愚かなディープステートのトランプ大統領への包囲網 ６月１３日
２０２０年５月２８日の善と偽善の攻守逆転後に、新しい未来の計画表が明らかにされています。この中ではアジアの６月１８日と米国の７月４日のそれぞれ前後が重要です。
ディープステートとはトランプ大統領の批判するワシントンのエリートの別名であり、本質は軍産議会複合体のこととなります。彼らにも７月４日に節目のある部分は明確らしく、６月１８日の変化までを意識して、ガセネタ、いわゆるフェイクニュースでトランプ大統領への攻勢を強めています。よくここまで嘘を並べられると思うのですが、ヒラリー氏が犯罪者なのに大統領選挙ですべてと言える大手のメディアの支持を受けていたことを思い出させる展開です。資本と銃のマフィアの権力闘争の世界でしょう。
所詮ガセネタ、フェイクニュースなので賞味期限もあるのです。どこまで米国国民を騙せると考えているのか不思議にさえ感じる部分も多々ある物です。７月４日前後の自然の動きに向けて重要な部分なので、ディープステートの愚かな嘘を明確にしておきたいと思います。時が流れるほどに、彼らの嘘は、本人達にとってはばれない嘘のはずなのですが、明らかになる真実の前に簡単に崩れて行くことでしょう。米国国民がフェイクニュースのばからしさにどこまで、無責任かつ愚かに騙されるかの勝負を挑まれているのでした。米国民は馬鹿でも愚かでもないでしょう。真実を知らされていないのは、他の国々の国民も同じなのでした。
６月１３日はアジアで偽善の側が政治的に動きを見せると、未来の計画上は組み込まれており、日本において６月１２日に北緯３６．４度の地震が起こされて３６４のｔｈｅ悪魔をヘブライ語で表現しています。１３日への警告なのでした。
１２日の夜にこの部分を書いていますが、ここまでに目についた偽善の側、ディープステートのフェイクニュースを載せておきたいと思います。
１番目
バイデン氏リードの世論調査、トランプ陣営がＣＮＮに撤回と謝罪要求
2020.06.11 Thu posted at 11:21 JST
ワシントン（ＣＮＮ） 米大統領選に向けた最近の世論調査で、トランプ大統領が民主党候補指名を確実にしたバイデン前副大統領に大幅リードを許しているとの結果が出たのに対し、トランプ陣営は１１日までに、ＣＮＮに調査結果の撤回と謝罪を要求した。
撤回要求はＣＮＮのジェフ・ザッカー社長宛ての書簡の形で送られ、不正確で誤解を招く主張を数多く含んでいた。ＣＮＮは直ちに要求を拒否した。
この世論調査はＣＮＮの委託を受けた世論調査会社ＳＳＲＳが行ったもので、８日に結果が公表された。登録有権者の中でバイデン氏に投票すると回答した人は５５％、トランプ氏に投票すると回答した人は４１％と、トランプ氏はバイデン氏に大きく水をあけられている。
また、トランプ氏の支持率は３８％と２０１９年１月以来の低水準で、再選を目指していたカーター大統領やブッシュ（父）大統領の同時期の支持率とほぼ同じ水準となっている。
トランプ陣営はザッカー氏宛ての書簡で、ＣＮＮの世論調査は「偏向した質問事項とゆがんだ抽出方法を通じ、米国の有権者を欺く狙いがある」と指摘した。
さらに、この世論調査について「投票を抑制し、大統領の勢いと熱狂をそぎ、全米における大統領への実際の支持に関し概して誤った見方を提示するものだ」としている。
これに対し、ＣＮＮのデイビッド・ビジランティ執行副社長はトランプ陣営の主張と要求を拒否。「私の知る限り、ＣＮＮの４０年の歴史の中で、米国の政治家や選挙陣営がＣＮＮの世論調査の結果を気に入らないという理由で法的措置を示唆してきたのは初めてだ」と述べた。
２番目 以下日本時間の１２日
WHO ロシアの新型コロナ死亡者数の計算について説明を要請
世界保健機関（WHO）は、検査数が多い中でロシアの新型コロナによる死亡者数が極めて低いと考えている。 約1400万人に検査が実施され、50万人超で感染が確認された中で、ロシアでは新型コロナウイルスによる死亡者は6532人と記録されている。
