地震に現れている自然の意図３８６ １０月２５日 １０月２６日追記
地震と台風の位置から自然の意図を解釈しています。
目先の北朝鮮のミサイルテロが１１月まで伸ばせる場合、自然の動きも１１月まで延びてもおかしくない所に来ています。カトラ山も１０月末に候補が複数ですが、ひたすらミサイル発射を外したいという準備に見せています。この間米中、米イラン紛争と北朝鮮も含めて戦争への画策も続くでしょう。出来る流れとしては、トランプ氏の再選が重要なだけでしょう。
タスマニアのクジラたちは、未来を当てる部分に要注意でありトランプ氏へのバイオテロと１０月２日の発病も予定通りの組み込みでした。クジラたちはバイオテロの第三波を伝えているだけでなく、北朝鮮から柏崎にミサイルが飛ぶかも知れません。氏へのテロも含めて未来を当てる部分をこれから実演の流れでしょう。
「香港国家安全維持法案」の制定が採決されて、香港情勢は民主化に逆らう物ですが、死者をたくさん出すデモは起きないでいます。これに前後する北朝鮮のミサイル発射と、さらに前後する中共の尖閣向けの動きに警告を出しています。菅政権が軍産議会複合体の言いなりとして尖閣列島での紛争に進む姿が明確になっています。暗号解析で見てもこの先は善の側の望んだ流れに沿った動きであり、軍産議会複合体と中国共産党は香港とこの衝突に追い込まれて自然災害がそれを止めるという演出が、これから数ヶ月繰り返される様に感じられています。備えと注意は油断なくお願い致します。
トランプ大統領は７月６日にＷＨＯの脱退を正式に通告し、米国の新型コロナウイルスの死亡率は１／１０に低下したと言い始めており、新型コロナウイルスに感染しても９９％は無害だとの主張を繰り返しています。ここに来てやっとＷＨＯのバイオテロへの情報公開が進む兆しが見えてきました。
こちらの被害者総数は約１００万人程度になる予想なので、たくさんの生け贄が捧げられ続けており非常に悔しい所です。作戦であるにしても人間としては容認出来ると口にしにくいでしょう。以下は新型コロナウイルスの拡散の早い時期からこれまで繰り返してきたこちらの主張です。
死亡率が高めに偽装されている新型コロナウイルスは、治療方法が解熱剤に頼るとその部分で死亡率を高めます。スペイン風邪の治療法が隠されており悪質な犯罪行為です。当時の教訓に従い解熱剤を使わず、熱を出させてウイルスを殺すべきです。医薬品を使わなくても可能なほどの、当時の実績である免疫強化が相応しい治療方法です。解熱剤こそ人間の免疫を阻害して、ウイルスを増殖させて体力を奪って死に至らしめるのでした。
生け贄という言葉には、神は悪いことをしないという思い込みのある人には強い違和感があるでしょう。現実に戦場において味方を犠牲にしないと勝てない戦いの最中です。勝利を得るまでは、味方を犠牲にせざるを得ない悲しい戦略を自称むごい神ミロク大神様は人間と共に断行しており、勝利の後にその態度を手放す意味と覚悟で旗印として消える予定です。善の側としてのアラーの神も同様に振る舞うでしょう。今は大きめの地震や津波並みですが、新型コロナウイルスでどれほどの被害を出すかの勝負が実際に起きているのです。１００万人の中の一人にならない様に行動も出来るのです。
生け贄というこの言葉は生きる選択肢を持てる人に、生け贄にならずに済ませて欲しいという願いです。尊い犠牲になりたければどうぞであり、現実でない神の姿と、オカルトに特徴的な人間の姿を知らずに綺麗事の自己満足を語る局面ではないのです。
１００年前のスペイン風邪のパンデミックにおいて、実際に起きていたことは米軍の使用から始まったワクチンの薬害であり、当時の不完全なワクチン技術に加えて１２種類もの無理矢理の混合が人間の免疫を破壊していたのです。その治療法にアスピリンという解熱剤を今の数倍も過剰に投与し、そこから誘発される肺炎で殺してきたのです。あとから調べて分かる主原因の肺炎こそこの事実の証明です。
