB によるストーリー • 1 時間 • 読み終わるまで 1 分
トランプ大統領が９日、相互関税に報復措置を取らない国と地域に対し９０日間の措置の停止を発表した。一方、中国への関税を１２５％に引き上げた。これに共和党議員たちが安どのため息をつき、「天才的判断」「ディールの天才」と褒めたたえた。米紙ニューヨーク・ポストが９日、報じた。
トランプ氏の衝撃的な発表後、共和党の上級議員補佐官は「正直言って、これはトランプ氏の天才的な判断だと思う。われわれは依然として１０％の普遍的関税を課しており、中国には１２５％の関税を課している。それでも市場は活況を呈している」と話した。
トランプ氏の発表は、今週後半に過越祭とイースターに重なる２週間の休暇のため帰省する予定だった共和党下院議員と上院議員にとってちょうどいいタイミングだった。
テッド・クルーズ上院議員（共和党、テキサス州）は「私はトランプ大統領に二つのことに焦点を当てるよう促しました。中国に焦点を当てること、そして相互関係に焦点を当てることです。彼はそれに従いました。そして今日の発表は素晴らしいニュースです」と語った。
マイク・ジョンソン下院議長（ルイジアナ州選出、共和党）は「まさにディールの芸術だ。トランプ大統領は影響力を行使し、多くの国々を交渉のテーブルに引きつけ、アメリカの労働者、アメリカの製造業者、そしてアメリカの未来のために成果を上げてくれるだろう！」と言った。
トム・エマー下院多数党院内幹事（共和党、ミネソタ州選出）は「大統領は交渉術を心得ている。彼はアメリカの交渉力を強化し、アメリカの労働者を再びトップの地位に押し上げた。アメリカが他国に搾取される時代は終わった」と述べた。
関税を公然と批判してきたランド・ポール上院議員（共和党、ケンタッキー州）は「市場がホワイトハウスを怖がらせている。この政策について、もう少し理性的な議論を交わし、極端な政策にはならないことを期待しています」と指摘した。
トランプ氏のカスタマイズされた関税率は７月８日に発効する予定だ。
「みんな怖がりすぎ」 トランプ関税「90日間停止」一夜にして方針転換 中国には関税“上乗せ”125％に NYダウ“史上最大”の値上がり幅
TBS NEWS DIG_Microsoft によるストーリー • 31 分 • 読み終わるまで 1 分
アメリカのトランプ大統領は、9日に世界各国を対象に発動したばかりの相互関税の一部について、90日間、一時停止することを認めると発表しました。一方で、中国に対してはさらに関税を上乗せします。
アメリカのトランプ大統領は9日、「相互関税を90日間停止し、税率を10%に引き下げることを承認した」とSNSに投稿しました。
9日に60の国と地域を対象に発動した相互関税の「上乗せ分」について一時停止する一方、全世界を対象にした10%の一律関税については維持します。
トランプ氏は「75か国以上が貿易障壁や関税、通貨操作などに関して問題の解決策を交渉するよう求めてきている」とし、自身の関税政策が各国の譲歩という成果につながりそうだとアピールしました。
そのうえで、アメリカに対して報復措置をとっていない国について、相互関税の一時停止を認めると説明しました。
ただ、アメリカの輸入品に84%の対抗関税を課すと表明した中国に対しては、関税を「125%に引き上げ、ただちに発効させる」とさらなる税率の上乗せを宣言しました。
トランプ大統領は、これまで相互関税について見直さない考えを繰り返し表明してきましたが、関税の発動からわずか13時間あまりで一時停止を表明しました。
アメリカ トランプ大統領
「私はみんなちょっと過剰に反応しているなと思ったんだよ。みんなちょっと神経質になりすぎ、怖がりすぎだ」
トランプ大統領は、一時停止を決めた理由について、このように述べました。
また、「中国は取引を望んでいる」と話し、これ以上の報復の応酬を避けたい考えをにじませました。
9日のニューヨーク株式市場では、相互関税の一時停止が伝わると、朝方、値下がりしていたダウ平均株価が急反発し、一時、3100ドルあまり上昇。結局、2962ドルの値上がりで取引を終え、4万ドル台を回復しました。値上がりの幅は史上最大です。
トランプ大統領、ほとんどの報復関税を一時撤回…ゴールドマン・サックスは景気後退予測を大幅に引き下げ
Jennifer Sor によるストーリー • 8 時間 • 読み終わるまで 1 分
・ゴールドマン・サックスは、貿易戦争の余波で景気後退のう予測を高めた直後に、その予測を大幅に引き下げた。
・同行の予測は、トランプ大統領がほとんどの関税を撤回したわずか1時間後に撤回された。
・現在、同行は今後1年以内に景気が後退する可能性を45%と見ている。
荒唐無稽な貿易戦争の騒動により、ウォール街の一流銀行の景気後退予測が乱高下している。
2025年4月9日、ゴールドマン・サックス（Goldman Sachs）の景気後退予測が二転三転した。アナリストたちは、彼らが3度目となる景気後退の予測値引き上げを行った後、ドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領が90日間の関税の猶予を発表し、最近発表した報復関税のほとんどを撤回したことを受け、予測値を大幅に引き下げた。