WHOの疑問についてジュネーブでのブリーフィングンの際にWHO健康緊急プログラムのエグゼクティブディレクターであるマイケル・ライアン医師が指摘した。
ライアン氏はブリーフィングの際に、「もちろん、確認された感染症例数に対する死亡者数が非常に少ないことは通常とは違うといえる」と語った。しかし、また同氏は、検査数が増えると再び死亡率が減少するとも指摘した。
しかし、ライアン氏によれば、ロシアについては、新型コロナウイルスによる死亡証明が「適切」に行われているか注視する必要があるという。
ロシアのドミトリー・ペスコフ大統領報道官は、ロシア政府は発表数がおかしいとは考えていないと表明した。
３番目
NY株急落 史上4番目の下げ幅 感染再拡大に警戒感
11日の米ニューヨーク株式市場で主要企業でつくるダウ工業株平均は急落し、前日比1861・82ドル（6・90%）安い2万5128・17ドルで取引を終えた。史上最大の下げとなった3月16日（2997ドル）以来、ほぼ3カ月ぶりの大幅な下落で、下げ幅は史上4番目の大きさとなった。
新型コロナウイルスの感染拡大が緩やかになったことから、米国では経済活動が再開されてきたが、ここへきてテキサスやアリゾナ、フロリダなど約20州で感染者が増加傾向となっている。感染の「第2波」で経済活動が再び停滞するとの懸念が一気に強まった。
11日のダウ平均は朝方から全面安の展開となり、下げ幅は一時1900ドルを超えた。経済回復の遅れが業績を直撃する銀行や、ボーイング、キャタピラーなどのメーカー、航空会社などがとくに大きく売られた。
前日10日、米連邦準備制度理事会（FRB）は、ゼロ金利政策を少なくとも2022年末まで続ける方針を示した。市場では、FRBのパウエル議長が経済・雇用の先行きについての不確実性を強調したと受け止められており、投資家はリスクを避ける動きを強めた。
原油価格も大幅安となった。ニューヨーク商業取引所では米国産WTI原油の先物価格が前日比3・26ドル（8・2%）安い1バレル=36・34ドルで終えた。原油安を受けてエクソンモービルなどのエネルギー株も急落した。
これまでのダウ平均は、3月23日の直近の底値（1万8591ドル）から一時45%も急騰し、過熱感が出ていた。失業率が大恐慌以来の歴史的な高水準となるなか、FRBの金融緩和やトランプ政権による巨額の経済対策への期待が先行し、実体経済とかけ離れた値動きになっていた。そこへ感染「第2波」が伝わり、いったん利益を確保するための売り注文が相次いだ。
ハイテク株が多いナスダック市場の総合指数も急落し、前日比527・62ポイント（5・27%）低い9492・73で引けた。同指数は前日、史上初めて終値で1万の大台を突破したばかりだが、一転して大幅な下落となった。
白人警官が黒人男性を死亡させた事件を受けて全米で続く抗議デモも、新型コロナの感染を再び広げかねないとの懸念が出ている。感染の「第2波」が現実になれば、経済活動に再び急ブレーキがかかるおそれがあり、市場の動揺が強まっている。
債券市場では、比較的安全資産とされる米国債が買われ、長期金利の目安となる10年物米国債の利回りは年0・6%台後半に低下（国債価格は上昇）した。
外国為替市場では、米金利低下などを受けて円が買われ、1ドル=106円台半ばまで円高ドル安が進んだ。午後5時（日本時間12日午前6時）現在では1ドル=106円81～91銭と、前日同時刻比27銭の円高ドル安水準で取引されている。（ニューヨーク=江渕崇）
４番目
バイデン氏、トランプ氏は新型コロナの「現実を無視」と批判
［ワシントン １１日 ロイター］ - １１月の米大統領選に向け民主党候補指名を固めたバイデン前副大統領は１１日、トランプ大統領はいまだに新型コロナウイルス流行の現実を直視できていないとして、対応を改めて批判した。国内の感染者数は２００万人を超えている。
バイデン氏は声明で、新型コロナ感染者は２０州以上で増え続けていると指摘し、トランプ氏は「現実を無視しようとしている」と訴えた。
