ロシアと米国と世界の皆さん戦争を望む西側メディアの嘘を暴く時です２ ３月１日
このページはトランプ元大統領が、プーチン大統領と協力して、ペドファイル・リングの問題に取り組んだ部分を紹介する記事です。
この問題に深く関与していたと思われるイギリスのアンドリュー王子は、裁判になる前に和解が成立して１９億円くらい支払うそうです。問題を公表させないためにこれほどの金額を支払う必要があるのであり、犯罪を認めているに等しい態度でしょう。
和解の日時は２０２２年の２月１５日であり、西側が戦争を求めてロシアをワリエワ選手への冤罪攻撃で苦しめている最中です。和解がどの様に調整されたのかまでは分かりませんが、エプスタイン事件の共犯者はビルとヒラリー・クリントン元大統領夫妻、マイクロソフトの創設者のビル・ゲイツまでが可能性を持つのです。彼らの身辺にまで捜査が及ぶと軍産議会複合体には大きな打撃です。
このタイミングでのこの動きです。西側のメディアが必死に隠すペドファイル・リングの問題をここにも明確にしますし、彼らこそ戦争を求めざるを得ない所まで追い込まれている悪魔達であると知って欲しいと思います。
以下は引用記事からの重要部分の抜粋です。
ファティマの女神の怒りの炎とシナの地震で始まった宗教の転換１～８
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1556
DB_ID@=1556～1560、1562、1564、1565
大手マスコミの報道しない、トランプ元大統領のペドファイル・リングに関連する情報を以下に紹介します。機械翻訳なので読みにくい部分もあるでしょうが、続きの解説記事より現実を想像してみて下さい。英語圏の人々が特にこの記事を読んで欲しい方々なので、英文から始めます。
原文
FACT SHEETS
The Trump Administration Is Committed to Combating Human Trafficking and Protecting The Innocent
LAW & JUSTICE
Issued on: October 20, 2020
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ALL NEWS
QUOTE
We renew our resolve to redouble our efforts to deliver justice to all who contribute to the cruelty of human trafficking, and will tenaciously pursue the promise of freedom for all victims of this terrible crime.
President Donald J. Trump
COMBATING HUMAN TRAFFICKING: President Donald J. Trump has prioritized fighting for the voiceless and ending the scourge of human trafficking across the Nation.
In January 2020, President Trump recognized the 20th Anniversary of the Trafficking Victims Protection Act and signed an Executive Order on Combating Human Trafficking and Online Child Exploitation in the United States.
Through this order, President Trump created the first-ever White House position focused solely on combating human trafficking.
Since taking office, the President has signed nine pieces of bipartisan legislation to combat human trafficking, both domestically and internationally.
Today, President Trump released his National Action Plan to Combat Human Trafficking to direct the Federal Government’s efforts to end human trafficking within the United States.
LEVERAGING FEDERAL GOVERNMENT RESOURCES: The Administration is committed to eradicating human trafficking by leveraging every resource of the Federal Government.
The President approved the largest Department of Justice (DOJ) grant package in history to combat human trafficking, including the first-ever grants for safe housing for survivors.
President Trump doubled the amount of DOJ funding to combat human trafficking that existed during the previous administration and prioritized funds to enhance prosecutions and frontline efforts in the states.
In Fiscal Year 2019, Federal law enforcement agencies initiated more than 1,600 new investigations into human traffickers, and DOJ-funded human trafficking task forces at the State and local level reported opening more than 2,500 new cases.
The Trump Administration signed bilateral agreements with El Salvador, Honduras, and Guatemala to help curtail labor exploitation.
A COMPREHENSIVE PLAN OF ACTION: The Administration is focused on implementing a whole-of-government approach to fighting human trafficking.
The Department of Homeland Security (DHS) recently created the Center for Countering Human Trafficking (CCHT), establishing a centralized location for subject matter experts to coordinate and expand its efforts in the fight against human trafficking and forced labor.
Agencies are focused on preventing human trafficking through increased awareness and education, curtailing demand, and decreasing imports of products resulting from forced labor.
The Department of Health and Human Services, DHS, and DOJ have worked to train more than 95,000 professionals to enhance their capacity to respond appropriately to suspected instances of human trafficking.
