台風２６号の貿易赤字と大資本の嘘と横暴への警告記事 １２月２７日
本日は予定通りなら質量制御の組み立て作業でしたが、霊障と言える腹痛を起こされたので対処に苦慮しました。記事としてこれまでに書けていない物を見ると、近未来の貿易赤字対策があります。前記事でロシアとの貿易で長期に渡る貿易赤字は垂れ流させないと書いているのですが、この変化についての記事が書けていないのでした。よくここまで突っ込めると思うのですが、後でニュースを載せる日産とホンダの合併の話を読むと、これから起きてくる変化への備えなど微塵もないと言うよりも、青天の霹靂なのでしょう。
第二次世界大戦後に米国が経済を主導してきたのですが、国際通貨決済、基軸通貨としてのドルが崩壊する姿は、普通には描けないでしょう。これはよく分かる気もするので、今予想しているような変化では日産もホンダも、もちろんトヨタもですが、大混乱でしょう。米国市場を基本的に失うレベルがしばらく続くからなのでした。
今の姿と未来の姿を簡単に分かる範囲ですが、ここで触れておきたいと思います。この記事は船橋への確認として以下でした。大資本として嘘で問題を起こすのはＪＲリニアであり、携帯各社であり、コンビニ各社も含めて、マスコミもですが、嘘体質を見直すときになるのでした。
台風２６号から
船橋事務所
１２２７５２１９ １２月２７日腹痛 １２３９８１９、１２４、ロス、失う、ｘ１００－２、－２だけれども一応五桁の強調
４２７５２１９ Ｄ２７日腹痛 ９６６５００１９、９６６５、スピン、早い、ｘ１０００＋１、一応七桁の強調
４２７５２１９ Ｄ２７日腹痛 ３５５９８２９、３５６、彼らへ、彼らに、ｘ１００－２、－２だけれども一応五桁の強調
１２２７１１９１９ １２月２７日記事トヨタ ３１５０１７、３１５、疲れた、だるい、どこ？、どこへ、ｘ１００＋１、一応五桁の強調
１２２７１１９１９ １２月２７日記事トヨタ １２４０２２５、１２４、ロス、失う、ｘ１００＋２、＋２だけれども一応五桁の強調
１２２７６６６６５５０ １２月２７日嘘資本 １７００２、１７、ｔｈｅｎ ｓｏ、ｘ１０００＋２、＋２だけれども一応五桁の強調
１２２７０６６６５５０ １２月２７日嘘資本 １２４０２７９、１２４、ロス、失う、ｘ１００＋２、＋２だけれども一応五桁の強調
１２２７１１０１２０１１０ １２月２７日警告記事 ３１５０２、３１５、疲れた、だるい、どこ？、どこへ、ｘ１００＋２、＋２だけれども一応五桁の強調
１２２７１１０１２０１１０ １２月２７日警告記事 １２４０２４、１２４、ロス、失う、ｘ１００＋２、＋２だけれども一応五桁の強調
２７１１０１２０１１０ ２７日警告記事 ８８６０１６、８８、軍司令官、６０、悪魔、ｘ１０＋１、一応五桁の強調
１２２７２６１１２０１０ １２月２７日貿易記事 ３１４９８１、３１５、疲れた、だるい、どこ？、どこへ、ｘ１００－２、－２だけれども一応五桁の強調
１２２７２６１１２０１０ １２月２７日貿易記事 １２４００８、１２４、ロス、失う、ｘ１００、五桁の強調
１２２７２０１１２０１０ １２月２７日貿易記事 ３１４９９６、３１４、腱、筋力、体力、精力、製図家の道具箱、誕生、９９、現れる、五桁の強調、３１５、疲れた、だるい、どこ？、どこへ、ｘ１００－１、一応五桁の強調
１２２７２０１１２０１０ １２月２７日貿易記事 １２４０１４、１２４、ロス、失う、ｘ１００＋１、一応五桁の強調
まずは自動車産業の話です。ニュースを二つほど続けます。
日産・ゴーン元会長の「切り取り会見報道」に感じた違和感！ 日本愛は健在？ 「お勧めは日産パトロール」とも 注目発言5選とともに考える
成家千春（自動車経済ライター） によるストーリー • 1 時間 • 読み終わるまで 5 分
ゴーン氏が語る自動車業界の未来