ワクチン学を筆頭に医学の教科書にはこの現実を隠すための嘘が満載です。ワクチンの起こした薬害という現実をないことにする嘘を教科書に書いて医師達を洗脳して、人を殺して薬を大量に使う治療法で利益を得るという人間性のないビジネスモデルこそＷＨＯでありＣＤＣであり現代の医学です。ＡＩＤＳの拡散とがんや糖尿病にも利用されている、嘘を教科書に書くというこの手法を変える必要があるのです。
５千万～１億人と言われる死者はペンタゴンワクチン風邪とアスピリンの薬害の被害者であり、医療業界はＷＨＯも含めてこの事実を隠して、新型コロナウイルスでの２匹目のドジョウを狙っているのでした。ミロク大神さまと未来の計画を立てた人間達は当時のこの被害を見過ごすことで、見殺しにすることで、大きな悲しみを抱えて今の情報公開で彼らの悪事をこの世から追放したいのです。これほどたくさんの味方を、言葉は悪くとも生け贄にしないと、犠牲にしないと勝てない悲しい戦いの現実に向き合ってみて下さい。勝利のために非情を貫かざるを得ない、そのつらさと苦しみが分かるでしょうか。人間としても、自分が感情が希薄になる人霊になるとしても、あらゆる種類の命という物の大切さを知ることになるでしょう。
この記事に出てくる数値は、数字の羅列だけ見ても意味が分かりませんし、初めて見る方には事前に知るべき内容が多すぎて困るところでしょう。これまで隠されてきた先史文明の遺跡、地球の過去、今の未来の計画など簡単に説明するのは改めての作業です。
まとめ記事は何度も書いているのですが、すぐに本１冊分になる状況です。自然災害の流れと政治の変化について、簡単に知るには以下の記事で数値の意味を調べて下さい。自然と人霊達が、地の声という地震からの距離と角度の情報で、様々なことを日本語とヘブライ語で数値化して伝えてきたのが１３６６万年前の過去から延々と続くこの世界の現実です。
地の声の情報の見方と基礎知識へのリンクについて
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1057
これから起きる構造線型地震の地震科学としての発生メカニズムとその候補の説明記事
自然の力と意図の存在を教える大規模地震の仕組み１～３
http://www.biblecode.jp/News_View.php?@DB_ID@=1062
DB_ID@=1062、1063、1065がこれらのアドレスです。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
１０月２５日
リスクの高い本日ですが、もうすぐ１３時でも動きはなく、諏訪之瀬島が噴火して見せている程度です。台風は１７号と１８号が新たに発生しており、２９日くらいまでを情報提供する予定の様子です。
本日以降で１１月１日まで北朝鮮のミサイル発射にリスクがあるのですが、参戦記念日の本日を外すなら、ずるずると遅らせる方向であり、発射自体起きるのか疑問に感じるところです。実際には「汚職のバイデン氏」に勝ち目があれば無理しないのかと思える程です。ニュースを見ても現実的に有利なのかは隠されていて分からないので、変化を見守るところです。
高速太陽風と弱い磁気嵐は維持されていますが、強い影響ではなくなっており、ここでもずるずるやる状況です。日本の震源分布にも大きな変化はなく、前兆らしい物はないと言えるでしょう。
一日ずつで良いので、無難に過ぎて欲しいところですが、明日向けの備えと注意は諏訪之瀬島が促していることになりますので油断なくお願い致します。
ニュースは一つです。
欧州でインフルワクチン不足、コロナと「ツインデミック」リスク
［ワルシャワ／ミラノ／ウィーン ２２日 ロイター］ - 欧州の一部都市でインフルエンザの予防接種への需要が急増してワクチンが不足しており、新型コロナウイルスとインフルエンザの両方の感染が広がる「ツインデミック」が起きるリスクが高まっている。