同行は現在、今後1年以内に景気後退に陥る確率を45%と見ており、これはアナリストが先週初めに予測した確率と同じだ。
トランプ大統領はすべての関税を一時停止するわけではない。90日間の猶予期間中も一律10%の関税を維持すると大統領はトゥルース・ソーシャルで述べた。また、中国への関税を125%に引き上げると大統領は付け加えた。
それでも、ゴールドマンはメモの中で、同行が当初予想していたトランプ氏の通商政策により近い内容となっていると述べ、景気後退の確率を65%から45%に引き下げた理由を説明した。
「その結果、GDP成長率0.5%と45%の景気後退確率という、景気後退はないというベースライン予測に戻ることになる」とアナリストは、ほとんどの関税が一時停止された1時間後に記した。
ゴールドマンは先週、12カ月間の景気後退の確率を35%から45%に引き上げた。アナリストたちは、トランプ大統領が9日に新たな関税を発動した場合、同行は景気後退を基本シナリオにするつもりだったと述べた。
舛添要一氏、トランプ氏は「ヤクザ顔負け、民主主義の墓掘り人」相互関税措置90日間停止めぐり
日刊スポーツ新聞社 によるストーリー • 5 時間 • 読み終わるまで 1 分
前東京都知事で国際政治学者の舛添要一氏（76）が10日までにX（旧ツイッター）を更新。トランプ米大統領が相互関税措置を90日間停止することについて、私見を述べた。
「トランプ大統領は、相互関税措置を90日間停止する。中国への追加関税は125％にするという」と前置きした上で「世界がトランプによってかき回されている」と指摘。そして「脅しで迫る『ディール』手法は、ヤクザも顔負けだ。経済的合理性も知性も無い。民主主義がこのような指導者を生んだことに愕然とする。民主主義の墓掘り人である」とつづった。
舛添氏の投稿に対し「民主主義の墓堀人。とは、まさに。トランプは政治家ではなく安いものを高く売る不動産屋」「ずいぶん言うね。政治家と名乗るなら、一度トランプさんと話してみたらいかがでしょう？」などと書き込まれていた。
トランプ米大統領が9日、「相互関税」として発動した措置のうち、第2弾の上乗せ分を90日間停止すると発表した。交流サイト（SNS）に投稿した。5日に導入した10％の一律関税は継続する見通しで、日本への関税は自動車などを除いて10％となる。一方、相互関税への報復措置を10日発動する中国に対する追加関税は上乗せし「関税を125％に引き上げ、即時に発動する」と明らかにした。報復の連鎖に歯止めがかからない懸念が高まっている。
トランプ氏は「メチャクチャびびってる」 峯村健司氏「トランプ関税」急きょ停止の裏側解説
日刊スポーツ新聞社 によるストーリー • 3 時間
キヤノングローバル戦略研究所の主任研究員、峯村健司氏（50）が10日、フジテレビ系「サン!シャイン」（月～金曜午前8時14分）に出演。強気に「相互関税」を推し進めてきた米国のトランプ大統領が一転、「相互関税」第2弾を90日間停止すると発表したことについて「内心、メチャクチャびびってる」と指摘した。
トランプ氏は9日、「相互関税」第2弾の上乗せ分について、90日間停止すると発表した。一方で中国には125％を即時発動するとした。
峯村氏は「トランプさん、強気に『俺のディールだ』と言っているのは多分強がりで、内心、メチャクチャびびってると思いますね」とした。その背景の1つとして、「相互関税」を受けて引き起こされた「トランプショック」に代表される株価への影響などをあげた。「株式市場、世界で数百兆円の富がなくなった。『まずい』（というのが）1つ。もう1つは国債ですね。アメリカの国債がバカバカ売られてしまって、かなり債券市場があわてた。トランプさんも『債券市場まずいな』と漏らしている。3つ目はビジネスサイド、アメリカの企業から『いいかげんにしてくれ』ときている。その3つの理由だと思いますね」と解説した。
ニュースへのコメントです。
大本営と言える大手マスコミのニュースの大半は、トランプ氏が追い込まれて相互関税を取りやめたとしているのですが、トランプ氏はこれで予定通りであり、始めから様子見で、交渉を求められるのを待っていたでしょう。このタイミングで予定通りなのは、市場に向けて買い時だというメッセージまで出せている部分でしょう。
今後まだ紆余曲折あるでしょうが、ファティマの第三の預言がジェド柱霊界ラジオから再現されると、軍産議会複合体に隠されてきたウソがどんどんバレて行く流れになるので、世界は様変わりとなり、トランプ氏もその対処に変わって行くでしょう。
大手マスコミは大本営なので、日本のメディアもこれに倣うのですが、評論家も同様なのでした。安心してトランプ氏を叩くのですが、その発言には中身がないでしょう。ゴールドマンが景気後退のリスクが低下したと流しているのには本当に驚かされたのですが、これで金融界の見方である部分など、日本のニュースと評論家には全く理解出来ないのでしょう。ウソで出来ていて中身がない大本営らしい働きなのでした。俺様のウソも含めて経済の中身は理解出来ないだろうと、視聴者を馬鹿にしている態度でもあるのでした。