かつて日産の再建を成功に導いたカルロス・ゴーン氏は、2024年12月23日に日本外国特派員協会（FCCJ）主催のオンライン会見をレバノンからリモートで行った。同日、ホンダ、日産、三菱自動車による共同会見も開かれ、自動車業界に大きな議論を巻き起こしている。
長年にわたり日本の自動車業界を内外から見てきたゴーン氏の視点は、業界の未来を考える上で非常に重要であり、その発言は無視できない。果たして、彼の発言に込められた真意は何なのだろうか。会見での様々な発言から、その真意に迫っていく。
注目すべき五つの発言
ホンダ、日産、三菱自動車による共同会見の約2時間前、カルロス・ゴーン氏はレバノンから1時間ほどの会見を行った。この会見の前、ゴーン氏はホンダと日産の経営統合について
「日産はパニック状態にある」
と語り、彼が会見でどんな発言をするのか、注目を集めていた。会見は、記者やジャーナリストの質問に答える形で進行した。ゴーン氏はさまざまな意見を述べ、そのなかで特に注目すべき五つの発言があった。
●発言1「両社の経営統合は相互補完性がなく、統合が成功するとは思えない」
多くのメディアがこの発言を取り上げている。ゴーン氏はその根拠を明確に示さなかったが、両社が強みを持つ市場が中国と北米に集中している点が理由のひとつとして挙げられる。
これらの地域では販売比率がそれぞれ6割から7割程度で、ホンダが苦手とする欧州を除けば、日本を含む他の地域では両社の市場状況が似ており、各地域での強みと弱みが重複している。ゴーン氏はこのような状況から、両社の統合が新たな価値を生む可能性は低く、スケールメリットが実現しにくいことを指摘した。
●発言2「北米日産役員の退任が、日産が北米で苦戦する一因」
北米日産のチーフ・パフォーマンス・オフィサー（CPO）だったホセ・ムニョス氏は、2019年1月にゴーン氏がルノー会長職を辞職した直後に北米日産を退任し、北米現代に入社した。その後の5年間で、現代グループは北米での販売を急速に拡大し、市場シェアは10%以上に成長した。一方、日産は競争力を大きく失い、シェアは約5%まで低下し、現代とは対照的に市場での地位を失っていった。ムニョス氏は、2025年1月1日付で現代自動車グループの最高経営責任者（CEO）に就任予定だが、彼の強いリーダーシップがあれば、日産が北米でここまで厳しい状況に陥ることはなかったかもしれない。
しかし一方で、日産が北米で競争力を失ったのは、ゴーン氏の“負の遺産”が大きいという見方もある。ゴーン氏は、北米で需要が見込まれるハイブリッド車の開発よりも電気自動車の開発を優先し、インセンティブによる価格乱売でブランド力を低下させ、結果的に日産が困難な状況に追い込まれたとされている。
経営統合に挑むホンダの試練
残る発言は三つだ。
●発言3「ホンダは他社と経営統合した経験がない」
ホンダはこれまで、他の自動車メーカーとの提携を避け、独自の道を歩んできた。そのため、統合はホンダにとって未経験の挑戦だとゴーン氏は述べていた。ルノーからコスト削減のために日産に乗り込んだ経験をもとに、経営統合の過程で数々の困難を乗り越えたゴーン氏ならではの発言で、現実味と説得力があった。また、この経験を根拠に統合はうまくいかないと断言する意見もあったが、ホンダ主導で進められる統合が円滑に進むかどうかは疑問が残る。
●発言4「両社が持つ技術力への誇りと調整の困難さ」
両社はともに技術力に誇りを持っており、お互いのプライドが経営統合後の調整を難しくする可能性があると指摘された。技術力への誇りや企業文化の違いは、単なる経営統合の課題にとどまらず、グローバル企業としてのあり方そのものに関わる問題だともいえる。確かに、
・技術の日産
・挑戦のホンダ
がうまく融合するには、かなりの時間がかかるかもしれない。これまでにも、三菱自が得意とする四輪駆動やプラグインハイブリッド車などの技術を日産が積極的に活用しようとする動きは見られなかった。統合の過程では、意見の対立や技術的な優位性を巡る議論が絶えない事態が想定される。