欧州の各国政府は今年、インフルエンザワクチンの発注を増やし、予防接種を受けるように啓発活動を進めている。通常より早い接種で４億５０００万人に上る欧州人口の接種率を高め、医療機関の負担を減らす狙いだ。
ワクチン大手のグラクソ・スミスクライン（ＧＳＫ）GSK.LやサノフィSASY.PA、アボット・ラボラトリーズABT.N、セキーラスは需要増加を想定し、欧州への供給を平均で３０％増やした。ワクチンメーカーを代表するワクチン・ヨーロッパは２１日に公表した声明で、フル稼働しているが最近の追加需要に追いつかないと述べた。
欧州の各都市や政府の当局者、医療専門家とのインタビューでも、ワルシャワなど主要都市で早い時期にワクチンの需要が増え、遅れが出たり一時的にワクチン不足に陥ったりしていることが分かった。
欧州のインフルエンザの流行は１０月に始まり、１１月半ばから１２月初めにかけて拡大する。毎年４００万─５０００万人がかかり、最大７万人が関連で死亡する。高齢者やリスクが高いグループで多い。
ワルシャワの薬局でマネージャーを務めるGrazyna Lenkowska-Mielniczukさんは「今年は常に患者がワクチンを求めに来る。毎日１０人を超える」と話した。ポーランド保健省は今年３００万本を購入し、２０日時点で１６０万本が届いているという。
ベルギーでは発注したワクチンのうち３分の１がまだ納品されていない。一部は通常より遅く届くという。政府は今年、昨年より１０％多い３００万本近く発注した。
人口約１０万人のオーストリア南部クラーゲンフルトの当局者は声明で、通常の量のワクチンを１月に発注し、その後新型コロナのパンデミック（世界的大流行）進展に伴い追加注文しようとしたができなかったと述べた。オーストリア政府は昨年より６０％多い１２５万本を発注した。
ワクチン・ヨーロッパは、インフルエンザのワクチンを製造するために要する時間が長いため、製造業者は異例の事態の中で生産を増やすために全力を尽くしたと話す。ただ、現在は生産能力を拡大する余地が限られていると指摘した。
ワクチンの各国への配分は通常、インフルエンザが流行する時期から１年以上前に決める。北半球のワクチン製造は３月上旬に始まる。
ＧＳＫの広報担当は、インフルエンザワクチンの保存可能期間が短いことも予期せぬ事態への調整を難しくすると話した。ＧＳＫは今年と向こう数年間、ワクチンの製造・供給を増やす予定だが、今後も需要が製造能力を上回るとの見方を示した。
欧州では国際医療資本のやりたい放題であり、ワクチンが不足するほどに売れているそうです。新型コロナウイルスの第二波が今欧州を席巻しているので、不安を煽りやすいですし、マスコミもこれに協力するのみでしょう。
実際のどの程度の患者が発生しているのか分からないのですが、日本で調べると、今現在でも患者の発生数は例年の１００分の１以下です。厚労省の資料で明確であり、ツインデミックなどばかげているのが日本の現状です。
それでも愚かな厚労省はツインデミックを煽り、ワクチンの売り上げに寄与したところでしょう。欧州は公衆衛生に問題を抱えていると思われ、日本ほどにはインフルエンザが抑制出来ていないのかも知れません。
新型コロナウイルスの現実が広まらない限りは、国際医療資本の垂れ流す嘘で、多くの人が無駄にお金を使わされるところです。
プリウスの電磁波問題についての記事はほぼ書けており、見直して修正する程度です。続きでＷＨＯの批判記事に移るところですが、Ｑアノン向けにワシントンとバチカンの悪魔の実体をまとめ直すか検討中です。ＷＨＯの批判記事は死亡率が偽装されている部分が遅いほどデーターになるので、ミサイルが本日飛ばないなら時間もある気がしています。