トランプ氏は４月と５月に続き、６月に至っても新型コロナの封じ込めができていないとし、国内で「信じ難いほど多数の死者」が出ているのに「新型コロナを真剣に受け止めることをいまだに拒んでいる」と批判した。
バイデン氏は１１月３日の大統領選でトランプ氏と対決する見通し。
トランプ氏の選挙陣営の報道官はバイデン氏の声明に対し、大統領が決めた中国からの渡航者に対する制限で「数えられないほど多くの命」が救われたと反論。「大統領の指導の下、米国は他国の合計を上回るウイルス検査を実施してきた」と強調した。
米国の新型コロナ感染症による死者数は１１万６０００人を超えており、世界で最も多い。一部の州では新型コロナ感染症の入院者数が足元で増えており、経済再開が感染の第２波を引き起こすとの懸念が強まっている。
第２波への懸念から１１日の米株式市場は大幅安となった。
５番目
新型コロナの死者、９月に再び急増の恐れ 米有力機関が予測
（ＣＮＮ） 米国で確認された新型コロナウイルスの症例数が２００万例を超える中、この先の数カ月でさらに数万人が感染し、死亡する可能性があるという予測が発表された。
ジョンズ・ホプキンス大学によると、新型コロナウイルスによる死者は全米で１１万３７００人を超えている。
ホワイトハウスも言及している有力機関の予測によれば、全米の死者の数は１０月１日までに１６万９８９０人に達する可能性がある。予想される死者の範囲は１３万３０００人～２９万人と推測している。
１日当たりの死者は６月～７月にかけて減少し、８月は比較的安定した状態が続くものの、９月には急増に転じると予想している。
ワシントン大学医学校・保健指標評価研究所（ＩＨＭＥ）のクリストファー・マレー所長は１１日、「もし９月の増加をチェックできなければ、今回のパンデミックが我々の予想通りに肺炎の季節性に従った場合、１０月から１１月、その後の数カ月にかけて状況が悪化する可能性がある」と述べ、「季節性は、第２波を引き起こす極めて大きな要因になる」と指摘した。
１１日のニューヨーク株式市場は新型コロナウイルスの第２波に対する警戒が強まり、３月１６日以来の水準に落ち込んだ。
しかしムニューシン米財務長官は１１日、ＣＮＢＣの取材に対し、「経済を再び閉鎖するわけにはいかない」と強調。「もしも経済を閉鎖すれば、単なる経済的ダメージにとどまらないダメージを引き起こすという教訓を我々は学んだ」と語った。
ＩＨＭＥのマレー所長は、この秋にかけて予想される第２の閉鎖について、各州が最大かつ困難な判断を迫られると予想している。
６番目
香港、国家安全法巡る英報告書に反発
［香港 １２日 ロイター］ - 香港政府は１２日、中国による香港国家安全法制定を批判する報告書を英政府が発表したことに反発し、報告書は「不正確でバイアスがかかっている」と批判した。
前日公表した香港に関する半期報告書で、ラーブ英外相は、中国が香港国家安全法を制定しようとする動きは、国際義務への明確な違反であり、香港に高度な自治を認める「一国二制度」に反すると指摘し、「中国が考え直し、瀬戸際から後退し、香港の自治と自らの国際的責務を尊重するための時間はまだある」と述べた。
また、昨年、香港で大規模で激しい反政府デモが長期にわたり実施されたことを踏まえ、混乱は中国でなく香港自ら解決にあたるべきとした。
香港政府は１２日、声明を発表し、国家安全法と（香港の）高度な自治に関する英報告書の不正確でバイアスのかかった主張に断固反対すると表明。
「国家安全法が香港市民の自由と一国二制度を弱体化させるという主張は、無用な不安をあおる向きの憶測にすぎず、虚偽にほかならない」と述べた。
さらに、国家安全法の制定は、中国中央政府の権限の範囲内であり、同法は香港の安定回復と市民の権利保護に資するとした。
香港への国家安全法導入計画は国際社会に波紋をもたらし、英国、米国のほか、豪、カナダなどが反対を表明している。
ポンペオ米国務長官は今週、同法に支持を示した英金融大手ＨＳＢＣホールディングス(HSBA.L)を名指しし、中国政府にこびへつらっても見返りは乏しいと指摘した。
７番目