●発言5「強いリーダーシップの必要性」
経営統合を成功させるためには、明確なビジョンと強力なリーダーシップが必要だとし、リーダーの選定が統合成功の鍵であることを強調した。この発言は、日本企業に対する期待や課題を再認識させるものだ。リーダーシップの重要性についての指摘は、日産の再建を指揮した自身の経験に基づいており、その言葉には説得力があった。
ホンダ、日産、三菱自による共同会見でも、各社の社長から強いリーダーシップは感じられず、会見は淡々と進んでいた印象を受けた。統合を成功に導くためには、強いリーダーシップを発揮し、統合を率先して指揮する経営者としてのカリスマ性が求められる。
業界変革の必須課題
ゴーン氏の発言は、日産やホンダが抱える個別の課題を超えて、
「日本の自動車業界全体に対する警鐘」
とも受け取れる。グローバル化が進むなかで、日本企業の経営手法や企業文化がどのように変わるべきかを問うものと感じられる。
会見でゴーン氏が繰り返し強調した「強いリーダーシップの必要性」は、自動車業界の競争激化にともなう喫緊の課題を示唆している。日産が抱える経営課題に対する指摘からは、自身が築いた基盤が失われた悔しさが感じられるとともに、長年の日産での経験に基づく警鐘が込められている。
ゴーン氏の発言を受けて、業界関係者や市場からはさまざまな反応が寄せられている。ホンダの立場では、他社との統合経験がないため統合プロセスに不安を抱く一方、
「技術力の相乗効果」
には期待を寄せる声もある。
日産の立場では、ゴーン氏の指摘に賛否が分かれるが、リーダーシップの欠如については現経営陣にとって厳しい批判となるだろう。市場からは、統合によるスケールメリットや技術開発の加速への期待がある一方、企業文化の違いや統合時の調整の難しさについて懸念する声も少なくない。
日本車愛を語るゴーン氏
今回の会見を通じて、ゴーン氏が
「日本への親しみや愛情」
を依然として抱いていることが伝わった。会見後半、司会を務めた日本外国特派員協会副社長アズハリ氏から「お勧めのクルマは何か」と尋ねられたゴーン氏は、
「四輪駆動車であれば、車両開発に携わり、現在も所有している日産パトロール。街乗りなら、実用的で安全性が高いのはトヨタ車」
と答えた。日本車を推奨するこの発言は、ゴーン氏が日本に対する愛情を今も持ち続けていることを示している。また、会見の最後には日本にいる友人へのメッセージもあり、親しみが感じられた。
ゴーン氏は、ホンダと日産の経営統合に関する可能性と課題にも言及した。もし統合が成功すれば、日本の自動車産業が世界市場で新たな地位を築く大きな転機となるだろう。しかし、その実現には強力なリーダーシップと柔軟な企業文化の調整が不可欠であり、難しい舵取りが求められると警告している。
筆者（成家千春、自動車経済ライター）は会見をYouTubeでフル動画を視聴したが、ネットニュースでは「両社に補完性なし」など、切り取り報道が目立ち、違和感を覚えた。実際にはゴーン氏は多くのテーマに触れており、会見中に日本の司法制度に対する不満や批判も多く語られたが、そのなかでも日本への親しみを抱き続けていることが感じられた。
読者の皆さんは、ゴーン氏の発言をどのように受け止めているだろうか。ホンダと日産による経営統合がもたらす可能性や課題について、ゴーン氏の視点を踏まえた意見を聞かせてもらいたい。
「HV重視のトヨタは正しかった」は誤解？EVシフト否定は単なる自己都合
文＝Business Journal編集部、協力＝桜井遼／ジャーナリスト