These professionals include civil society, law enforcement, and government officials.
Through the President’s Task Force on Missing and Murdered American Indians and Alaska Natives, his Administration is working in coordination with tribal communities to better understand the impact of human trafficking in Indian Country.
トランプ政権は人身売買と戦い、無実を守ることにコミットしている
法と正義
発行日: 2020年10月20日
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私たちは、人身売買の残酷さに貢献するすべての人に正義を提供するための努力を倍増する決意を新たにし、この恐ろしい犯罪のすべての犠牲者のための自由の約束を粘り強く追求します。
ドナルド・J・トランプ大統領
人身売買との闘い:ドナルド・J・トランプ大統領は、無声のために戦い、全国の人身売買の惨劇を終わらせることを優先しました。
2020年1月、トランプ大統領は人身売買被害者保護法20周年を迎え、米国における人身売買とオンライン児童搾取との闘いに関する行政命令に署名した。
この命令を通じて、トランプ大統領は人身売買との闘いだけに焦点を当てた史上初のホワイトハウスの地位を作り出した。
大統領は就任以来、国内外で人身売買と闘うための超党派の9つの法律に署名している。
本日、トランプ大統領は、米国内の人身売買を終わらせるための連邦政府の取り組みを指揮するために、人身売買と闘うための国家行動計画を発表した。
連邦政府のリソースを活用する:政府は、連邦政府のすべてのリソースを活用して人身売買を根絶することにコミットしています。
大統領は、生存者のための安全な住宅のための史上初の助成金を含む人身売買と戦うために史上最大の司法省(DOJ)補助金パッケージを承認しました。
トランプ大統領は、前政権時代に存在していた人身売買に対抗するためのDOJ資金の額を2倍に増額し、州内の起訴と最前線の取り組みを強化するための資金を優先した。
2019年度、連邦法執行機関は人身売買に対して1,600件以上の新たな調査を開始し、DOJが出資する人身売買タスクフォースは州および地方レベルで2,500件以上の新たな事件を開始したと報告しました。
トランプ政権は、労働搾取を抑制するために、エルサルバドル、ホンジュラス、グアテマラと二国間協定に署名した。
包括的な行動計画:行政は、人身売買と戦うための政府全体のアプローチを実施することに焦点を当てています。
国土安全保障省(DHS)は最近、人身売買対策センター(CCHT)を設立し、人身売買や強制労働との闘いにおける取り組みを調整し、拡大するための中央集権的な場所を設立しました。
機関は、意識と教育の向上、需要の抑制、強制労働に起因する製品の輸入の減少を通じて人身売買を防止することに焦点を当てています。
保健福祉省、DHS、DOJは、人身売買の疑いのある事例に適切に対応する能力を高めるために、95,000人以上の専門家を訓練するために取り組んできました。
これらの専門家には、市民社会、法執行機関、政府関係者が含まれます。
アメリカインディアンとアラスカ先住民の行方不明と殺害に関する大統領タスクフォースを通じて、彼の政権はインドの国での人身売買の影響をよりよく理解するために部族コミュニティと協力しています。
メディアが報じないトランプの仕事 人身売買ネットワーク撲滅に尽力
2017.07.14
《本記事のポイント》
人身売買などの犯罪ネットワークを、トランプ大統領は撲滅しようとしている
アメリカの小児性愛者の犯罪ネットワークは権力者との癒着も指摘されている
トランプ大統領はアメリカの闇を暴き、正義を取り戻そうとしている
ドナルド・トランプ米大統領が、少年少女を守るため奮闘している。