米軍制服組トップ、トランプ氏に随行謝罪 教会訪問で
【ワシントン=中村亮】米軍制服組トップのミリー統合参謀本部議長は11日、ホワイトハウス前での平和的な抗議デモを強制排除したうえで近くの教会を訪れたトランプ大統領に随行したことについて「誤りだった」と謝罪した。11月の大統領選に向けて「強い指導者」を演出したいトランプ氏に協力したとして、議会や軍OBから政治に関与しない米軍の規律に反するとの批判が相次いでいた。
国防大学の卒業式のビデオメッセージで語った。トランプ氏に随行したことに関し「あの時、あの場所に私がいたことで米軍が国内政治に関与しているとの認識が（国民に）生まれてしまった」と述べた。「みなさんもこの誤りから学んでほしいと私は切に願っている」と語り、軍は政治から距離を置くべきだとの考えを重ねて示した。
警官隊らは1日にホワイトハウス前で催涙ガスとみられるものを使って平和的なデモ隊を強制排除した。その後にトランプ氏がデモ隊を排除した地帯を徒歩で通って教会を訪れて聖書を片手に写真撮影の機会を設けた。
これにミリー氏やエスパー国防長官も随行した。エスパー氏は写真撮影があると説明を受けていなかったと釈明。強制排除を指示したのはバー司法長官だったことが明らかになっている。
７番目の背景にあるニュース
トランプ氏批判、米軍元高官から続出 軍動員に懸念
【ワシントン=中村亮】黒人暴行死事件の抗議デモに対してトランプ米大統領が連邦軍動員を検討していることに、元軍高官から批判が相次いでいる。退役後も政治的発言を控えることが多い軍OBが、最高司令官である現職大統領を非難するのは異例だ。国防総省は4日に首都近郊の連邦軍の一部撤収を決めたが、トランプ氏が「強い指導者」の演出に軍を私物化するとの懸念は消えていない。
「彼は立派な人物だ」。トランプ政権で大統領首席補佐官を務めたケリー元海兵隊大将は4日、米紙ワシントン・ポストのインタビューでマティス前国防長官への支持を表明した。マティス氏は前日、トランプ氏のデモ対応を「軍と市民社会に誤った紛争を生む」と痛烈に批判。反発するトランプ氏が「過大評価された大将」とマティス氏をこき下ろしていた。
米軍制服組トップを務めたマイク・マレン元統合参謀本部議長も米誌への寄稿で「軍最高司令官（であるトランプ氏）による命令の健全性に信頼が置けなくなっている」と批判。ジェームズ・スタブリディス元北大西洋条約機構（NATO）欧州連合軍最高司令官も政権がホワイトハウス前のデモ隊を排除したことに触れて「天安門のようにしてはならない」と苦言を呈した。
トランプ政権はデモがさらに暴徒化した場合に備えて首都ワシントンの近郊に米兵1600人を集めたが、エスパー国防長官は4日、一部の撤収を決めた。武力を見せつけてデモ隊を威圧してきたトランプ氏も容認したとされる。ただ完全撤収については「状況次第だ」（国防総省高官）としており、動員の可能性は完全には消えていない。
共和党系の政治コンサルタントのダグラス・ヘイ氏は「トランプ氏は（軍を通じて）法と秩序を重視する姿勢を示し、混乱を容認するかのような民主党と対比しようとしている」と指摘する。11月の大統領選に向けて米軍が政治利用されているとの見方は多い。
軍にとって人種問題は敏感な問題だ。ピュー・リサーチ・センターによると、2017年時点の人種構成は、非白人が43%と04年に比べて7ポイント上昇した。非白人の貧困家庭出身者が経済的理由で入隊するケースもある。エスパー氏が3日まで公然と黒人差別問題を批判しなかったことにも疑問の声があがっている。
国防長官時代のマティス氏のスピーチライターを務めたガイ・スノッドグラス氏は、国内の混乱が長引けば、中国やロシア、北朝鮮につけいる隙を与えかねないとの懸念が軍OBにはあると指摘する。中国は香港への統制を強める「香港国家安全法」の施行を急ぎ、台湾統一への意欲も隠さない。ロシアは新たな核兵器使用の指針で、通常兵器に対しても核兵器で対抗する可能性を示した。