ここは検討ですが、クジラたちもファティマの聖母も、ここには配慮があると思えるので、状況に合わせて作業を進めます。
２５日の暗号解析は見送りで、台風１８号もごく一部を解析して公表する程度でしょう。あまり意味を感じていません。仕事の邪魔に精を出している双方ですので、ここは記事を進める方が相応しいでしょう。
仕事を進めても資金繰りを改善しないので、実際に更新が止まるでしょう。ＨＰの維持費が支払えないので、いきなり止まると思います。連中に問題があって敵に見せて喜ぶ部分でもありこちらは呆れると同時に腹立たしい所です。
今週末までに７万円です。ご理解とご協力をお願い致します。
１０月２５日の２２時の追記
気象庁震源リストのまとめ
@eq_sum
38分
2020年10月24日の地震活動(気象庁発表)
福島県沖 33回
長野県中部 30回
鹿児島湾 24回
宮城県沖 24回
大分県中部 22回
茨城県北部 13回
茨城県沖 12回
千葉県東方沖 11回
以下省略
計462回
http://j.mp/1oo8wnC
大分県北部と鹿児島湾は、九州の動きであり、中央構造線でもあるでしょう。鹿児島湾は桜島の可能性ですので、何かの合図が出てくるかも知れません。
震源分布としては前兆は感じていません。
ツイッター社とフェイスブックがＱアノンを排除したい理由は、単純にトランプびいきだからではなく、トランプ氏が公式には口にしにくい子供達の人身売買の問題に強く取り組んでいる部分を、世間に公表されるとまずいという物だと分かってきました。
悪魔崇拝として子供達を生け贄にするなど、まともな神経では考えにくいですが、だからこそこの種の物の存在を見せる事で、人々を脅す効果を、バチカンの時代から行ってきている様子でした。
ファティマの聖母とクジラたちで、ワシントンとバチカンのこの種の情報を公表する必要があり作業を進めています。思うよりも量があるので、明日記事に出来るかどうかです。
こちらは９１１の情報公開を優先してきていたので、この問題が現実的には多くの政治家に影響が大きいのだと、やっと理解出来たところです。ＳＮＳの遮断まで必要なほどに追い込まれているのであって、情報公開されると非常に苦しい厳しい問題になるのでしょう。
工夫しないと中身が伝わりにくいとも感じていますし、状況を説明するニュースだけでもＨＰの１ページ分はあっという間です。根深い問題でもあり、人身売買として米国の社会問題でもあるのでしょう。
ミサイルも飛ばないので、少し時間を使えそうですが、ＷＨＯの批判記事もあるのでとにかくがんばるところです。資金繰りの心配を抱えながらですので苦しい状況です。ご理解とご協力をお願い致します。
１０月２６日の追記
自然にもミサイルにも動きはなく、カトラ山にも微動だになしでしょう。このまましばらく時間を潰すが予想です。
諏訪之瀬島が本日も２度噴火しており、明日への備えでしょう。噴火を続けており逆の意味に取れる状況でしょう。
台風１７号は熱帯低気圧に変わり、１８号が続きですが、人身売買とＷＨＯの批判記事を書くまで解析しないかも知れません。資金繰りの嫌がらせが続くので、こちら的には重要度は書かせなかった記事を書き上げる部分にありです。
和歌山県北部に中途半端で嫌な感じのＭ４地震があり、中央構造線と白山のマグマ溜まりの動きだと思えます、揺れた位置で見ても若狭湾への影響ですが、わざと位置をずらして強い影響にならない配慮があるので繰り返されるヤラセでしょう。
カトラ山など噴火させるだけであり、４日あれば大噴火になるとして、もうすぐ１０月３１日の４日前です。これで敵のミサイルを止められているなら、１１月１日に前後してミサイルが飛ぶのかと予想になります。前兆を上手く隠して飛ばすとして、そのタイミングに合わないカトラ山の噴火が狙いなのかと思えます。