日本ではあまりなじみがないが、「Pedophile Ring(ペドファイル・リング)」という問題が世界には存在する。ペドファイルとは、幼児・小児を対象とした特殊な性的嗜好を持つ人を指す。こうした人々の欲望を満たすべく、幼児誘拐や性的虐待を取りまとめる犯罪ネットワークを、ペドファイル・リングと呼ぶ。
トランプ氏の大統領就任から2カ月の時点で、ペドファイル・リングに関連して、すでに1500人ほどが逮捕されている。これは、オバマ政権下の2014年に逮捕された約400人の3倍以上の数だ。トランプ大統領就任後の1月末には、カリフォルニアで人身売買組織が摘発され、474人もの逮捕者が出た。児童28人と成人27人が救出されたという。
国際アナリストの藤井厳喜氏は本誌2017年8月号で、4月の時点で逮捕者は3000人を超えると語った(アメリカ以外も含む)。逮捕者の多さから、ネットワークの大きさがうかがえる。
「あまりに事件が多すぎる」
トランプ氏は、こうした組織的な犯罪を撲滅しようとしている。
2月、国境を越えた犯罪組織に関する連邦法の強化、および人身売買などの国際的な密売を防ぐ旨の大統領令に署名。同月、人身売買問題の専門家との会合を開き、司法省や国土安全保障省、連邦政府関係機関に人身売買の防止強化を指示すると述べた。
実は、大統領に就任する5年前、トランプ氏は行方不明事件について次のようにツイッターで述べている。
「性倒錯者に捕えられたこれらの行方不明の子供たちに対して何かしなければならない。あまりに事件が多すぎる。迅速な裁判、そして死刑が求められる」
ハリウッドや政治家の関与
ペドファイル・リングの問題は根深く、権力者との癒着も指摘されている。こうした説を陰謀論だとする声がある一方で、癒着を裏付けるような被害者の告白もある。
2014年、「An Open Secret(公然の秘密)」というドキュメンタリー映画が公開され、物議を醸した。これは、ハリウッド業界内で行われている少年への性的虐待の事実を明らかにしたものだ。
同作品では、プロデューサーや投資家から実際に性的虐待を受けていたという元子役の男性が、当時の様子を描写する。断れば仕事がなくなるという状況の中、少年たちは大人に相談することもできず、苦しみを隠した。10代前半の少年が60歳を超えた男性に性的虐待を受けるなど、信じがたい行為が当然のように行われていたという。
性的虐待の記憶からアルコールやドラッグに走り、普通の生活が送れなくなった元子役の姿が描かれた同作品は、「これは氷山の一角にすぎない」と視聴者に訴えかける。英ガーディアン紙や英テレグラフ紙でも取り上げられ、注目を浴びた。
ハリウッド以外にも、ペドファイル・リングには政治家の関与もささやかれている。トランプ氏は、こうしたアンタッチャブルな領域にもメスを入れるつもりなのだろう。
日米の大手メディアは、トランプ氏の失言や疑惑ばかりを取り上げ、揶揄する傾向がある。しかし、報道されない仕事にこそトランプ氏の真意が隠されている。国民は真実を見極める力が必要だ。
(片岡眞有子)
トランプ大統領は人身売買組織の撲滅に尽力
トランプ大統領が登場して力を発揮してるものには、メディアでほとんど伝えられないものがあります
その一つにペドファイル・リングの撲滅があります
いわゆる幼児等に対する誘拐、性的虐待などをまとめる犯罪ネットワークです
トランプ大統領はそうした組織を壊滅させるために、各省庁に指示を出し、防止強化に動いてきました
大統領は自身のツイッターで「性倒錯者に捕えられたこれらの行方不明の子供たちに対して何かしなければならない。あまりに事件が多すぎる。迅速な裁判、そして死刑が求められる」と述べています
アメリカでも年間に18歳未満の児童が行方不明になる件数は、昨年だけで４２万件以上といわれています
これはとんでもなく多い数字です
なかには事故などで行方不明なられたお子さんもおられたり、自ら家出する子供もいますが、その内には児童誘拐の犯罪ネットワークに捕まり、被害にあわれた方も多いでしょう
児童を誘拐し、性的虐待や、時に悪魔的な暴行を加える出来事が行われています
そうしたペドファイル・リングに属すると思われる大物の逮捕がありました
大富豪のジェフリー・エプスタイン被告です
彼はヴァージン諸島やカリブの島に自身の所有する島を持っており、そこに政財界の大物を招待し、未成年を交えた性的なおもてなしをしていたという情報があります