世界的に電気自動車（EV）販売が失速するなか、ハイブリッド車（HV）販売が急速に伸びている。2023年の北米市場の販売台数では、EVが107万台（対前年比51％増）だったのに対し、HVは124万台（対前年比65％増）と上回った。EV先進国であるEU（欧州連合）でも24年1～9月のEVの販売台数が143万台（前年同期比2.6％減）だったのに対し、HVは301万台（同19.2％増）。日本市場にいたっては23年度の乗用車販売台数としてはHVが192万台で全体の50％を占めるのに対し、EVは8万台で全体のわずか2.1％にすぎない。こうした市場の変調を受け、EV開発に注力したことで北米市場にHVを投入できず大幅な減益に陥っている日産自動車と対照的に、EVよりHVの開発を優先させ好業績が続くトヨタ自動車をめぐり「なぜ判断を誤らなかったのか？」という点が一部で話題を呼んでいる。そこで、その背景について専門家の見解を交えて追ってみたい。
24年3月期決算で過去最高益を達成するなど好調が続くトヨタ自動車。その大きな要因の一つが世界的なHV販売の好調だ。トヨタの今年1～6月の米国におけるHV販売台数は前年同期比66％増の41万台となっており、トヨタの北米販売に占めるHV比率は3割に上昇。北米HV市場でのトヨタの販売シェア（レクサス含む）は実に6割近い。
対照的なのが日産だ。北米市場におけるEV販売の失速とHV人気の盛り上がりを受け、北米でHVを販売していない日産の売上が低迷。販売台数を維持するための販売奨励金への依存が高まり、これが収益悪化要因となり4～9月期の北米事業の営業損益は赤字に転落。4～9月期の純利益が前年同期比94％減の192億円となり、グローバルで生産能力の20％削減と従業員9000人の削減を行うまでに追い込まれた。
中略
トヨタはマルチパスウェイを掲げて全方位戦略をとっていますが、それは資金力のあるトヨタだからこそできることであり、他社はEVやエンジン車など一部のエネルギー車に注力せざるを得ません。特に日産の場合はカルロス・ゴーンの時代から研究開発費を絞っており、加えてHV開発には大きく出遅れていたことから、EVに集中せざるを得なかったという事情があります。
現在は一時的にHVが復調傾向でEVが失速していることで、トヨタに追い風が吹いているものの、世界全体の自動車市場をみるとHVが突出して比率が高いというわけではなく、今後世界のメーカー各社がEVを投入してラインナップが揃ってくれば、徐々にEVのシェアは伸びてくるでしょうから、状況が大きく変わる可能性はあるでしょう」
EVの環境負荷が低いという前提に疑問も
マークラインズの調査・発表によれば、7～9月のEVの世界販売台数ランキングでは1位が米テスラ（43.2万台）、2位が中国BYD（42.4万台）。EVの環境負荷が低いという前提を疑問視する見解が多いことも、EV普及を妨げる要因となりつつある。
「EVの走行時のCO2排出量はゼロですが、発電時に排出されるCO2やレアメタルなど原材料の採掘や廃棄までライフサイクル全体で考えると、EVの環境負荷はエンジン車と比べてドラスティックに減るとはいえないでしょう。重量が増すとブレーキやタイヤなど制御面の負荷が増し、エネルギー効率が低下するため、モビリティにおいては軽いということが非常に重要です。現状、EVのモーターやインバータの変換効率は通常90％以上であり、これ以上向上する余地は小さいので、航続距離を延ばすためには、より多くのバッテリを積む必要があります。理論的にはバッテリを積めば積むほど航続距離は長くなりますが、その分、車体の重量は重くなるのでエネルギー効率が悪くなります。搭載するバッテリの数量が増えれば、製造に伴う排ガスなどの環境負荷も増えることになります。結果的に、欧州のEVシフトの本来の目的であるCO2排出量の削減、環境負荷削減と結びつかなくなってしまいます。欧州が掲げるEVシフトには、EVを増やすほど不合理な点が顕在化する事項が多く含まれるため、どこかの局面で見直しを迫られる可能性もあります」（日本大学理工学部教授の飯島晃良氏／6月7日付当サイト記事より）
（文＝Business Journal編集部、協力＝桜井遼／ジャーナリスト）