舛添氏に到っては、ここに書いた数々の経済犯罪を重ねて、米国の民主主義を破壊してきたのは軍産議会複合体と、その一員である国際金融資本なのに、ここに民主主義の正義を求めるトランプ氏が彼には民主主義の墓掘り人なのです。誰が悪魔としての軍産議会複合体を助けてきたのか、多くの人に訴える物があるでしょう。軍産の大本営でしかない大手メディアの報道は、これから大きく変わるでしょう。
国民を騙すために大本営化しているメディアの経営責任への対応と免責条項
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=2833
書き忘れた部分をここに追加です。ガセネタへのコメントです。
経済学者のローレンス・サマーズ氏はXで、「トランプ政権が関税のデータを使わずに相互関税を計算していたことは明白だ。これは経済学にとって、生物学に対する創造論、天文学に対する占星術、ワクチン科学に対するRFK思想に相当する」と批判。
サマーズ氏に言いたいことはありません。グローバリズムの悪事を世界に広めた方であり、ウソを広めるやり口も熟知しているのでしょう。彼は「トランプ政権が関税のデータを使わずに相互関税を計算していたことは明白だ。」と決めつけるだけであって、批判に中身は伴っていないのでした。生物学を医学に読み替えると、元々出鱈目づくしの医学と天文学とワクチン科学です。３つともノーベル賞まで取ったウソ丸出しの科学です。彼にはウソで出来た科学こそ科学と呼ぶに相応しいのであり、彼の経済学もまたウソで出来ているのでしょう。
経済学者、ポール・クルーグマン氏も「問題がありすぎて、どこから始めれば良いか分からない」とした上で、計算式に関するUSTRの説明については、「課題図書を読んでない学生が試験を乗り切ろうとして書いた、たわごとのようだ」と表現しています。
ポール・クルーグマン氏には以下の記事でお世話になっている状況です。一部を抜粋します。
ＡＩバブルの崩壊の姿を教えるニュースと続きの時の封印が解けて未来を教える
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=2804
ノーベル賞経済学者、AIブームは「救済」によって終わるかもしれないと予測
Theron Mohamed によるストーリー • 1 時間 • 読み終わるまで 1 分
・ポール・クルーグマンによると、AIブームはドットコム・バブルのようなものだが、大暴落で終わることはないという。
・ノーベル賞を受賞した経済学者のクルーグマンは、テック大手はすでに支配力を持ち、今や政治にも深く関わっていると述べた。
・この熱狂は「巨大テック企業救済策」で終わるかもしれないという。
抜粋ここまで
関税に関しては、彼としては単純な方程式では表現できないとでも言えば良いかも知れません。これは彼の立場でしょう。方程式の宗教は経済学にもあるでしょうから、ＵＳＴＲとは立場の違いもあるでしょう。ここは突っ込まない所です。
彼にはお願いなのでした。この記事に書いた通りに国際金融資本が倒れると、以下の記事に書いた世界です。
トランプ関税は米国の財政破綻後に地域通貨同盟を導く布石になる ２月３日
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=2791
鳥島近海の地震は金利の嘘で出来た国債から政府発行紙幣への転換を促す １月８日
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=2759
国債の金利とは、悪魔達が長い時間をかけて作り上げた幻想であり、国際金融機関が通貨の価値を保証するのではなくて、国家が政府を通してそのＧＤＰに見合う保証をするのでした。従い金利は不当な不労所得になるのでした。これで不当に儲けてきたのが国際金融資本です。その犯罪行為がバレると、今の姿はもう続かないのでした。
国債をなくすると、社債もなしでしょう。金利を保証するあり方を否定するからです。ケインズの経済学では金利の操作で経済の成長とインフレデフレを操作するのですが、これは国際金融資本に都合が良かっただけなのでした。なくなったらどうなるのか、安定した経済運営のために何をすれば良いのか、経済学者としてそのあり方をお手柔らかに基本から説いて頂ければありがたいです。多くの経済学者さん達も語るでしょうが、現実の変化を見ながら語れる方がどれほど少ないか、経済学もウソまみれでしたので懸念はあるのでした。
難しい方程式ではなくて、簡単なところからになるでしょう。中世のイスラム世界では金利がなくても経済を発展させられていたのですが、あまり資料が残っていなかったという記憶です。過去も見ながら未来についても、あるべき姿を考えて情報発信をして頂ければ非常にありがたいです。よろしくお願い致します。
稲生雅之
イオン・アルゲイン