同氏は2019年に児童買春で逮捕されるのですが、拘置所内で首をつって自殺しています
彼についてはクリントン大統領とも親しく、その他の大物政治家とも繋がりがあったため、トランプ大統領でなければ逮捕はされなかった可能性があります
また、その自殺についても不審な点が多いのです
エプスタイン被告は自殺の可能性もあるため、本来であれば別の被告と2人部屋に収監し30分ごとの見回りもする予定だったはずなのに、何故か自殺した日には被告は1人で収監され、見回りも実施されていなかったと言われています
同氏の自殺は、買春をあっせんされた政財界の大物のスキャンダル隠蔽のために殺害されたのではないかとも言われています
エプスタインは前述の島に１０００人以上の子供を連れていって、児童買収斡旋をしていたと言われ、実はもっと恐ろしいことも行われていたのではないかとも言われています
英語で satanic ritual abuse と言いますけど、悪魔儀式虐待が行われていた可能性があります
いわゆる悪魔に対して生贄を備えるように、幼い人間を拷問や虐待し、死に至らしめることもあったのではないかと言われるのです
政財界の大物たちの中には、そうした行為に参加する者がおり、一度参加すればスキャンダルとなるため抜けだせる事なく、組織の結束は秘密を共有する者同士で強固となります
ペドファイル・リングの魔の手はハリウッドにも進出しています
ハリウッドでも、役者を目指す未成年者が、プロデューサーや投資家らに性的虐待を受けたとする告発も相次いでいます
そのようにアメリカの暗部で、そうした犯罪が横行しており、トランプ大統領はこのアンタッチャブルだった所にまでメスを入れていっています
それはトランプ大統領が、今まで政治家ではなく、実業家から一気に大統領になったことだから出来たことでしょう
もうひとつあげるとすると、最近、元大統領補佐官だったマイケル・T・フリン氏が不起訴となった出来事があります
かつてロシア疑惑の中心人物と騒がれ、有罪だとされていた方が、一転して不起訴になったのです
フリン氏が政権発足前にロシア大使と対談し、制裁解除を話し合ったことが、政府関係者以外が他国と交渉することは違法とされた事件です
つまりトランプ大統領の誕生の背後には、ロシアがかかわっていたのではないかとする疑惑がかけられたのです
ですがフリン氏に対して、偽証を持ちかけるようなＦＢＩ捜査官の内部メモが見つかり、捜査の違法性が取り沙汰されるようになりました
また実際には、会談が行われた時には、すでに次期政権の補佐官に任命されていたため、実は合法的な会談だったとされています
同氏に対してはあらぬ罪を被せさせ、潰そうとした力が働いていたのではないかと思われます
ではどうしてフリン氏が狙われたのでしょうか
マイケル・フリン氏は、逮捕される前に息子と共にペドファイル・リングを調べていたと言われています
そしてフリン氏は、ヒラリー・クリントンと選挙責任者のジョン・ポデスタが悪魔崇拝的な儀式で人の血液と体液を飲んでいたと述べたと言われています
その後に同氏がロシア疑惑をかけられて、政権から離れたことは、はたして偶然の出来事であったのかどうかはわかりません
フリン氏について、トランプ大統領は、疑惑が晴れたのでまた政権に復帰させる意向があるようです
もしもフリン氏が政権に戻ったなら、ペドファイル・リングの真相がさらに進んで行くことを望みます
ペドファイル・リングの問題はこちらが考える以上に非常に大きく、最近ニュースになったビル・ゲイツ氏の離婚理由もエプスタイン氏に連絡を取ろうとした部分にあると流されています。資本家達を裏でつなぐ物こそこの問題への関わりかも知れません。
この問題に触れるとすぐに、オカルトにされるやり方でしょう。目先はそれで自分たちの問題を隠すと言える状況なのです。
このページに載せているイラストに、マイクロソフトが、トランプ大統領の選挙のＨＰへのアクセスを不当に制限している状況を載せています。ツイッター社もフェイスブック社も、民主主義など無視してトランプ氏の政治的な発言を制限するのでした。これで民主主義と言えるのでしょうか。