これから起きてくることですが、信じにくいでしょうが、米国の財政破綻でありドルの価値の喪失です。財政破綻している物を隠して、大金を使って軍事力を維持して、軍産議会複合体としての隠然たる暴力の政治を維持してきた物が崩れるしかないのでした。
米国は貿易赤字を垂れ流す国なのですが、これに限界が来るくらいは普通に分かるでしょう。ここ何年も政府の債務上限を上げ続ける国であり、野放図にドルを印刷出来るという最後の覚悟に裏打ちされているのでした。
「ペンタゴンコマ抜きウソバレ」が起きると、米国の財政破綻が明らかになります。大混乱だと言うくらいはすぐに分かるでしょう。
１）日本政府や中国政府など、米国債を大量に持つ国は、その価値がなくなることで大損する。米国は紙くずを印刷して送り出せば債務を解消出来る。海外では新ドルとは交換されないはず。これで合法でしょう。貿易赤字のリスクの本質が現れるのでした。元々軍産はこれで世界戦争でも起こせると考えていたはずなのでした。
２）ドルの貿易システムが崩壊する。米国との貿易が特に停滞するが、米国が財政破綻状況を明確に公表して、新しいドルに政府発行紙幣で移行するまでは、貿易がほとんど動けなくなるかも知れない。
３）バブルになっている物ははじけるしかない。ＡＩだけではなくて、不動産バブルも同様であり、同時に医療のバブルもはじけると思われる。ＷＨＯの脱退の正しさも明確になるが、市場が急速にしぼむ部分は悪魔達のバブルの崩壊でもある。
４）米軍は世界で維持不能になるので、本国に戻ることになるし、軍事費は他国の何十倍も浪費して来た姿は消滅する。ここからも軍事バブルが崩壊する。
どう考えても経済は縮小して停滞するしかないでしょう。財政赤字を隠してきた部分が明るみに出ると、今までのような悪魔達が嘘で固める虚飾の経済は成り立たないのでした。政府発行紙幣で立て直すでしょうが、これで国際金融資本へのとどめになれば良いのでした。悪事で財政にたかる部分をなくせるでしょう。これで普通の国になれるのでした。
日産とホンダとトヨタの話に戻ると、米国の市場は一時的に消滅でしょう。新ドルが出来るまでにどれくらいかかるか分かりませんが、米国財政の実際の中身を公表出来ない限りは、新ドルが海外から信頼されないのでした。そしてこれまでのような野放図なＵＳＴＢ、米国財務省債券の発行は不可能になるのでした。ＧＤＰレベルこそその国の経済力であり通貨発行量の裏打ちですので、始めからこれを馬鹿げて、以前の赤字のように超えるなどはあり得ないでしょう。
世界経済は、米国がドルを世界にばらまいてなり立ってきた部分が大きくあるのですが、ここに内在した粉飾経済の問題が表面化することになるので、元の姿には間違っても戻らないのでした。米国財務省債券の価値が、ＡＡＡクラスで安全なはずなのに、本当の姿の紙くずに、ほぼ瞬時に化けるのでした。
悪魔達が作り上げた支配のシステムの崩壊ですので、その返り血を浴びるのは他国も避けられないのでした。
自動車の話に戻ります。こちらの立ち上がりは質量制御の技術と常温核融合の技術の促進です。質量制御の技術はデモしてみせる予定なので、普通に信じられるでしょう。常温核融合は個人では重水素とウランを扱えないので世界の誰かの追試待ちです。１～２ヶ月で結果が出て来るはずだと考えています。
ここまで進むと自動車業界には大きな変化を産み出すことになるでしょう。現在のＥＶは主に蓄電池の技術で出来ているのですが、これをアルコール式の燃料電池に替えて行くことになるのでした。
中国は戦略的に準備をしてＥＶ市場を大きな物に育てています。自国のバス市場をＥＶ化して市場競争力を作り上げて、その後に小型車でも成功を収めているのでした。同時にですが、トリチウムを垂れ流す原発をたくさん作り上げて、ＣＯ２は出さないと言う答えだったのでしょう。
これからここが大きく変わるのでした。日本でも原発問題は同様であり、健康リスクの固まりであり、日本では３１１地震で漏れたトリチウムは、国民全体のがんの発生率を上昇させたほどです。中国の原発は残念な事に、２つある中で低い方式の１０倍のトリチウムを産み出すのでした。これを押し通せるのは政治の暴力だけでしょう。