多くの世論調査では抗議デモや新型コロナウイルスへの対応が不適切だとして、トランプ氏は11月の大統領選で民主党の候補指名を固めたバイデン前副大統領に支持率で引き離されている。米メディアによるとトランプ氏は4日、選対幹部と世論動向に関して協議。今後の対応を話し合ったとみられている。
続きのコメントとディープステートへの批判は、６月１３日の朝のニュースを解析してからにします。まずは米軍上層部の腐敗とＷＨＯとのコラボを批判する予定です。物理学が教える放射能の反動を双方が隠すのであり、情報公開が進む時に限度を超えて隠し通すことなど不可能でしょう。米軍の兵士達を劣化ウラン弾の生け贄にして、資本家を通じて利益を上げたのであり、兵士達の健康を奪う事で自分達の利益の根源としたのでした。目的が国益や平和の為なら一部でも理解されるでしょうが、自己の利益だけでは嘘つきの人間の屑に相応しいとなるでしょう。こちらが現実だったのでした。
ＷＨＯの悪意ある博士号の医師達にはアインシュタインの相対論などちんぷんかんぷんであり、生理学しか分からないでしょう。連携するノーベル生理学賞の間違いと合わせてこれも現実です。ＷＨＯもノーベル財団も、ばれないつもりの嘘で他人の健康と命を自分の利益に変えたいのでした。嘘つきの人間の屑に相応しいでしょう。
米軍には米国物理学会の嘘が相応しいのですが、この嘘はノーベル物理学賞の間違いに直結しており米国の科学の威信をこれから大きく損なうのみならず、石油資本に偏向したあり方こそ、この先の未来のエネルギー革命である常温核融合への変化について来られなくなる結果を生み出すでしょう。愚かな米軍上層部は学会もＮＡＳＡも含めて自分で未来の進歩を突き放すのでした。失敗が明確なＩＴＥＲでその結果を出すでしょう。
彼らの間違いは、１９１７年に登場したファティマの聖母の奇跡を否定する所から始まるのであり、これから地震を大きな自然災害として引き起こす自然の意思ある存在達と、彼らと共同作戦する人霊の存在を否定する部分が大きく影響するのです。この二つを否定しないと、自分たちの嘘の正当性が失われてしまうので、ここまで長年にわたって霊の存在を否定し続けたのでした。
これはＷＨＯも同調する霊の否定であり、彼らに都合の良い嘘であるプラセボの現実です。霊の否定は人間の現実の否定になるので、彼らの嘘が如何に本質的で悪質だったかを明確にするでしょう。
嘘がばれると大学教授の医師達の言動が信頼されなくなるほどに劣化するでしょう。魂の存在、霊の存在を否定してその現実を隠し、関連する臨床上の現実さえも、都合の悪い物を否定し続けた責任を取る時なのでした。要は自分の都合しかない嘘つきだった過去を認めるしかないのです。
地の声の予告通り、遺跡と自然の火口の教える未来の予想通りに現実が動き、日米中に災害が続く時に、彼らの嘘は続かなくなるでしょう。今はその時を控えているのでした。
６月１３日のニュース
８番目
世界中でコロナ第2波懸念強まる、封鎖解除急ぎすぎ 制限復活も
［ロンドン／ブリュッセル １２日 ロイター］ - 新型コロナウイルスの感染第２波への懸念が世界各国で強まっている。中国の北京市では食品卸売市場が相次いで閉鎖されたほか、都市封鎖（ロックダウン）が解除されたばかりのインドでは新たなコロナ感染者が最多を記録。また全米の一部の州でコロナの入院患者が増加した。
各国の保健当局は、一部の国が都市封鎖で壊滅的な打撃を受けた経済の立て直しに向け、制限の解除を急ぎすぎていると指摘。また人種差別に対する抗議活動が広がりを見せていることもコロナ感染を助長しかねないと懸念する。
欧州委員会のステラ・キリアキデス委員（保健・食品安全担当）は、加盟各国に対し学校や企業の再開に当たり集団検査を実施するよう求めた上で「必要に応じて緩和措置の撤回を準備しておかなければならない」と表明した。
中国では１２日、北京市で２人のコロナ感染者が報告された。感染者の報告は２日連続で、同市は６カ所の主要な食品卸売市場を閉鎖したほか、１５日に予定していた一部の学年の登校再開を延期した。