これだと自然が動きを見せても、「汚職のバイデン氏」陣営への影響を小さく出来ると夢を見ているのかと思います。続きでどうなるのか、善の側の勝負かも知れません。カトラ山の大噴火には意味が大きいので、やはりこれを餌にしてミサイルを止めたいのだと思えています。時間的に今月末までは記事を書き続けられそうな雰囲気です。
続きでニュース類の解説です。
「証拠メールをＦＢＩに提出」と次男の元関係者 バイデン氏父子の疑惑
【ワシントン＝平田雄介】米大統領選の民主党候補のバイデン前副大統領と次男のハンター氏が中国のエネルギー企業から報酬を得る取り決めがあったと示唆するメールを入手したとＦＯＸニュースが伝えた疑惑で、同氏の元ビジネスパートナーを名乗る男性が２２日記者会見し、証拠となるメールが保存された携帯電話３台を米連邦捜査局（ＦＢＩ）に提出すると述べた。
男性はトニー・ボブリンスキー氏。会見で、２３日に上院国土安全保障・政府活動委員会所属の議員に経緯を説明すると話した。
会見によると、同氏は元海軍大尉で、ハンター氏らの要請を受けて、バイデン氏一家が中国のエネルギー企業と設立を目指したインフラ設備や不動産に投資する新会社「サイノホーク」の最高経営責任者（ＣＥＯ）就任に同意。２０１７年５月２日夜にはバイデン氏本人とも１時間ほど面会したという。
同１３日、新会社の株式の保有割り当てについて「Ｂｉｇ Ｇｕｙ（偉い人）のためにＨ氏が１０％を保有する」と記されたメールを受け取ったといい、「Ｈ氏がハンター氏、偉い人がバイデン氏を表すことに疑いはなかった」と語った。
その後、ハンター氏から中国のエネルギー企業による新会社への出資金のうち５００万ドル（約５億２０００万円）をバイデン氏一家に渡すよう求められたため断ったが、同額が同年８月にハンター氏の関連企業に送金されたことに同委員会のジョンソン委員長の報告書で気づいたとしている。
ドナルド・トランプ大統領 日本語訳 @Mishimadou
19時間
バイデンがなんたることを言うのだ
不正選挙じゃあないか
※「民主党は史上最も大規模な不正選挙組織を作った・・」とバイデン
なんかボケたらしい
ドナルド・トランプ大統領 日本語訳 @Mishimadou
21時間
バイデンは何年も、諸君の社会保障とメディケアを削減しようとしてきた
ゆうべ彼は嘘をついてこの事実を否定したが、彼が自分でしゃべっているこのビデオを見るべし
バイデンのあきれた前歴と大嘘を明らかにするために、今年はじめバーニーサンダースが製作したものだ
ペロシ米下院議長、続投に意欲 民主過半数維持なら
［ワシントン ２５日 ロイター］ - 米民主党のペロシ下院議長（８０）は２５日、ＣＮＮテレビのインタビューで、１１月３日の米大統領選と同日に行われる下院選で民主党が過半数を維持した場合、議長職を続投する意向を示した。
ペロシ氏は、トランプ米大統領就任２年後の２０１８年に行われた中間選挙で、下院で民主党が過半数を奪還したことを受けて議長に就任した。２００７─１１年にも下院議長を務めていた。
下院議長職を巡っては当初、指導部の世代交代を求める声も党内から出ていたが、ペロシ氏はこれまで、大統領への弾劾訴追を主導するなど、トランプ氏に厳しく対峙する姿勢が評価されている。
ワクチンの有効性・安全性は１２月にも確認、普及は来年 ファウチ所長
（ＣＮＮ） 米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は２５日、新型コロナウイルスを予防するワクチン開発の見通しについて、１１月末から１２月初め頃までに有効性と安全性が確認されるとする一方、普及は来年になるだろうと述べた。
ファウチ氏は英ＢＢＣとのインタビューで、１２月までに有効性、安全性が確認されても供給量が不足することは確実だとコメント。だれもが接種を受けられるようになるには、来年に入ってさらに数カ月待つ必要があるとの見通しを示した。