常温核融合の未来は書いてきている通りです。ウラン電極型の発電装置で立ち上がり、豊富な電力を使って大気中のＣＯ２からメタンール燃料と、化学プラントの材料になるエチレンを産み出すのでした。これで石油への依存をなくせるのでした。
メタノール燃料の価格は、この回収コストを含んで販売するのでした。これは電気代が安ければ可能であり、ここまで進む必要があるのでした。５年後にはウラン電極型の発電装置を量産出来るでしょうから、この前までに化学プラントを作り上げてコストを下げる必要があるのでした。政府と民間企業の協力を元にここまで進む事になるのでした。
メタノールの燃料電池は２００９年とかに、ヤマハがバイクの試作をしています。効率は悪いでしょうが簡単に作れるという意味です。ＥＶは高くて重たい蓄電池が問題ですが、ここではアルコールを燃料タンクに入れるだけなのでした。水素ガスボンベは高額で価格競争力なしであり、水素ステーションも同様であり、現状でほとんど普及していません。これと比較すると簡単に広められる技術に育つのでした。
普通に考えるとＥＶの未来は中国には良かったのですが、欧州でも米国でも、ＥＶを売りまくるほどの市場には育てられなかったのでした。これは蓄電池への投資の差だと思います。中国は有利な位置を占められていたのでした。
ここも変わることになり、誰でもアルコール式の燃料電池を作れるでしょう。ウラン電極型の発電装置は難しいでしょうが、これはどれくらいどの様に拡散するのかは難しい所です。こちら的には基本特許になる基礎技術を解放したので広まって欲しいのですが、効率を向上する部分でらせんの力の原子核実験が必要になるので、放射光の研究施設が必要になるのでした。これが中国にもあれば良いのですが、なければ作るしかないでしょう。しばらく時間がかかると思います。
中国も日本と同じく、誰にでも基本特許を使用料で公表出来るなら、ウラン電極型の発電装置を輸出出来るでしょう。問題はこの動きで貿易赤字がどちらかに溜まると、経済が上手く回らないのでした。バーター貿易レベルまで通貨の偏りが起きない様にしないと、中国が日本円を抱えてその価値の時間的喪失に苦労したり、日本で元の価値がどんどん減っても困るのでした。ロシアからプロペラを買えるとして、見合った物を貿易しないと長続きしないという事になるのでした。
基軸通貨のドルは、ここを見事に粉飾経済でしのぎ、現在に到るのでした。これで問題が起きるのを止められる訳がないのであり、私達は貿易を長続きさせる工夫に頭を悩ませるのでした。
ついでに書くことですが、ウラン電極の代わりに他の電極を使ってレアメタル産業も推進する予定です。金と銀は原子転換で生み出せるならこれも量産するでしょう。費用が低ければ可能ですし、１０年後の高効率の発電機も視野に入れての産業新興です。物に頼る経済のあり方にも見直しを迫れるでしょう。
トヨタは今ハイブリッドが上手く売れているので我が世の春でしょうが、ＨＶは繰り返し書くように二重投資であり、地球環境に優しくないメーカーの金儲けを助けるシステムです。これに負ける理由はないのでメタノールの燃料電池車でＣＯ２を垂れ流すガソリンエンジン車を歴史の彼方に追放できるでしょう。その後にトヨタの生まれ変わりが必要になるのでした。
ハイブリットが上手く出来たのは、ここまでの流れでしかないでしょう。中国にＥＶが上手く出来たように、トヨタにはＨＶが上手く出来たのでした。双方長期投資が上手く出来た良い例でしょう。
しかしながら市場環境が激変するので、双方共に変化に対応するしかないのでした。ここを日産とホンダは協業で頑張るでしょう。
トヨタは大資本として、広告宣伝費と賄賂で市場をねじ曲げてきた責任を取るときです。プリウスの事故もレクサスの事故も、最高裁まで買収出来るので、車の誤動作を隠せるだけなのでした。ここはジェド柱霊界ラジオの出番でもあり、嘘つきの最高裁判事と、警察検察の関係者に、懺悔を強いることになりそうです。