同市で報告された感染者は、豊台区にある食肉加工などについて研究する研究所に勤務する２５歳と３７歳の男性で、感染経路は不明。２人は過去１４日間、湖北省からの来訪者や海外渡航者との接触はなかったものの、２５歳の男性は山東省青島市に短期間の滞在歴があった。
インドでは１２日、新たに確認されたコロナ感染者数がこれまでで最多になり、累計感染者数は英国を抜いて世界４番目となった。政府は今週、７０日近くに及ぶ都市封鎖を解除し、公共交通機関の大半の運行、商業施設の営業再開を許可したばかりで、封鎖措置が再び導入される可能性が出てきた。
米国では１１日、テキサスやアリゾナなど一部の州でコロナ感染症による入院者数が急増。米経済の再開が感染の第２波を引き起こすとの懸念が強まった。感染者が急増している原因の一つは検査体制の拡充だが、同時に入院者数も増えており、集中治療室（ＩＣＵ）の病床が足りなくなりつつある州も出ている。
欧州の大部分の地域では新たな感染者数が減速しているものの、封鎖後の感染拡大で制限措置が復活するリスクは中程度から高程度に上るとみられている。
欧州疾病予防管理センター（ＥＣＤＣ）は今後数週間で感染が緩やかながら加速する見込みで、医療システムに負荷がかかる恐れもあると警告した。ＥＣＤＣのディレクター、アンドレア・アモン氏は、物理的距離の確保や手洗い、マスク着用などが重要になると強調した。
世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長は１１日、感染再拡大の脅威は非常に現実的なものだとした上で「欧州では状況が改善しているものの、世界的には悪化していることを忘れてはならない。このパンデミック（世界的大流行）を完全に克服するには世界的な連携が必要だ」と述べた。
ＷＨＯによると１１日時点で、コロナ感染症による新たな死者数は５３４７人で、うち約７割に相当する３６８１人が米州での死者だった。
９番目
米コロナ死者、来月４日までに１３万人 州再開で感染増も ＣＤＣ予測
米国の新型コロナウイルスの死者は、来月４日までに１３万人に達する恐れがある/Elijah Nouvelage/Getty Images
（ＣＮＮ） 米疾病対策センター（ＣＤＣ）は１２日、新型コロナウイルスによる米国の死者は来月４日までに１３万人に達する可能性があるとの予測を発表した。
ＣＤＣのジェイ・バトラー感染症部門副部長によると、各州が経済活動を再開するなか、夏には感染者数がさらに増える可能性があるという。
バトラー氏はまた、今年後半の感染拡大に備え万全を期す必要があるとも指摘。秋から冬にかけてインフルエンザと新型コロナ感染症が同時に流行する可能性があることから、インフルエンザワクチンの接種が例年になく重要になるとの見方を示した。
米国では１日当たりの新規感染者数の伸びを報告する市や州が増えており、全米の累計感染者数は今週に入り２００万人を超えた。
ＣＮＮによる米ジョンズ・ホプキンス大のデータの分析では、１９州で感染ペースの伸びがみられ、過去最悪もしくは最悪に近い伸びを示す州もある。感染者の増加を受け、一部の当局は段階的な再開の計画を遅らせる対応を初めて取った。
ジョンズ・ホプキンス大によると、パンデミック（世界的大流行）発生から数カ月が経過した現在、米国内の死者は１１万４３００人に上り、１日当たりの死者数も約１０００人に達している。
バトラー氏は「パンデミックは終息していない」と警戒を促している。
ＣＤＣによる今回の予測は、外部の組織や研究者がまとめた１７件の予測に依拠したもの。死者数は来月４日の独立記念日までに約１３万５６０人に上る見通しで、予測の幅は１２万４２６０人～１３万９８８０人。
１０番目
トランプ氏が米大統領選「盗む」ことを懸念＝バイデン氏
［ワシントン １１日 ロイター］ - １１月の米大統領選に向け民主党候補指名を確実にしたバイデン前副大統領は、トランプ大統領が選挙を盗もうとする恐れがあると懸念を表明した。一方、トランプ氏が選挙に敗れ結果を認めない事態に陥れば、軍が介入すると確信していると述べた。