また、接種率が感染状況に実質的な影響を及ぼすレベルに達するのは来年の第２～３四半期以降になる可能性があると指摘。来年後半に近づけば、何らかの形で日常を取り戻す方向に進むだろうと語った。
トランプ米大統領が米国内の感染状況について「峠を越えつつある」と主張していることに対しては、「データを見ればおのずと分かる」と否定的な見方を示した。感染がいったん収束に向かった後でまた急拡大しているのは、英国も米国も同じだと指摘した。
ドナルド・トランプ大統領 日本語訳 @Mishimadou
20時間
フェイクニュースは口を開けば感染、感染とそればかりだ
たいして危険のない層まで入れている
マスコミは11月3日の前に、恐慌を作りだそうとなりふり構わんのである
感染が増えてるのは検査が世界一多く、かつ最高であるからだ
死亡率は85％以上下がっとるんだ
「汚職のバイデン氏」への本物の証拠メールが登場したらしいのですが、大手メディアのニュースにはならないのでしょう。ここでも検閲的選挙協力であり、このニュースを見られたのは偶然でしょう。トランプ氏は大統領候補者討論会での「汚職のバイデン氏」の嘘まで確認して公表していますが、どれだけ広められるか、何とも言えない所です。
ペロシ議長のニュースは驚きがあるので載せています。イラストのも載せますので参照下さい。８０歳の高齢でこれから後また４年もやれるかどうか、マスクをしているのに鼻を出している間抜けな写真が流れているのでここにも載せておきます。新型コロナウイルスの対処で議論をする資格なしの態度でしょう。頭隠して尻隠さずの姿であり、口を隠して鼻隠さず、マスクをしながら鼻から飛沫を拡散するペロシ下院議長です。
相変わらずファウチ氏が嘘を垂れ流しており、バイオテロだから世界で患者数が拡大するのも仕方がないところです。トランプ氏は今の時点でも米国の「死亡率は85％以上下がっとるんだ」という説明でしょう。
こちらとしては、ＷＨＯの批判記事で最新状況を評価する予定です。０．５％に出るか、０．２％により近い価に出るか、計算しないと分からないのですが、２０２０年の６月以前を外すと、死亡率は大幅に低い状況のままでしょう。これを明確にされると困るのがＷＨＯであり、バイオテロの実行側でしょう。無理してドローンで拡散しても、大元の新型コロナウイルスの死亡率が世界で０．２％に低下しているはずなので、この状況をある程度説明出来ると思っています。
人身売買も重要な記事であり、トランプ氏の努力を多くの人が知るべきでしょう。以下政府の公式文書の自動翻訳文です。
トランプ政権は人身売買と戦い、無実を守ることにコミットしている
法と正義
発行日: 2020年10月20日
共有：
私たちは、人身売買の残酷さに貢献するすべての人に正義を提供するための努力を倍増する決意を新たにし、この恐ろしい犯罪のすべての犠牲者のための自由の約束を粘り強く追求します。
ドナルド・J・トランプ大統領
人身売買との闘い:ドナルド・J・トランプ大統領は、無声のために戦い、全国の人身売買の惨劇を終わらせることを優先しました。
2020年1月、トランプ大統領は人身売買被害者保護法20周年を迎え、米国における人身売買とオンライン児童搾取との闘いに関する行政命令に署名した。
この命令を通じて、トランプ大統領は人身売買との闘いだけに焦点を当てた史上初のホワイトハウスの地位を作り出した。
大統領は就任以来、国内外で人身売買と闘うための超党派の9つの法律に署名している。
本日、トランプ大統領は、米国内の人身売買を終わらせるための連邦政府の取り組みを指揮するために、人身売買と闘うための国家行動計画を発表した。
連邦政府のリソースを活用する:政府は、連邦政府のすべてのリソースを活用して人身売買を根絶することにコミットしています。
大統領は、生存者のための安全な住宅のための史上初の助成金を含む人身売買と戦うために史上最大の司法省(DOJ)補助金パッケージを承認しました。