プリウスとレクサスの信用は、トヨタの工作員が宣伝広告費で作り上げているのであり、これに司法制度が賄賂を受けて協力しているのでした。この姿を変える必要があり、一通りの情報公開を経てトヨタの生まれ変わりでしょう。ここではくどくど書くように、紹介したゴーン氏の出番で良いと今でも考えています。とにかくどうしようもない嘘つきには更正が必要なのでした。
中国とトヨタの長期的投資の成功を褒めてあるのですが、同様に失敗も組み込まれており、勝者敗因を秘め、の状態なのでした。敗者である日産とホンダは勝因を蔵す、になれるかどうかです。普通に考えるとトヨタはメタノールでさえＨＶの呪縛にしがみつくでしょうが、日産とホンダはメタノールの燃料電池車へ舵を切り易いでしょう。
話は至極簡単であり、中国とトヨタは核融合発電が上手く行かない未来に、自分達の未来を「賭けて」いたのでした。これは全方位を見る経営ではなくて、現実的にも賭けだからこそ、思わぬ所で逆転されるのでした。ＩＴＥＲはどんどん先伸びする発電目標ですが、たくさんあるベンチャーも含めて、もしどこかの誰かが核融合発電でブレークスルーを達成すると電気代が大幅に下がるのであり、ここに書いている話と同じになるのでした。石油を手放して電気で何でも解決する未来でしょう。
これから立ち上がる常温核融合でなくても、核融合技術を利用出来るならば、メタノールの燃料電池車はそれなりの可能性を早い時期から秘めていたのでした。ＥＶとＨＶは核分裂式の原子力発電と、石油化学産業に都合の良い古いシステムだったのでした。こんな判断は普通の、見たい物しか見ない人間には出来ないからこそ、国家も企業も栄枯盛衰なのでしょう。
残念なトヨタはイエスマン経営になりきっているので、これは仕方がないのでした。これくらい厳しく書くと立ち直りも早いでしょう。社会の未来のために、残される者達が頑張りましょう。ゴーン氏を通して応援出来れば幸いです。
この記事が長くなってしまったので、残りの資本の問題は列挙して、リファレンスを添えておしまいにします。ひどいと感じる物から載せて起きます。
１）国際医療資本の医療の教科書に書く嘘とコンビニ業界の防腐剤で、人間の寿命と健康を非常に大きく奪っている。
２）５Ｇは自然に拒否を伝えられているほど危険なのに、携帯各社はこれを無視して自己の利益の為に利用者と電波塔周辺の住民の健康を奪っている。
３）ＪＲリニアはトンネルで停電すると冷却ガスが気化して乗員全員を窒息死させるほどに、安全性が無視されています。この傍若無人な態度はトンネル工事でも貫かれており、使えない物なのに工事他の準備が進むのでした。これは自公政権のトンネル利権とＪＲ側でもこれにたかる者達がいるのでしょう。刑事犯罪として裁くときです。
４）原発の嘘は聞きたくないでしょうが、３１１地震の被害の事故報告書の嘘を告発するので、東京電力は倒産が相当でしょう。ＪＲ各社と併せて国有化の流れだと感じています。
５）メディアは自公政権に都合の良い嘘しか流さないので、国民は本当の現実を知る事が出来ない。ｍＲＮＡワクチンのひどさは理解されないが、トランプ大統領がＷＨＯから脱退するほどである部分が明らかになり、メディアの嘘体質を明らかにする事になる。
まずはここまでを載せておきます。
資金繰りのご協力を頂きありがとうございました。岩手までもいけそうですが、ＨＰ維持費を支払うとまだマイナスであり、導きとしては苦痛を続ける姿勢を続けるままです。それでも前進出来てありがとうございました。
先に進めるように資金繰りへのご理解とご協力をお願い致します。
ゆうちょ銀行
記号10560 番号39920511 イノウ マサユキ
三井住友銀行
船橋支店 普通預金 7055954 イノウ マサユキ
稲生雅之
イオン・アルゲイン