ペドファイル・リングの問題が明るみに出ると、米国の社会の闇の部分に光が当たらざるを得ないのです。お金があってそれが不正に利用される時には、他者の生きる権利までも奪われるのであり、これを支える物が軍産議会複合体の米国支配、特に議会の支配にある部分が明確になるでしょう。これだからこそ、米国政府の自作自演の９１１同時多発テロが、彼らの育てたアルカイダのせいにされるのでした。
この先のファティマの聖母の促す未来への変化の中で、米国の社会も大きく変わるでしょう。まずはこれまであからさまに隠されてきた情報の公開こそ重要でしょう。今回は不正選挙でフェイク大統領まで産み出しています。この原因を明確にする事も必要ですし、関係する悪魔達の罪の告白こそ、米国社会を善の側の望む正しい方向へと変える出来事になるでしょう。
ペドファイル・リングと幼児生け贄の問題の根深さを明確にする必要があって、続きの記事となりました。ここまでの記事でこの問題の始まりが悪魔の宗教にある部分を、明確に出来ていなかったので修正です。
昨年の末にペドファイル・リングの問題を書く為にまとめてあったファイルがあり、ここからトランプ元大統領の記事も書いています。ここにプーチン大統領の記事も追加すべきと思えたので、再度全体を見直してこの記事を追加することにしました。
まずは、プーチン大統領の記事です。
プーチンが小児性愛者の討伐を開始！ 米の“一流ペドフィリア・グループ”がロシアの子どもを虐待中でブチ切れ
TOCANA2017年4月19日 13:00 3
ロシアのプーチン大統領が、アメリカにはびこる小児性愛者（ペドフィリア）からロシアの子どもを守るため、ロシアとアメリカ間の養子縁組を禁止する法案にサインした――。
■米ロ間の養子縁組禁止法案が採決
今回の米ロ間における養子縁組を禁止するための法案は、ロシアの議会で可決されたものだ。その投票結果は反対4名、棄権2名で賛成400名と圧倒的多数での可決だった。アメリカは海外の子どもとの養子縁組がもっとも盛んな国で、これまでロシアの子どもにとってもアメリカが最多の養子縁組先である。1999年以降、実に4万5000人以上ものロシア人の子どもがアメリカ人の養子になっている。
【その他の画像はコチラ→http://tocana.jp/2017/04/post_12938.html】
ドゥーマ（ロシア連邦議会）の上下両院で強行採決されたこの法律は、驚きをもって迎えられた。プーチン大統領はロシアと各国のジャーナリストが集まった会場で、この法案について説明と質疑応答を行った。
プーチンによると、アメリカには小児性愛が蔓延しており「アメリカ政府は、ロシアの子どもたちが（アメリカの）小児性愛者によって虐待されていることに何ら責任を負っていない」ときっぱりと述べた。そして、「トランプ大統領が性的人身売買に断固たる対策を取って、ワシントンD.C.の『エリート小児性愛者グループ』の泥沼を干からびさせるまでこの措置は続く」と言い放った。
ジャーナリストとの質疑応答は4時間にもわたり、「なぜあなた（プーチン大統領）は最貧困で無力な子どもたちを政権闘争の道具にするのか？」という意見も出た。やり取りはロシアのテレビで中継されていたが、プーチンは断固として法案の正当性を主張した。彼は、「アメリカのエリートたちがロシアの子どもたちを虐待している。それが普通だとあなたは思うのですか」と激しく反論した。
■ワシントンD.C.に性的人身売買目的で養子縁組を行なう組織がある
プーチン大統領が小児性愛者に関して西側諸国を批判するのは、これが初めてではない。
昨年、プーチンはクリスマスの定例記者会見で、「西側のリベラル・エリートたちは、国を偉大にした伝統的な価値観を捨てた」と語り、堅実なキリスト教の価値観を基盤にした未来を作る代わりに、過度に誇張された“ポリティカリー・コレクト文化”を作ったと西側諸国批判を繰り広げた。そしてこの傾向は、いずれ西洋文明の崩壊につながるとも警告したのだ。
またプーチン大統領は、「西側諸国では“通常の家族”と“ホモセクシュアルの家族”を法的に同等に扱っており、それらの行き過ぎたポリティカリー・コレクトの風潮が、いわば小児性愛者の合法化に道を拓くことにもつながってしまうのだ」と訴えた。
しかし、実際にプーチン大統領が指摘するように、米国の首都ワシントンD.C.には「エリート小児性愛者グループ」があるらしいと囁かれている。そしてワシントンD.C.の子どもは、アメリカ国内でもっとも危険にさらされているというデータもあるのだ。