トランプ大統領は、前政権時代に存在していた人身売買に対抗するためのDOJ資金の額を2倍に増額し、州内の起訴と最前線の取り組みを強化するための資金を優先した。
2019年度、連邦法執行機関は人身売買に対して1,600件以上の新たな調査を開始し、DOJが出資する人身売買タスクフォースは州および地方レベルで2,500件以上の新たな事件を開始したと報告しました。
トランプ政権は、労働搾取を抑制するために、エルサルバドル、ホンジュラス、グアテマラと二国間協定に署名した。
包括的な行動計画:行政は、人身売買と戦うための政府全体のアプローチを実施することに焦点を当てています。
国土安全保障省(DHS)は最近、人身売買対策センター(CCHT)を設立し、人身売買や強制労働との闘いにおける取り組みを調整し、拡大するための中央集権的な場所を設立しました。
機関は、意識と教育の向上、需要の抑制、強制労働に起因する製品の輸入の減少を通じて人身売買を防止することに焦点を当てています。
保健福祉省、DHS、DOJは、人身売買の疑いのある事例に適切に対応する能力を高めるために、95,000人以上の専門家を訓練するために取り組んできました。
これらの専門家には、市民社会、法執行機関、政府関係者が含まれます。
アメリカインディアンとアラスカ先住民の行方不明と殺害に関する大統領タスクフォースを通じて、彼の政権はインドの国での人身売買の影響をよりよく理解するために部族コミュニティと協力しています。
米国では年間何万人も未成年～幼児の行方不明が起きており、数が大きすぎるのです。ワシントンのエリートが悪魔の儀式で幼児を生け贄にしても、その数が議論されれるほどだとは思っておらず、儀式があっても公表されないレベルだと考えてきました。
その実体はこちらの予想など超えており、画像で見ると、心臓の弱い人には見られないレベルの物がすぐに見つかります。同じ人間を扱う態度ではなく、動物虐待の人間版なのでした。
この数が多い部分はまだ理解出来ていません。他にも未成年者を幼児性の奴隷にする話などが出ており、こちらはバチカンの隠す問題でもあるので数が多いのだと思えており、ここにある問題は明確でしょう。
もう少し確認すべき部分があるので組み込みも含めて作業中です。本日夜に記事出来れば早いほうで、明日までかかる可能性が高いでしょう。
トランプ氏は大統領就任後、この問題に本気で取り組んでおり、数万人は救っているでしょう。これを公式の場でアピール出来ないほどに、メディアの偏向で上手く対処が出来ていない状況です。これはたくさんしゃべると家族を暗殺すると脅しているレベルかと思う程です。
米国と宗教の闇が明確に出ている部分でしょう。きっちり記事にまとめたいと思います。時間も使いますが、文句があるなら地の声なりで答えるでしょう。
手持ちは１千円を切るところで、本来の支払いは最低でも１０万円です。目先のＨＰの維持費だけでも数万円で、ネット、電話、携帯の停止をどこまで回避できるか重要な所です。目先で本を売る資金繰りをしても、必要額には全く届かないでしょう。
ここは重要なタイミングであり出来るだけ助けて欲しいところです。ご理解とご協力をお願い致します。少額でも食事代になりますし、ＨＰの更新が維持出来るように、１万円や５千円単位が複数続くとありがたいです。
何度も繰り返してきている資金繰りへの協力のお願いです。こちらが地の声の情報の更新を止めてまで努力している部分の意味を、ご理解頂ければとてもありがたいです。１１月３日の大統領選挙でのトランプ氏の勝利が目先の最重要事項であり、これに向けて出来る事でのご理解とご協力をお願い致します。
ゆうちょ銀行
記号10560 番号39920511 イノウ マサユキ
三井住友銀行
船橋支店 普通預金 7055954 イノウ マサユキ
以上