バイデン氏は１０日夜放映されたコメディ・セントラルのトークショー番組「ザ・デイリー・ショー」とのインタビューで、「トランプ大統領が１１月の選挙を盗もうとすることが唯一の最大の懸念だ」と語った。
トランプ大統領がどのような不正行為に出ると考えているかについては明確にしなかったものの、トランプ氏が郵便投票に反対していることに言及し、民主党は全米の投票所に弁護士を配置し、共和党側が投票をしづらくさせないよう警戒すると述べた。
新型コロナウイルス流行を背景に利用が拡大するとみられる郵便投票を巡り、トランプ大統領は幅広い不正につながるとして、繰り返しけん制している。
１１月選挙で再選を目指すトランプ大統領陣営のマートー広報責任者は「バイデン氏の愚かな理屈にすぎない。同氏は米大統領選の信認失墜に向けた試みを続けいてる」とコメント。その上で「トランプ大統領は、２０年大統領選の結果を受け入れると表明している」と述べた。
バイデン氏は、黒人男性暴行死の抗議デモを巡るトランプ氏の対応に元軍高官の間から批判が出ていることに触れ、選挙結果を受け入れない事態になれば「軍が即座にトランプ氏をホワイトハウスから退場させると確信している」と述べた。
米軍制服組トップのミリー統合参謀本部議長はこの日、ホワイトハウス周辺で白人警官による黒人男性暴行死に対する抗議デモを強制排除し、写真撮影のために教会を訪れたトランプ大統領に同行したことは「間違い」だったとし、謝罪した。
トランプ政権発足当初に国防長官を務めたジム・マティス氏も先週、トランプ大統領が米国の分断を図っていると非難し、市民の暴動への対応に軍を動員すべきではないと訴えた。
１１番目
トランプ氏「他のことする」、11月の米大統領選敗北なら
［ワシントン １２日 ロイター］ - トランプ米大統領は１２日に報じられたテレビ番組でのインタビューで、１１月３日の大統領選で敗北した場合、他のことを行うと述べた。ＦＯＸニュース・チャンネルで「確かに私が勝てなければ敗北する。つまり、他のことをするということだ」と語った。
今回の発言はトランプ大統領が選挙結果を受け入れる可能性を示唆しているが、具体的にそう言及したわけではない。トランプ陣営の広報担当ティム・マータフ氏は前日、トランプ氏は選挙結果を受け入れるだろうと述べた。
米大統領選に向け民主党候補指名を確実にしたバイデン前副大統領は、トランプ大統領が選挙を盗もうとする恐れがあると懸念を表明した。一方、トランプ氏が選挙に敗れ結果を認めない事態に陥れば、軍が介入すると確信していると述べた。
ディープステートが新型コロナウイルスの第二波を煽ることで、経済をさらに破壊したい部分と問題が消えていない部分を明確にしたい部分が明らかでしょう。
続きに本音が出てきており、お笑いの領域でした。６月１３日の本日はディープステートのガセネタの続きで、トランプ大統領を選挙の不正で懸念する話をバイデン氏が流しています。現実は真逆でありバイデン氏が新型コロナウイルスのリスクで郵便投票を認めさせないと、不正で勝利する方法がなくなる所まで追い込まれた状況でしょう。
さすがに驚きのニュースでした。なりふり構わずの大嘘攻撃であり、これが通せるほどにマスコミも政治も腐敗しているからこそ、一般国民を馬鹿にしている状況が明確になるのでした。
繰り返し書くように、アル・ゴア氏の勝利を不正選挙で盗んだ者こそ、９１１同時多発テロを事前に教えてもらえなかった、愚かな操り人形のブッシュ大統領を選んだディープステートです。米国の政治に関心があるなら不正選挙は常識です。
ヒラリー氏は電子投票機の特定機種がある所で不正が可能でしたが勝利には追いつかなかったのでした。不正手法は統計評価されて論文になったほどです。その彼らはラムズフェルド国防大臣を選び９１１同時多発テロを実行したのでした。情報公開されると解体されるので今必死の生存競争でしょう。核戦争になって世界が大きく狂い廃退するか、悪魔達をあの世に追放するかの瀬戸際でしょう。
こちらのコメントは明日６月１４日に放射能の反動を中心にして、続きのページに紹介したいと思います。
稲生雅之
イオン・アルゲイン