米国保健福祉局のデータによれば、ワシントンD.C.では1,000人あたり23.5人の子どもが性的虐待を受け、同じく小児性愛者のハブ（基地的存在）となっているニューヨークでは、1000人中17.4人が性的虐待を受けている。
もちろん、ロシアから養子を貰うアメリカ人の親の大多数は、恵まれない子どもを家族の一員に迎え入れたいという尊敬すべき親心を持っている。しかし一方で、アメリカにはびこる「エリート小児性愛者グループ」は、性的人身売買を目的にロシア人の子どもと養子縁組をしているともいわれている。ロシアからやって来た子どもたちが虐待に耐えかねて失踪しているケースも指摘され、大きな社会問題になっているのも事実なのだ。
■マグニツキー法に対しての「外交的報復」か？
さて、以前プーチン大統領は「ソチオリンピックではあらゆる差別は排除される。同性愛者も安心していいが、ただし子どもたちには近づくことは許されない」と述べ、欧米諸国から「同性愛と小児性愛を混同している」という猛批判を浴びた。
今回プーチン大統領が繰り広げた「欧米のゲイ容認の風潮は小児性愛者の増加につながる」という論法も、これと同じといえるだろう。オバマ前アメリカ大統領は在職中、「マグニツキー法（人権侵害の疑いのあるロシア市民が、アメリカへの旅行や不動産をはじめとする資産を所有することを禁止する法案）に署名している。そのため、米ロ間の養子縁組を禁止する法案に関して、「マグニツキー法に対しての“外交的報復”であり、助けの必要な子どもたちを政治に絡ませている」と批判するアメリカの有識者も多い。
プーチン大統領が法案にサインしたことで、法的手続きの最中にあった数百人のロシアの子どもたちの養子縁組が宙に浮いている状態だという。恵まれない子どもたちを、どうか政争の具にだけはして欲しくないものだ。
西側の論調なので、問題の本質を隠すニュースですが、少なくともロシアのプーチン大統領は、西側のペドファイル・リングの問題に対応している部分が存在します。
既に紹介したように少女売春のエプスタイン氏が、クリントン夫妻を始めとして、多くの著名人と交流がある中で、刑務所で暗殺されても犯罪にならないのであり、米国に法の正義などないでしょう。マスコミにもニュースを流さない罪まであってこそ、民主主義でしょう。国民の知る権利をあからさまに捏造で妨害しているレベルです。
この種の滅茶苦茶は東西対立が利用されてきた歴史にも根ざす物です。ウクライナが撃墜したとほぼ断定出来る所までロシアが情報を公開しているのですが、西側は言いがかりを続ける状況です。マレーシア航空17便撃墜事件など西側のいちゃもんで解決しないのでした。
最近でもロシアの泡沫候補のナワリヌイ氏が、詐欺の犯罪を抱えながら西側にサポートされて、ロシアを批判する道具にされています。毒殺事件など自作自演であって、人霊達の監視結果も地の声で流されています。これをヤラセの西側ではなくロシアの犯罪に仕立て上げるのが、メルケル氏でありドイツなのでした。彼女はあからさまに軍産議会複合体の犯罪テロを助けているのでした。
こういった現実が実際にはあるのであり、今もロシアは西側にたたかれています。もちろんロシアが全面的に正しい訳ではなく、西側との対抗上中国ともベラルーシを始めとして近隣諸国とも協力関係があるので、政治戦略として正義ばかりでは味方が減って戦えないのでした。
むごい神ミロク大神様もむごい神ファティマのロザリオの女神様も、味方を生け贄にして争いを進める最中です。彼らが勝つ為にしていることは悪魔達に引けを取らないのであり、味方の死屍類類で勝利を目指している部分は、誰でも分かるでしょう。今なら毎日約１万２千人が新型コロナのバイオテロの犠牲になっているのでした。だらだらと時間を潰しているとこちらが感じる程に、無駄に時間を潰してきた部分があるのでした。もちろんあの世も含めた作戦上の必要事項だと思われますが、それが全てではないのもまた、普通の戦いなら当然なのでした。打算が細部にたくさんあってこそ、普通でしょう。
勝利を掴む為には、綺麗事だけ口して国民を騙すメディアや西側の政治家などは、犯罪者として裁かれるべき対象であり、変化の時を迎えてどうなるかでしょう。
３に続く
稲生雅之
イオン・アルゲイン
